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「ゼロエミッション」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ゼロエミッション」に関する情報が集まったページです。

電動化:
BMW「M」もゼロエミッションへ、4モーターの高性能EVで走行テスト
BMWのモータースポーツ部門であるBMW M(M社)は2022年8月17日、4モーターのハイパフォーマンスEV(電気自動車)のコンセプトカーで最初のテスト走行を実施したと発表した。4つの駆動用モーターとドライビングダイナミクスコントロールからなる四輪駆動システムによって、「前例のないレベルの性能と体験」(M社)を提供するという。(2022/8/19)

気候変動がクラウドデータセンターにもたらす影響【前編】
メガクラウドは“史上最悪の酷暑”に耐えられるのか? GCPやOCIで起きたこと
2022年7月、英国で観測史上初となる40度以上の気温を記録した。大手クラウドベンダーのデータセンターでは、この熱波で何が起こったのか。GoogleとOracleのデータセンターを例に、その影響を探る。(2022/8/18)

電動化:
2035年の電動車市場、HEVは北米と中国がけん引、EVは2021年比12倍に
富士経済は2022年8月9日、電動車の2035年の市場予測を発表した。2035年にハイブリッド車(HEV)が2021年比4.0倍の1536万台、プラグインハイブリッド車(PHEV)が同4.2倍の783万台、電気自動車(EV)が同12.0倍の5651万台に増加すると見込む。(2022/8/10)

「ThinkPad」が生まれて30年 次の30年を占う2022年モデルはどんな感じ?
1992年、当時のIBMが「ThinkPad 700C」を発売した。それから30年たった現在も、ThinkPadは「日本生まれの世界ブランド」として健在だ。次の30年の進化を見据えて誕生したという2022年のThinkPadはどのような特徴を持っているのだろうか。ThinkPadの開発を担うレノボ・ジャパンの大和研究所が説明した。(2022/7/30)

電動化:
三菱自の軽EVを三菱UFJ銀行から法人向けに提案、ミニキャブミーブも対象
三菱自動車は2022年7月22日、三菱UFJ銀行との協業を発表した。三菱UFJ銀行の顧客基盤やネットワークを通じて、法人の取引先に電気自動車(EV)の「eKクロスEV」「ミニキャブ・ミーブ」を紹介する。また、三菱自動車の脱炭素化に向けたさまざまな取り組みを、三菱UFJ銀行が持つソリューションで支援する。(2022/7/25)

BEVで勝負:
アウディが仕掛けるEVとSDGs戦略 次世代パワートレインはEVで確定
アウディは2026年以降に全世界で発表するモデルは全て電気自動車で、33年を最終期限として内燃エンジンの生産は段階的に廃止する。岡山県真庭市で実施したツアーの様子と共にEVとSDGs戦略をひもとく。(2022/7/15)

クラウドベンダーの情報開示が不足?
サステナビリティ軽視のクラウドは使わない――企業の新しい判断基準とは
2025年までに、CO2排出がIT購買における主要な決定要因になるという。サステナビリティ重視の潮流を受け、AWSやGoogle、Microsoftなどのクラウドベンダーはどう動くのか。(2022/7/15)

自動車業界の1週間を振り返る:
「ゼロエミッション車の販売を相当に増加させる」、G7の声明は抽象的な表現に決着
今週も自動車に関してさまざまなニュースがありました。特に印象的だったのは、ドイツで開かれている主要7カ国首脳会議(G7)の声明について、日本がゼロエミッション車の普及目標を削除するよう求めた、というロイターのスクープです。(2022/7/2)

グリーンモビリティの本質(4):
多様なCO2排出削減のアプローチ、パワートレイン戦略を見極めるには
現在から将来に向けた自動車の先進技術戦略を考察する上で、まずはパワートレインに言及したい。その前提として、今や自動車産業を越えた社会アジェンダでもある、CO2削減の方向性の確認から始める。(2022/7/5)

