「三菱自動車」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ランエボXを復活させる」──三菱自、バーチャルカーライフアプリ「MILAND」公開　“ソシャゲ”でZ世代に車の楽しさアピール
いずれ車を購入するZ世代に向け、三菱ブランドをアピールしたい考えだ。（2025/3/31）

電動化：
日産が再起に向け新型車と第3世代e-POWERを全世界に展開、3代目リーフはNACS対応
日産自動車は、3代目となる新型「リーフ」をはじめとする新型車やマイナーチェンジ車、第3世代「e-POWER」など2025～2026年度にかけて投入する予定の新技術を発表した。（2025/3/27）

自動車メーカー生産動向：
日系乗用車メーカーの生産台数ランキング、2025年1月の2位はスズキ
2025年1月の日系自動車メーカーの生産は、メーカーによって明暗が分かれた格好となった。トヨタ自動車やダイハツ工業が2024年の認証不正問題の反動などにより大幅にプラスとなった一方で、米国や中国、東南アジアの低迷によりホンダや日産自動車、三菱自動車などが2桁パーセント減と厳しい状況だった。（2025/3/21）

製造ITニュース：
KDDI、三菱自動車のコネクテッドサービス向けスマートフォンアプリ提供
KDDIと三菱自動車工業は、コネクテッドサービス向けのスマートフォンアプリ「Mitsubishi Motors」を提供開始した。各国でのニーズに応じたミニアプリも提供可能となっている。（2025/3/7）

電動化：
普通充電器でEVを識別、三菱自などがプラグ＆チャージの実証実験
東京大学生産技術研究所、ユアスタンド、日東工業、三菱自動車はEVと普通充電器の利便性向上を目指す共同実証実験を実施した。（2025/3/3）

和田憲一郎の電動化新時代！（55）：
日本の自動車産業が直面する深刻な閉塞感、今後に向けてどう考えていくべきか
日本の自動車産業は現在、深刻な閉塞感に直面しているのではないだろうか。最大の課題はEVシフトで遅れていることだが、他にもさまざまな懸案がある。今後どのようなことを考えていくべきかについて筆者の考えを述べてみたい。（2025/2/28）

三菱自とKDDIがアプリを共同開発　各国のローカル機能を集約、海外展開の効率化に期待
三菱自動車工業とKDDIは2月17日、共同開発したスマートフォンアプリ「Mitsubishi Motors」の提供を開始した。同アプリ内には、国内向けの機能やサービスだけでなく、各国のニーズに応じたローカル機能を利用できるミニアプリを搭載している。（2025/2/25）

自動車メーカー生産動向：
2024年の新車生産は4年ぶりに前年割れ、2025年も予断を許さず
日系自動車メーカーの2024年の自動車生産は、型式指定の認証不正問題や中国市場の競争激化などにより低迷した。日系乗用車メーカー8社の2024年暦年の世界生産合計は、4年ぶりに前年実績を下回った。（2025/2/18）

KDDIと三菱自動車、スマホアプリ「Mitsubishi Motors」を共同開発　各国のローカル機能も利用可能
KDDIは、三菱自動車のコネクティッドサービス向けアプリ「Mitsubishi Motors」を共同開発。これまで国内で提供してきた「My MITSUBISHI CONNECT」を刷新し、海外の各国ニーズに応じたローカル機能をミニアプリで利用できる。（2025/2/17）

製造マネジメントニュース：
経営統合に至らなかった日産ホンダ、戦略的パートナーシップは維持
日産自動車とホンダは両社の経営統合に向けた検討に関する基本合意書を解約した。これに伴い、三菱自動車を含めた3社間での協業形態の検討も覚書を解約した。（2025/2/14）

ホンダと日産、経営統合協議を打ち切り　“日産子会社化”提案も折り合わず
ホンダと日産は経営統合に向けた基本合意書を破棄した。（2025/2/13）

日産、ホンダとの統合撤回報道に「報道の事実も含めさまざまな議論進める」とコメント　方針は2月中旬めど
日産自動車は、同社が本田技研工業との経営統合に向けた基本合意書を撤回する方針と一部メディアが報じたことを受け、「当社が発表したものではない」との声明を出した。（2025/2/5）

