情報通信研究機構、オムロンなど9社が、工場のIoT化に向けて無線通信技術を検証する「Flexible Factory Project」とその成果について発表した。複数の工場で無線通信技術を評価・検証した結果、無線資源が有効活用されていないことが分かった。
情報通信研究機構(NICT)は2017年1月17日、工場のIoT(モノのインターネット)化に向けて、無線通信技術を検証する「Flexible Factory Project」とその成果について発表した。
Flexible Factory Projectは、工場における無線の利活用を促進する目的で、2015年6月に設立されたプロジェクトだ。NICTの他、オムロン、国際電気通信基礎技術研究所、NEC、NEC通信システム、富士通、富士通関西中部ネットテック、サンリツオートメイション、村田機械の9者が参加している。共同実験では、ユーザー企業の生産設備に振動や温度、湿度、電流波形などを取得するセンサーを取り付け、取得したデータを無線で送信する評価実験を行った。
その結果、工場内でさまざまな無線システムが混在し、無線通信が不安定になっていたり、大型設備が無線の通信品質に影響を与えていたりと、無線資源が有効活用されていない実態が明らかになった。
また、複数の工場において、無線用途別の通信要件を整理した。この通信要件は無線システムの動作シミュレーションやガイドライン作成に活用できるもので、2017年3月に公開予定だ。さらに、製造現場で必要な利用シーンを踏まえながら、無線システムを安定化させるソフトウェア構成を無線アーキテクチャとして提案した。
今後は、製造工場における無線通信の利活用を進めるため、複数の無線システムを制御・安定化する技術を確立し、標準化を目指す。
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