電動化:
スズキとトヨタがインドでの協業拡大、トヨタが生産する新型SUVはHEVとMHEV
トヨタ自動車とスズキは2022年6月24日、スズキが開発した新型SUVをトヨタ自動車のインドの生産拠点で製造すると発表した。8月からトヨタ・キルロスカ・モーターで生産を開始し、両社の販売店で取り扱う。アフリカなどへの輸出も計画している。(2022/6/27)

データセンターの「ネットゼロエミッション」を実現するには【後編】
温室効果ガス排出量実質ゼロ「ネットゼロエミッション」の実現に役立つITとは?
データセンターのネットゼロエミッションを実現する手段として、環境に配慮した形で設計・運営するためのITがそろいつつある。企業はどのようなITを生かしているのか。(2022/6/20)

自動車業界の1週間を振り返る:
欧州自工会から脱退して独自にフォーラムを開催、分からないステランティスの狙い
さて、今週はステランティスから驚きの発表がありました。2022年末で欧州自動車工業会(ACEA)を脱退するというのです。(2022/6/19)

自動車業界の1週間を振り返る:
合成燃料の活用に言及した日本、CO2排出100%削減にまた一歩進んだ欧州
土曜日ですね。皆さんおつかれさまでした。梅雨入りしましたね。空調に頼らずに快適に過ごせる季節が終わろうとしています。(2022/6/11)

データセンターの「ネットゼロエミッション」を実現するには【前編】
知らないと恥ずかしい環境用語「ネットゼロエミッション」とは? 実現するには
サステナビリティを目指す企業の取り組みの中、データセンターの「ネットゼロエミッション」実現は重要な役割を果たす。そもそもネットゼロエミッションとは何なのか。具体的な対策は。(2022/6/9)

ハノーバーメッセ2022:
日独共に脱炭素の「切り札」は水素か、ハノーバーメッセ2022レポート【前編】
世界最大規模の産業見本市「HANNOVER MESSE(ハノーバーメッセ) 2022」が、5月30日(現地時間)にドイツのハノーバー国際見本市会場で開幕しました。現地参加した筆者が前後編で会場レポートをお届けします。(2022/6/3)

自動車業界の1週間を振り返る:
EVの急速充電、V2H、日本の電源構成……東京電力から自動車業界へのメッセージ
日曜日ですね。1週間おつかれさまでした。暑くなってきましたね。今週は「人とくるまのテクノロジー展 2022 YOKOHAMA」(2022年5月25〜27日、パシフィコ横浜)が開催されていたので、横浜に足を運んだ方も多いのでしょうか。(2022/5/29)

電動化:
マヒンドラ&マヒンドラがVWのEV部品を採用、インドでは2035年から新車がZEVのみ
フォルクスワーゲン(VW)は2022年5月19日、インドのマヒンドラ&マヒンドラとパートナー契約を結び、VWのEV(電気自動車)プラットフォーム「MEB」の採用を検討すると発表した。拘束力のある供給契約は2022年末までに締結される予定だ。(2022/5/23)

Transport Dive:
ペプシの車両“グリーン化”戦略 なぜ「リスク大」の開発に投資するのか?
食品・飲料の大手のペプシは2030年までに温室効果ガス排出量の75%削減に取り組む。同社の戦略がユニークなのは、そのために必要な機器開発の初期段階から投資していることだ。なぜ大きなリスクをとってまでグリーン化に取り組むのか。(2022/5/16)

攻めのITインフラ 「ありたい姿」をどう描くか:
PR:キンドリルジャパンはなぜハイブリッドクラウド時代にHPEと組むのか
ベンダーニュートラルな立場からあるべきITインフラ像を追求したとき、一体どのような姿になるのか。キンドリルジャパンとHPEのキーパーソンに、今構築すべきITインフラ像と両社の協業について聞いた。(2022/5/9)