自動車メーカー生産動向：
中国の新車生産は低迷続く、日本の減産は法規対応の遅れも影響
好調だった2023年の反動により、日系自動車メーカーの減産傾向が続いている。2024年11月の日系自動車メーカー8社の生産は、半導体の供給改善によって2023年11月が高水準の生産だったことで国内、海外ともに前年割れを余儀なくされた。（2025/1/29）

窮地の日産、ホンダとの協議開始は「最後の審判」か　統合に至るまでに乗り越えるべき課題
年末、日産とホンダが経営統合に向けた協議を開始したというニュースが衝撃を呼んだが、果たしてうまくいくのか。まだまだハードルはありそうで……。（2025/1/28）

粘土で精巧に作ったランエボXを……!?　210時間かけた力作を豪快にぶっ飛ばす実験に驚きの声【海外】
作ってあそぼう。（2025/1/18）

「企業風土あまりに違う」日産とホンダ　統合後に待ち受ける“高いハードル”とは？
経営統合に向けた協議を始めたホンダと日産自動車は、統合が実現すれば世界3位となる販売規模を生かして収益向上を目指す考えだ。ただ、前提条件として最終合意を予定している2025年6月までに、日産がリストラを完了して業績を改善させる必要がある。ホンダ内部からは統合の実現は日産次第と冷めた声も聞かれる。統合後の成長シナリオにも不透明感は拭えない。（2024/12/29）

「会議室を探す時間」を月250時間削減したシステムとは？【オフィス構築の参考にしたい記事3選】
より生産性高く働けるオフィスの在り方に、注目が集まっています。2024年のITmedia ビジネスオンラインのオフィスに関するヒット記事3選をチェックし、今後の自社のオフィス構築にぜひお役立てください。（2024/12/28）

カルロス・ゴーン元日産会長が批判：
ゴーン氏が全否定！　日産・ホンダの経営統合、注目点はどこなのか？
カルロス・ゴーン元日産自動車会長は12月23日、日本外国特派員協会主催のオンライン記者会見に臨み、否定的な見方を明らかにした。ゴーン氏が明かした注目点とは？（2024/12/26）

ホンダと日産、経営統合で「取引先合計」は2万3440社、トヨタの半数に　影響はどこまで？
東京商工リサーチが調査結果を発表した。（2024/12/26）

スピン経済の歩き方：
「ホンダ＋日産＝世界3位」素直に喜べない理由は？　パワー半導体をめぐる“次の競争”
ホンダと日産自動車の経理統合が話題だが、それを前のめりでゴリ押ししているのが、霞ヶ関の高級官僚たちだ。その狙いは……。（2024/12/25）

製造マネジメントニュース：
日産ホンダの検討事項は協業から経営統合へ、ただし「自立」が前提
日産自動車とホンダは共同持株会社設立による両社の経営統合に向けた検討に関する基本合意書を締結した。（2024/12/24）

和田憲一郎の電動化新時代！（54）：
中国で急成長するEREVはグローバル自動車市場の“本命”になり得るか
EVシフトが著しい中国で急激に販売を伸ばしているのがレンジエクステンダーを搭載するEREV（Extended Range Electric Vehicle）である。なぜ今、BEVが普及する中国の自動車市場でEREVが急成長しているのだろうか。さらには、中国のみならず、グローバル自動車市場の“本命”になり得るのだろうか。（2024/12/24）

ゴーン氏「提携は成功しない」　ホンダと日産、合併協議を急ぐ背景は？
ホンダと日産自動車は12月23日、将来的な合併を目指した協議を開始したと発表した。日本の自動車産業における歴史的な転換点だ。カルロス・ゴーン氏が「提携は成功しない」と断言する理由とは？（2024/12/23）

「救済ではない」──ホンダと日産が経営統合に向けた協議を正式に開始　三菱も参画を検討
ホンダと日産は経営統合に向けた協議を正式に始めると発表した。2025年1月末をめどに結論を出す考えで、三菱自動車工業も合流を検討する。（2024/12/23）

ある日産役員の“予言”　中国で起こっていることは世界で起こる
旧知の日産自動車の役員と数年ぶりに再会したのは昨年10月末のことだった。場所は東京・有明の東京ビッグサイト。自動車ファンなら、もうお分かりだろうか。国内最大の自動車ショー「ジャパンモビリティショー」の会場である。（2024/12/20）

