EV普及は“移動の不安解消”が鍵 ホンダは2030年に向けEV充電器を数千口へ拡大：電動化（1/2 ページ）

ホンダは2025年9月から開始した充電ネットワークサービスである「Honda Charge（ホンダチャージ）」の拡充を進め、ニトリグループなどと協業して2030年に向けてEV充電器を数千口へ拡大していく。

[坪田澪樹，MONOist]

　ホンダとニトリホールディングスは2026年3月3日、埼玉県さいたま市で会見を開き、EV（電気自動車）向けの充電ネットワークサービスである「Honda Charge（ホンダチャージ）」の概要と、EV充電器に関する両社の今後の事業展開について説明した。

ホンダの木村英輔氏

　ホンダは2050年までに「全製品、企業活動を通じたカーボンニュートラル」という目標を立てて事業を展開している。カーボンニュートラルについて長期的な視点で考えるとモビリティの電動化推進が軸になる。

　ホンダ コーポレート戦略本部 コーポレート事業開発統括部 エネルギーサービス事業開発部 部長 エグゼクティブチーフエンジニアの木村英輔氏は「EVの普及において重要になるのが『移動の不安の解消』である。充電時間に対するストレスを軽減し、シームレスな充電体験を提供することで、EVを持つことが楽しくなるといったユーザーエクスペリエンスを提供していきたい」と強調する。

ホンダが目指すEVを中心としたサステナブルな暮らしのイメージ［クリックして拡大］ 出所：ホンダ

　このような背景から同社は2025年9月から新たな取り組みとしてホンダチャージの提供を始めた。同サービスは自動車OEMとして充電スポットの検索や予約、決済などを1つのアプリ内で完結できる「eMSP（e Mobility Service Provider）事業」と、充電器の設置や運用を実施する「CPO（Charge Point Operator）事業」の両方を担っている。これにより、「充電操作による不安を顧客に感じさせないEV体験」「充電を特別なものにしない」「日常の用事の中で充電が自然に完結する」といったユーザーエクスペリエンスの提供を目指す。

ホンダチャージの事業内容［クリックして拡大］ 出所：ホンダ

　同サービスにおけるEV用充電器の最大の特徴は急速充電規格である「CHAdeMO」に準拠したものとして、日本初となるEVと充電器の自動認証を行う「プラグアンドチャージシステム」を搭載している。同システムはプラゴと共同で開発を進めており、同規格に対応した車両については、駐車して充電プラグを挿すだけで認証から決済までを可能にする。専用スマートフォンアプリで「Honda Total Care」IDと車両を連携させることで、同システムを利用できる。なお、2025年に販売を開始した軽乗用EVの「N-ONE e：」や2026年に販売予定の小型EV「Super-ONE」など、今後発売予定のホンダのEV車両はCHAdeMO規格に対応予定だ。

プラグアンドチャージシステムと専用スマートフォンアプリの詳細［クリックして拡大］ 出所：ホンダ

　また、同アプリを通じてホンダ以外のEV車両でもホンダチャージのサービスを利用できるようにしている。アプリ上から充電器の予約ができる「取り置き機能」を搭載し、充電状態の管理、決済までを1つのアプリ上で実行可能だ。また、プラゴの充電器も同アプリを通じて利用できる。

専用スマートフォンアプリの登録方法［クリックして拡大］ 出所：ホンダ