世界初のEVタンカーに潜入 操縦はジョイスティック
世界初のEVタンカー「あさひ」が建造され、4月下旬に千葉から横浜までの初航海を行った。あさひは、騒音や振動、においなどが低減されており、船員の負担も少ないのも特徴だ。建造したのは、香川県丸亀市の興亜産業。(2022/4/28)

電気自動車:
EVとソフトウェアに10年間で5兆円投資、ホンダが2030年までにEV30車種展開へ
ホンダは2022年4月12日、2030年に向けたEV(電気自動車)の戦略について発表した。(2022/4/13)

添加剤使わず、高い変換効率を実現:
ペロブスカイト太陽電池の有機ホール輸送材料開発
産業技術総合研究所(産総研)は、ペロブスカイト太陽電池向けに、添加剤を使わず高い光電変換効率を実現できる、新たな有機ホール輸送材料を、日本精化と共同で開発した。(2022/3/14)

FedEx、Wabtec、Walmartとの提携なども:
GMがCESで明かした、EV/自動運転車戦略
General Motors(以下、GM)は、「CES 2022」(2022年1月5〜8日、米国ネバダ州ラスベガス)で実施したバーチャル基調講演で、電気自動車(EV)技術の進歩に向けたビジョンの概要を発表した。この中で、「Ultium」EVプラットフォームの革新性を強調し、新型EVのラインアップを紹介した。また、同社の配送用EV部門であるBrightDrop事業部と連携し、FedExおよびWalmartとパートナーシップを結んだことも発表した。(2022/1/13)

若者の車離れに一石:
日産が提案する次世代のEVとは? 5年間で2兆円を投資
トヨタ自動車がEVの世界販売台数を2030年に350万台とする目標を発表した。米テスラをはじめとして世界の自動車メーカーは一気に「EVシフト」を進めている。EVの先駆けである日産リーフを発売した日産自動車は、この潮流をどう見ているのかを取材した。(2022/1/6)

電気自動車:
ごみ焼却で発電してごみ収集EVが走る、バッテリーは交換式
JFEエンジニアリングと日立造船、日鉄エンジニアリング、明電舎は2021年12月15日、ごみ収集車のEV化と電池交換ステーションの普及を目指す「EVパッカー及び電池交換ステーション普及協議会」を設立したと発表した。(2021/12/21)

電気自動車:
EV戦略を発表から数カ月で上方修正、トヨタがアジャイルさ示す
トヨタ自動車は2021年12月14日、EV(電気自動車)の戦略説明会を開催した。2030年までに商用車と乗用車でEV30車種を展開し、全てのセグメントにEVを設定する。EVのグローバル販売台数は、同年に年間350万台を目指す。(2021/12/15)

自動車業界の1週間を振り返る:
販売好調で各所からの評価も高い、あのクルマに何が起きたのか
今週の気になるニュースといえば、三菱自動車と日産自動車で軽自動車の生産と販売を停止している件ですよね。日本経済新聞などが報じています。(2021/12/11)

異色の日本人社長が見た米国モノづくり最前線(3):
航空産業で高いポテンシャルを秘めるサプライヤーとしての日本企業
オランダに育ち、日本ではソニーやフィリップスを経て、現在はデジタル加工サービスを提供する米プロトラブズの日本法人社長を務める今井歩氏。同氏が見る世界の製造業の現在とは? 今回は「航空宇宙産業」に光を当てる。(2021/12/8)

電気自動車:
トヨタは西欧で2035年に新車全てZEVに、新たなプラットフォーム「E3」も予告
トヨタモーターヨーロッパ(TME)は2021年12月2日(現地時間)、メディア向けイベント「Kenshiki forum」において、2035年までに西欧で販売する全ての新車をゼロエミッション車とする方針を発表した。2030年には規制やラインアップ拡充を受けてゼロエミッション車の比率は50%以上となる見通しで、消費者の要求に応じてさらに引き上げられるようにする。(2021/12/6)