ベンチャー発、独立志向のホンダ　財閥ルーツの日産は外資と連携　対照的な両社が統合協議
経営統合に向けた協議を進めていることが明らかになったホンダと日産自動車の歴史は対照的だ。（2024/12/19）

ホンダと日産、経営統合に関する報道に「報道の内容を含めさまざまな検討」「現時点で決定した事実はない」
本田技研工業（ホンダ）と日産自動車、三菱自動車工業は、3社が経営統合に向けた協議に入ると一部メディアが報じたことを受け、「当社が発表したものではない」との声明を出した。（2024/12/18）

品質不正を防ぐ組織風土改革（1）：
社員研修だけで品質不正は防げない　組織の在り方そのものを見直すべき理由
繰り返される製造業の品質不正問題。解決の鍵は個人ではなく、組織の在り方、「組織風土」の見直しにあります。本連載では品質不正を防ぐために、組織風土を変革することの重要性と具体的な施策をお伝えしていきます。（2024/12/18）

モビリティサービス：
顧客のロイヤリティーが高い自動車ブランドの特徴は？　4700人が回答
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは友人や同僚に薦めたい自動車を調べた「NPSベンチマーク調査2024自動車部門」の調査結果を発表した。（2024/12/11）

自動車メーカー生産動向：
国内外で減少傾向続く新車生産、中国は減少幅が小さく
日系自動車メーカーの減産傾向が続いている。2024年10月の日系自動車メーカー8社の生産は、国内外で伸び悩んだ。（2024/12/9）

日産の低迷は「人災」　なぜ米国にHVを投入しなかったのか
10月初旬、内田誠社長との定例オンライン会議に参加した日産自動車の管理職らは会社の状況について説明を受けた。業績が予想より悪化しており、人員と生産能力を削減しなければならないという厳しい内容だった。（2024/12/7）

大失速の日産「ゴーンの呪い」いまだ抜け出せず？　V字回復に向けた急務とは
中間決算で純利益の大幅減とともに、生産能力や社員の削減を発表した日産。いったいなぜ、このような事態になったのか。いまだ「ある事件」の影響が色濃く残っているといえそうだ。（2024/11/28）

自動車メーカー生産動向：
2024年度上期の新車生産は4年ぶりに前年割れ、足元も厳しく
型式指定の認証不正問題や中国市場の競争激化などにより、日系自動車メーカーの新車生産が落ち込んでいる。日系乗用車メーカー8社の2024年度上期の世界生産合計は、4年ぶりに前年度実績を下回った。（2024/11/27）

車両デザイン：
RJCカーオブザイヤーは「スイフト」、技術部門はBYDの電池が選出
日本自動車研究者ジャーナリスト会議は「第34回（2025年次）RJCカーオブザイヤー」の各賞を発表した。（2024/11/14）

スピン経済の歩き方：
日産9000人削減の衝撃　「技術自慢の会社」ほど戦略で大コケする理由
日産自動車は、なぜここまで経営危機に陥ってしまったのか。特に中国市場が厳しい理由や、問題の本質とは――。（2024/11/13）

和田憲一郎の電動化新時代！(53)：
2035年まであと10年、来るべきEVシフトにどのように備えるべきか
多くの環境規制が一つの目標に設定している2035年まで、あと10年に迫ってきた。日々の報道では、EVシフトに関してネガティブとポジティブが錯綜し、何がどうなっているのか分かりにくいという声も多い。では、自動車産業に携わる方は、EVシフトに対して、いま何を考え、どのように備えておくべきであろうか。（2024/11/12）

製造マネジメントニュース：
2024年度の営業利益は7割減の見通し、日産が事業改善を急ぐ
日産自動車は2025年3月期第2四半期の決算を発表した。（2024/11/8）

自動車メーカー生産動向：
自動車の中国生産は回復の兆し見えず、国内は台風の影響が
2024年8月の日系自動車メーカー8社の生産は、国内外で大きく減少した。中国市場での競争激化による苦戦に加えて、国内では台風の影響により稼働停止を余儀なくされた。その結果、乗用車メーカー8社の世界生産台数は全社が前年割れとなった。（2024/10/30）

