　ポジティブな意見には、「Web会議サービスの利用によって、効率的に面談や出張ができる」「邪魔が入らず業務に集中できる」などがあり、ネガティブな意見には「業務にメリハリをつけられず残業が増えた」「集中できない」などがあった。人によっては、業務が非効率的になっていることから、「出社とテレワークを自由に選べる勤務形態」を望むコメントも見られた。

「業務効率」意見のポジネガ反応（クリックで拡大）出典：プラスアルファ・コンサルティング

　テレワークでは、上司や同僚など会社関係者に加え、配偶者、子どもなど家族も関係してくる。この「テレワークで関係してくる人」と「コミュニケーション手段」を二軸で掛け合わせて、現在コミュニケーションで抱えている課題を明らかにした。

　その結果、特に投稿が多かった「上司」×「メール、電話」の掛け合わせでは、コミュニケーション手段はこれまでと変わっていないのに、テレワークという環境変化により、感じ方が変化し、ディスコミュニケーションに至っていることが分かった。

　次に多かった掛け合わせは「配偶者、子ども」×「Web会議」で、家族在宅時のWeb会議の難しさなど、家族との兼ね合いでテレワークが上手く回っていない様子がうかがえた。

テレワークに関連する人×コミュニケーション手段（クリックで拡大）出典：プラスアルファ・コンサルティング

「キャリアニュース」バックナンバー

≫特設サイト「新型コロナウイルス　製造業が直面する未曾有の試練」
新型コロナ影響が2カ月で拡大、在宅勤務やコミュニケーションに課題も
MONOist、EE Times Japan、EDN Japanのアイティメディア製造業向け3媒体は「新型コロナウイルス感染症のモノづくりへの影響に関するアンケート調査」を実施した。調査は2020年3月に続いて2度目で、欧米での感染拡大を受けた市場の混乱、在宅勤務の拡大などによる業務の変化などの影響が表れた。
テレワーク中の課題は「コミュニケーションの不足」、約70％が回答
ラーニングエージェンシーが、「新型コロナウイルスの感染拡大が企業の人材育成について与える影響」についての調査結果を発表。テレワークの導入時期に関わらず、約70％が、テレワークの課題として「コミュニケーションの不足」を挙げた。
「テレワークで生産性は下がらない」日本人と外国人の約7割が回答
ヒューマングローバルタレントが、テレワークについてのアンケート調査結果を発表した。日本人と外国人の約7割が「テレワークで生産性は下がらない」と回答。生産性が上がった理由の1位は日本人、外国人ともに「通勤のストレスがなくなる」だった。
在宅勤務の普及で「副業」「地方在住者」「共働き夫婦」が増加すると予測
BIGLOBEが「在宅勤務に関する意識調査」の結果を発表した。リモートワークが「定着すると思う」と83.9％が考えており、在宅勤務の普及で起こり得る社会現象として「副業」「地方在住者」「共働き夫婦」の増加を挙げた人が多かった。
在宅勤務者の8割が収束後も「制度継続希望」、働き方の意識調査報告書を発表
日本能率協会は新型コロナウイルス感染症の感染拡大によるビジネスパーソンの仕事に対する意識変化の調査報告書を公開した。今回初めて在宅勤務制度を経験した人の8割がコロナ後も制度継続を望む。
新型コロナウイルス感染症拡大により、約6割がキャリア観に「変化あり」
ビズリーチが「新型コロナウイルス感染症拡大に伴う、働き方やキャリア観、転職活動への影響」に関する調査結果を発表した。「キャリア観が変化した」と56％が回答し、そのうち92％が「企業に依存せず自律的なキャリア形成が必要」と考えていた。