市販でも通信型ドライブレコーダー、緊急通報機能を充実させ月額制に：車載情報機器

[齊藤由希，MONOist]

緊急通報機能付きの通信型ドライブレコーダー「ドライブレコーダー＋」を発売する（クリックして拡大） 出典：パイオニア

　パイオニアは2020年9月30日、緊急通報機能付きの通信型ドライブレコーダー「ドライブレコーダー＋」を発売すると発表した。通信機能を備えるドライブレコーダーは、自動車保険の特約などで利用できるものを除くと「市販向けとしては初」（パイオニア）となる。

　通信機能によって、HELPNET（ヘルプネット）への緊急通報や緊急時の家族への知らせ、プローブデータを活用した注意喚起による運転支援を提供する。

　価格については、ドライブレコーダー本体の販売価格ではなく、ドライブレコーダー本体の価格に通信サービス利用料を含めた月額制（サブスクリプション）とする。1カメラタイプが税別で月々1980円、後方や車内も撮影できる2カメラタイプが税別で月々2480円となる。端末に対する従来の値付けでは購入時の支払いに加えて購入後の通信サービス利用料も発生するため、月額制とすることで気軽に使ってもらうのが狙いだ。パイオニアのWebサイトを通じて販売する。今後2〜3年で数万台規模の契約数を目指す。

　ドライブレコーダー＋の緊急通報機能は、ヘルプネットのオペレーター経由で消防や救急だけでなく、警察やJAF（日本自動車連盟）のロードサービスにも連絡できる点が特徴だ。ヘルプネットには、ユーザーが手動で操作した場合や、エアバッグが展開するほどの強い衝撃を検知した場合に接続する。ヘルプネットにはユーザーの車両の位置情報や車両の情報などが自動で送信されるため、土地勘がない、もしくは動揺して説明が難しいなどの理由でユーザーが現在地を説明できなくても対応が可能だ。本体にはタッチパネルや大型スピーカー、複数のマイクを搭載し、走行中の緊急通報でも会話しやすいインタフェースとした。

緊急通報の流れ（クリックして拡大） 出典：パイオニア

　緊急通報を受けたヘルプネットのオペレーターは、ユーザーとやりとりしながら救急車の手配や警察への通報が必要かどうか確認する。ユーザーが応答しない場合はオペレーターが救援を要請する。緊急通報と同時に、登録された家族などのLINEのアカウントやメールアドレスにも自動で通知できる。

　運転支援機能は、従来のように事故多発地点が近づいたときに一律に注意喚起や警告を発するのではなく、ドライバーの運転傾向やその日の天候、事故多発地点や急ブレーキ多発地点のプローブデータなどを基に、危険度が高いときに注意喚起を行う。これにより、警告に対する慣れを防ぐ。

車間距離をとるよう促す「あおりみなされ予防機能」（クリックして拡大） 出典：パイオニア

　この運転支援は「インテリジェントパイロット」という名称で展開しており、パイオニア独自のデジタル地図データや長年収集してきたプローブデータを活用している。社会的に注目が高まっているあおり運転に対応した機能も搭載した。「あおりみなされ予防機能」によって、ドライバーが意図せずあおり運転を行うのを防ぐ。

　パイオニアではこれまで、通信型ドライブレコーダーを保険会社と共同開発し、保険会社を通じて展開してきた。2019年ごろから市販に向けた検討を進めていた。

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