1人乗りモビリティが百花繚乱　「Japan Mobility Show」で見かけた乗り物まとめ
「東京モーターショウ」改め、「Japan Mobility Show」として生まれ変わった自動車の祭典だが、2024年は「Bizweek」としてB2Bメインで開催した。各社が注力する新エネルギー車両の他、増床したスタートアップコーナーを覗けば、新機軸のモビリティがたくさん集まっていた。閉会から少し時間が経ったが、会場で気になった乗り物たちを紹介しよう。（2024/10/27）

マツダ「CX-80」発売　社長「“定番”に育てていきたい」　社長車には？
マツダは10日、3列シート（7人乗り）の新型スポーツタイプ多目的車（SUV）「CX-80」を発売した。（2024/10/10）

自動車メーカー生産動向：
新車生産は国内が不正からの回復でプラス、海外は中国で苦戦続く
乗用車メーカーの2024年7月の世界生産台数は、8社合計が3カ月連続で減少した。（2024/9/26）

自動車メーカー生産動向：
新車生産が2年ぶり前年割れ、中国の苦戦や認証不正が響く
半導体の供給緩和で回復していた自動車生産が、減少局面を迎えている。日系乗用車メーカー8社の2024年上期（1～6月）の世界生産合計は、2年ぶりに前年実績を下回った。下期も予断を許さない状況が続きそうだ。（2024/8/28）

和田憲一郎の電動化新時代！（52）：
時代の変化に対応できない企業は倒産前に輝くといわれているが
ビジネスの教科書によく出てくる「時代の変化に対応できない企業は倒産する前に一時的に輝く」という現象を思い出す。時代の変化に対応できなかった企業例として、イーストマン・コダックが挙がることが多い。同じことが日系自動車メーカーにも当てはまる恐れはないのだろうか。（2024/8/20）

「今までで1番楽しませてもらった」　ロンブー亮、“30年モノ愛車”と1年でお別れ　次なる1台は国産の「極上名車」
今までの旧車遍歴は「スターレットターボ」など。（2024/8/14）

電動化：
日産とホンダの協業検討が進展、SDVの共同研究やEV部品の共有へ
日産自動車とホンダはソフトウェアデファインドビークルのプラットフォーム向けの基礎的要素技術の共同研究契約を結んだ。また、両社が2024年3月から議論してきた戦略的パートナーシップの検討に三菱自動車も加わり、新たに3社で覚え書きを締結した。（2024/8/2）

自動車メーカー生産動向：
中国の低迷や米国の一服感……グローバル新車生産が2カ月ぶり減少
乗用車メーカー8社の2024年5月の世界生産台数は、8社合計は2カ月ぶりに減少した。国内生産では、ダイハツ工業の認証不正の影響が徐々に緩和されてきたこともありプラス基調となった。一方、海外は依然として中国が低迷、好調が続いていた北米にも一服感が見られる。（2024/7/30）

三菱自と博報堂、アウトドアに特化した新会社設立　初年度は2つの事業展開
三菱自動車工業と博報堂は7月18日、アウトドアに特化したプラットフォームビジネスを行う新会社NOYAMA（東京都中央区）の設立を発表した。両社の強みや知見を掛け合わせ、新たなアウトドア体験、サービスを提供する予定だ。（2024/7/22）

セキュリティニュースアラート：
三菱自動車、Google Security Operationsを採用してセキュリティ基盤を刷新
三菱自動車は統合セキュリティプラットフォーム「Google Security Operations」を導入し、全社的にセキュリティ基盤を一新した。採用の決め手は何か。（2024/7/11）

電動化：
三菱自「ミニキャブEV」が3000台受注、日本郵便向け
三菱自動車は日本郵便の集配用車両として、軽商用EV「ミニキャブEV」を3000台受注した。（2024/7/9）

トヨタ、お前もか　「不正撲滅は無理」と主張する豊田章男会長、支持率激減で試される覚悟
認証不正問題で揺れる自動車業界。特に業界トップのトヨタ自動車でも発覚したことで、大きな話題を呼んだ。同社の豊田会長は「不正撲滅は無理」というが、果たしてそんな姿勢で良いのだろうか。（2024/6/28）