　中国では、中央電視台が3D専門チャンネルを運営し、政府が3Dコンテンツの制作を後押ししていることもあり、認知はかなり広がっている。そして、先日、取材で赴いた英国では、BBCがスポーツ中継、（オペラなどの）舞台もの、それに音楽コンサートなどの特別なイベントを定期的に3Dで放送。フランスでは、3チャンネル分も3Dチャンネルが割り当てられていると聞く。さらに、注目のロンドンオリンピックの放送では、日本以外、大多数の国が3Dのライブフィードを購入している。

　もちろん、2Dに比べてマジョリティにはなってないが、世界的に3D表示機能が当たり前になってきたこともあり、“メーカーがテレビを買い換えさせるために3Dテレビを作った”などの邪推なしに、自然に新しい機能として受け入れられるようになった。

参考　パナソニックの液晶テレビ「スマートビエラ WT5（TH-L55WT5）」（※出典：パナソニック）

　ただし、テレビの3D表示機能の品質面については、日本メーカーが世界をリードしている（パナソニックの新しい液晶テレビは、3Dの品質が非常に高く驚かされた）ものの、グローバルで“3D”をキーワードに利益を上げているのはサムスン電子かもしれない。彼らは、主要ラインアップの全てを3D化している。日本メーカーが3D映像の搬送フォーマットやそのための技術開発、国際標準策定の調整などを担ったものの、結果、利益を得られなかったのはなぜか。その理由をここできちんと考えなければならない。

　「テレビとはこうあるべき」「テレビとはこういう製品なのだ」といったことを決めるのは、メーカーではない。どんな製品を欲しいと思うか。どんな製品ならば、ユーザーは満足してくれるのか。高精細・高画質を目指したのも、元はといえば消費者がそれを望んだからだ。今でも高精細・高画質を求める声は根強いが、ユーザーの満足度を高める要素は増えている。

　2005年から力を付け始め、好業績を続ける韓国メーカーには、多くのパートナー企業（これまでは日本のメーカーにアプローチをしてきた）が集まっている。テレビ事業を取り巻く状況は日本と同様に厳しいが、技術面での基礎は決して弱くはない。

　ソニー、パナソニック、シャープと一度に変わる新たな経営者、経営体制が、フォーカス位置を正しい位置に再設定できるのか。そして、ニーズの中心をきちんと捉えることができるのかが、今後発表される各社の中期計画におけるポイントとなるだろう。

筆者紹介

本田雅一（ほんだまさかず）

1967年三重県生まれ。フリーランスジャーナリスト。パソコン、インターネットサービス、オーディオ＆ビジュアル、各種家電製品から企業システムやビジネス動向まで、多方面にカバーする。テクノロジーを起点にした多様な切り口で、商品・サービスやビジネスのあり方に切り込んだコラムやレポート記事などを、アイティメディア、東洋経済新報社、日経新聞、日経BP、インプレス、アスキーメディアワークスなどの各種メディアに執筆。

Twitterアカウントは@rokuzouhonda

　　　　　　　　近著：「iCloudとクラウドメディアの夜明け」（ソフトバンク新書）

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