　米Dell Technologiesは2017年7月12日（現地時間）、「人とマシンの協調関係が切り拓く人類の未来（The Next Era of Human-Machine Partnerships）」に関する調査レポートを発表した。2030年には全ての企業がテクノロジー企業になるとし、自社のインフラと働き方を将来の変化に適応させるためにどうすればよいかを、今すぐ考え始める必要があるとの見解を示している。

　今回の調査は、IFTF（未来研究所）と20人以上のエキスパートが主導して行われた。AI（人工知能）やロボット、VR（仮想現実）／AR（拡張現実）、クラウドコンピューティングなどの先進テクノロジーが、今後10年間のライフスタイルとビジネスシーンをどう変革するのかを検証し、それに対して消費者と企業はどのような準備ができるのかについても知見を示している。

　調査レポートでは、ソフトウェア、ビッグデータ、処理能力の進歩に支えられた先進テクノロジーによって、日常生活を取り巻くさまざまな環境が刷新されると予測。テクノロジーが人の延長部分として日常的な活動の調整や管理を支援する一方で、人は「デジタルコンダクター」としての役割を果たすようになるという。

　仕事とテクノロジーの関係では、テクノロジーが必ずしも人に取って代わるということではなく、仕事を見つけるプロセスが変化し、「仕事」は場所ではなく一連のタスクを意味するようになる。データ主導型のマッチメイキングテクノロジーによって「仕事の方から人材を求める環境」が現れ、企業は機械学習テクノロジーによって個人のスキルとコンピテンシーを検索し、世界中から課題ごとに最適な人材を見つけることが可能になる。

　2030年に存在する仕事の約85％はどのようなものか知り得ないとし、新たな業種が創出されて新しいスキルが必要となるなかで、知識そのものよりも、新しい知識を獲得する能力の方が高い価値を持つようになる。人々はARやVRなどの新しいテクノロジーを活用し、「その場」で学習するようになると予測している。

　また2030年には、人がテクノロジーに頼る関係が真のパートナーシップへと進化。人間による創造性、情熱、起業家精神と、マシンによるスピード、自動化、効率性が組み合わさった結果、創出される生産性がさまざまな業種や職種に新たな可能性をもたらすとする。さらに、2030年までにパーソナライズおよび統合されたAIアシスタントが、現在を大きく上回る能力を持ち、予測的かつ自動化された手段で人をサポートするようになるとしている。