製造・自動車業界DXフォーラム2021:
日産がMR技術活用で外観目視検査の作業習熟期間を半減、指導工数は9割減
オンラインイベント「製造・自動車業界DXフォーラム2021」において、日産自動車は「【日産自動車が進める生産現場のDX】 Mixed Realityを活用した早期作業習熟の実現」と題し、2021年10月に発表した「ニッサンインテリジェントファクトリー」の取り組みの1つである「MR(複合現実感)を活用した革新的作業指導」について紹介した。(2021/12/2)

電気自動車:
GMが2520億円を投資したEV生産拠点が稼働、コスト抑制で効率的な改修を実現
General Motors(GM)は2021年11月17日(現地時間)、EV(電気自動車)の生産拠点として全面改修したデトロイトのハムトラミック工場を公開した。改修の投資額は22億ドル(約2520億円)。2022年モデルの「ハマーEV」、2024年モデルの「シボレーシルバラードEV」「クルーズオリジン」の他、未発表のEVの生産を予定している。フル稼働時は2200人を雇用する。(2021/11/19)

自動車業界の1週間を振り返る:
日米独仏中が参加しなかった、「2040年までに全てゼロエミッション車」の宣言
さて、今週で「COP26」(国連気候変動枠組条約第26回締約国会議)が終わりました。自動車に直接関係のある話題としては、パリ協定の目標達成に向けてゼロエミッション車への移行を加速する宣言と、2022年の行動計画があります。(2021/11/13)

住友商事の挑戦【前編】:
住友商事・南部智一副社長に聞く「DXによる再生の道筋」 社内の構造改革を強力に推進
大手商社の中で事業分野の見直しを含む構造改革を迫られていた住友商事。同社が、DXを活用してターンアラウンド(再生)を図ろうとしている。経営戦略においてDXを中心に位置付け、成功と失敗事例を示すことによって社員に共感を持たせるなど、多様な施策を実行してDXを先導してきたメディア・デジタル事業部門長(CDO)の南部智一副社長にインタビューした。(2021/11/11)

匠の技をデジタルで再現する新しい「日本のものづくり」 日産の最新インテリジェント工場がすごいことになっていた
テクノロジージャーナリスト西川善司氏が日産自動車の栃木工場が「Nissan Intelligent Factory」を取材した、渾身のレポート。(2021/11/5)

東京都主催の電動バイク展示イベント「EVバイクコレクション in TOKYO 2021」 12月4、5日開催
フワちゃんも来るよぉぉ。(2021/11/1)

オートモーティブメルマガ 編集後記:
このご時世だけど、1000馬力で排気量10リットルのV8エンジン
「このご時世」とか言わなくていいようになってほしいですね。(2021/10/27)

自然エネルギー:
脱炭素技術を顧客と「協創」、日立がエネマネ実証環境を構築
日立製作所(日立)が脱炭素関連技術を駆使したエネルギーマネジメントシステムの実証環境を構築し、運用を開始した。顧客とのオープンな協創を通して、社会課題を解決する環境イノベーションの創出を目指す。(2021/10/18)

船も「CASE」:
ヤンマーがトヨタの燃料電池を船に、2023年の市場投入目指す
ヤンマーホールディングス傘下のヤンマーパワーテクノロジーは2021年10月13日、燃料電池システムを搭載した実証試験艇で、高圧での水素充填や大阪湾での試験航行を実施したと発表した。船舶に70MPaの高圧水素充填を行うのは「世界初」(ヤンマーホールディングス)としている。(2021/10/14)

xEV、ADAS、ゲートウェイの3本柱:
第4世代R-Car SoCも発表、ルネサスが語る車載戦略
ルネサス エレクトロニクスは2021年10月6日、オンラインで記者説明会を実施。同社オートモーティブソリューション事業本部の事業本部長、片岡健氏が車載事業戦略について語った。(2021/10/14)

