　前問で「かなりある」「少しある」と回答した人に、それはどんな時で、どんなことかを尋ねた。その結果、「相手の考え方や状況が見えないため、相談や業務を依頼するタイミングがつかめない」「対面でのコミュニケーションに比べ、オンラインツールや電話だとちょっとした確認や非公式での意見交換がしにくい」という声が多く上がった。

　「雑談がなくなって困ること」の自由回答には、「本音、感情、ちょっとした困りごとの共有ができなくなる」のほか、「雑談から生まれるアイデアや気づきが得られなくなる」「方向性のすり合わせが難しくなる」などのコメントもあった。雑談には、アイデア創出の場になる、方針のぶれで生じる非効率を防ぐといった役割もあるようだ。

　今後は、在宅や出社、時短勤務、時差出勤など働き方が多様になると考えられる。それを踏まえて、日常的に職場でどんな話し合いの場があればいいと思うかを尋ねたところ、「ちょっとしたことを相談する会」「雑談に特化した話し合いの場」「チャットベースで雑談のフィールドを作る」「堅苦しくない形でのチームミーティング」「メンバーの悩みを率直に吐き出せる、ぶつけられる場が必要」など、要望を込めた多数の回答があった。

「キャリアニュース」バックナンバー

COVID-19でのコミュニケーション減に不安感、テレワークは「課題あり」が約8割
MONOist、EE Times Japan、EDN Japanのアイティメディア製造業向け3媒体は「新型コロナウイルス感染症のモノづくりへの影響に関するアンケート調査」を実施した。調査は2020年6月に続く3度目。前回に引き続き、テレワークを通じた社内外でのコミュニケーションや、業務の変化に関する悩みの声などが多数寄せられた。
在宅勤務の指示があっても、管理職はテレワークしにくい？
oricon MEが「テレワークに関する実態調査」の結果を発表した。「課長クラス」の73.3％がテレワークを指示、推奨されながら、17.8％が「全く実施していない」と回答。「部長クラス」も同様で、管理職のテレワークのしづらさがうかがわれる。
新型コロナによるニューノーマル対応、勤め先が「対応していない」が66.8％
ワークポートが「勤務先のニューノーマル対応と新型コロナ対策の評価」についての調査結果を発表した。現在の勤め先はニューノーマルに対応しているかという問いに、66.8％が「いいえ」と回答。コロナ対策への評価は良いと悪いが半数に割れた。
テレワークを理由とする給料の引き下げを3割が経験、連合調査
日本労働組合総連合会が、4月以降にテレワークをした人を対象とした調査の結果を発表した。通常勤務より長時間労働になったことがあったと51.5％が回答。また、時間外労働を申告しなかった人は65.1％、給料の引き下げ経験者は29.0％だった。
テレワーク中の課題は「コミュニケーションの不足」、約70％が回答
ラーニングエージェンシーが、「新型コロナウイルスの感染拡大が企業の人材育成について与える影響」についての調査結果を発表。テレワークの導入時期に関わらず、約70％が、テレワークの課題として「コミュニケーションの不足」を挙げた。
「テレワークで生産性は下がらない」日本人と外国人の約7割が回答
ヒューマングローバルタレントが、テレワークについてのアンケート調査結果を発表した。日本人と外国人の約7割が「テレワークで生産性は下がらない」と回答。生産性が上がった理由の1位は日本人、外国人ともに「通勤のストレスがなくなる」だった。