　筆者がCHAdeMOに携わっていた頃とは隔世の感がある。CHAdeMO協議会は2010年3月に、幹事会社5社（トヨタ自動車、日産自動車、三菱自動車工業、当時の富士重工業=現スバル、東京電力）で設立された。当時、急速充電規格は世の中にCHAdeMOしか存在していなかった。その後、欧米勢がCHAdeMO対抗としてコンボ規格（欧州版、北米版）を設定し、また中国はCHAdeMOとは若干異なる中国独自の規格としてGB/Tを設定した。最終的にはこれら4つの規格が、国際電気標準会議（IEC）で国際規格（IS）として承認されている。なお、ISは一定の安全基準を満たしていることを示すものであり、その実用化にあたっては、各国の法規や市場に委ねる形をとる。

　当時4つ規格が存在したため、使用する側からみても不便であり、「共用化を進めては」との声はあった。しかし、関係者といろいろ議論を重ねても、相手との差別化が設立趣旨にあるため、共用化への溝を埋めることができなかった。

　それから8年。当時の出力レベルは乗用車タイプのEVを対象にしたため50kWにとどまっていたが、時代は超高出力を要するバスやトラックなど大型EVが出現する事態に至って、状況が一変した。今回のインタビューでは、対象出力を350kW～900kWまでを想定に入れているとのこと。もはや空飛ぶ自動車も視野に入るのであろう。

　日中共同による急速充電新規格は重要な意味を含んでいる。新エネ車、EVバス、EVトラックで先頭を走る中国が入っており、彼らは新規格ができれば、国家標準であるGB/Tに組み込むであろう。そうなると、まだ立場を明らかにしていないドイツ自動車メーカーも、ガソリン車で約4割を中国で販売し、かつ新エネ車にも積極的であるだけに、否が応でも追随しなければならなくなる。また、2018年7月11日に中国の上海郊外でEV中国生産をアナウンスしたテスラも、EVトラック「セミ」を発表しており、採用の可能性も出てくる。

　新規格については、コネクター開発、互換性確認、価格低減など、多くの開発事項も残っている。しかし、今回の日中共同による新規格は、来るべき超高出力のEVモビリティ実用化を支える重要な要素になると思われる。それが世界標準規格となることが望ましいが、これまでのいきさつから日中だけで決まるものではない。協力するパートナーを増やしながら、世界のEVモビリティに貢献するキーデバイスに育って欲しいと願わずにはいられない。

筆者紹介

和田憲一郎（わだけんいちろう）

三菱自動車に入社後、2005年に新世代電気自動車の開発担当者に任命され「i-MiEV」の開発に着手。開発プロジェクトが正式発足と同時に、MiEV商品開発プロジェクトのプロジェクトマネージャーに就任。2010年から本社にてEV充電インフラビジネスをけん引。2013年3月に同社を退社して、同年4月に車両の電動化に特化したエレクトリフィケーションコンサルティングを設立。2015年6月には、株式会社日本電動化研究所への法人化を果たしている。

⇒次の記事を読む

「和田憲一郎の電動化新時代！」バックナンバー

≫和田憲一郎の電動化新時代！バックナンバー一覧
国際標準となったCHAdeMOのジレンマ、高出力化とコストの兼ね合い
急速充電の規格として国際標準となったCHAdeMO規格が、ここにきて大幅に使用電流値を上げるなど仕様のバージョンアップを考えているようだ。なぜ、この段階で仕様の大幅に変更するのか。その背景や他規格との連携、課題などについてCHAdeMO協議会関係者からヒアリングを行った。
商用車で進む電動化、物流や工場輸送の在り方を変えるか
政府の規制方針などにより自動車メーカーの電動化への取り組みが加速している。ただ、より切実なニーズを持つのが商用車である。東京モーターショーでは各社のトップが電動化への取り組み方針を示した他、三菱ふそうといすゞ自動車が新製品をアピールした。
電動化を加速する三菱ふそう、電気商用車専門ブランド「E-FUSO」を立ち上げ
三菱ふそうトラック・バスは「第45回東京モーターショー 2017」において、電気商用車専門の新ブランド「E-FUSO」を立ち上げ、電気商用車市場を先導する方針を示した。コンセプトモデルE-FUSO「Vision ONE」を発表した他、量産電気小型トラック「eCanter」をヤマト運輸に納入したことなども明らかにした。
大型トラックに“元を取れる”ハイブリッドモデル、高速道路での燃費を改善
日野自動車は2018年7月17日、同社羽村工場で説明会を開き、2019年夏に大型トラック「プロフィア」のハイブリッドモデルを発売すると発表した。高速道路が大半のルートで走行しても、ディーゼルエンジンモデルと比較して燃費値を15％改善できる。商用車の中でも燃料の消費量が多い大型トラックの燃費を向上させることにより、商用車全体のCO2排出量削減につなげる。
EVを15分以下で80％充電、日本電産のウルトラファストチャージャー
日本電産ASIは、電気自動車（EV）向けの超急速充電システム「ウルトラファストチャージャー」を開発した。現在の急速充電器では80％まで充電するのに30分以上かかるが、開発したシステムは標準的なEVのバッテリーを15分以下で80％まで充電できるようにする。配電網への負荷を抑え、EV普及後の停電のリスクを軽減する。
EV化進む小型トラック、プラットフォームはEV専用？　既存モデルと共通？
「人とくるまのテクノロジー展2018」に出展した商用車メーカーに小型電動トラック開発の取り組みを聞いた。