和田憲一郎の電動化新時代!(44):
日本の自動車産業がとるべき戦略は「返し技」にあり
最近、EV(電気自動車)に関する記事が急激に増加している。特に掲載されている記事は、欧米中で起きている環境規制強化や、それに伴う自動車メーカーや電池メーカーの動きといった情報が多い。日本の自動車産業は大口市場である欧米中の動向を無視してはビジネスが成り立たない。では今度どうすべきであろうか。欧州を中心とした規制強化の現状や、それに対応する日本の自動車産業の再生戦略について、筆者の考えを紹介したい。(2021/10/13)

アプライド マテリアルズ ブログ:
新規ファブのサステナブル化に向けた主要半導体メーカーの動き
米国の大手半導体製造装置メーカーであるアプライド マテリアルズ(Applied Materials)のブログの抄訳を紹介する本連載。今回は、半導体ファブの省エネや脱炭素の実現に向けた取り組みを紹介する。(2021/10/8)

自動運転技術:
「幸せの量産」に向けて、自動運転からウーブンシティーに広がるトヨタの試み
2021年9月8〜10日にオンラインで開催されたイベント「オートモーティブワールド」で、トヨタ自動車 先進技術開発カンパニー プレジデントの奥地弘章氏が「モビリティカンパニーへの変革」をテーマに講演した。(2021/10/5)

自動車業界の1週間を振り返る:
ダイハツがシリーズハイブリッド、コンパクトカーの電動化で選択肢広がる
電動化の話題に事欠かない自動車業界ですが、電動車の情報を扱うelectrekによるとここ最近、英国でEV(電気自動車)の中古車を調べる人が増加しているようです。原因はガソリン不足にあります。(2021/10/2)

車載ソフトウェア:
トヨタグループはソフト開発体制を1万8000人に、「幅広い分野の人材が必要」
トヨタ自動車は2021年8月25日、オンラインで説明会を開き、ソフトウェアやコネクテッド技術の開発方針を発表した。(2021/8/26)

Cloudflare、「二酸化炭素排出ゼロ」のインターネットを実現する顧客支援を開始
Cloudflareは、「二酸化炭素排出ゼロ」のインターネットを実現するための支援を開始する。再生可能エネルギーを利用したインターネット運用で二酸化炭素排出量を削減する他、アプリケーションやWebサイト、ネットワークにサステナビリティを組み込めるよう、新たなツールも発表した。(2021/8/2)

モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
トヨタが見せた「バイポーラ型ニッケル水素電池」という現実解
リチウムイオン電池だけが正解じゃない、と思うんですよね……。(2021/7/29)

電気自動車:
EVの収益性がエンジン車に並ぶまで「あと2〜3年」、VWが2030年までの戦略発表
フォルクスワーゲン(VW)は2021年7月13日、オンラインで会見を開き、2030年に向けたグループ戦略を発表した。(2021/7/15)

自動車業界の1週間を振り返る:
FCAとPSAのステランティスも電動化加速、フレーム車もEV化
さて、今週も自動車業界は電動化に関するニュースが目立ちました。FCAとグループPSAが合併して発足したStellantis(ステランティス)が、電動化戦略と中期的な目標を発表しました。(2021/7/10)

太陽光:
建材一体型の「太陽光発電ガラス」、産総研のゼロエミセンターに採用
AGCの太陽光発電ガラス「サンジュール」が、産業技術総合研究所 ゼロエミッション国際共同研究センターのエントランスキャノピーに採用。太陽電池セルをガラスの間に封入した太陽光発電一体型建材だ。(2021/7/6)

燃料電池車:
ランドローバー「ディフェンダー」がFCVに、AVLやマレリが開発プロジェクトに参加
ジャガーランドローバーは2021年6月15日、ランドローバーブランドの「ディフェンダー」をベースにした燃料電池車(FCV)のプロトタイプを開発すると発表した。2021年内にテスト走行を実施し、オフロード性能や環境性能を検証する。FCVは大型で長距離の走行が求められ、高温から低温まで幅広い環境で使われる車両に向くとしている。(2021/6/21)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。