　長引くガソリン価格の高騰は、本来ならEV普及の強い追い風になるはずですが……連日のニュースでご存じの方も多い通り、各社の戦略を揺るがす最大の要因が米国市場の変調です。トランプ政権の政策転換に加え、2025年9月末に最大7500ドルのEV（電気自動車）購入時の税額控除終了や、車の温室効果ガス排出規制緩和などが影響し、EV市場の成長が大幅に鈍化しています。

　これらの事業環境の変化を受け、ホンダは2026年3月12日、北米で予定していたEV3車種の開発中止を発表。ソニーグループ、ホンダ、ソニー・ホンダモビリティ（SHM）の3社も、同月25日、第1弾モデル「AFEELA 1」とSUVタイプの第2弾モデルの開発／発売を中止すると発表しました。しかしその一方で、トヨタ自動車は同月23日、米国での新型EV生産に向けて現地2カ所の工場に10億ドル（約1600億円）もの追加投資を行うと発表し、他社とは違った「攻め」の姿勢を示しました。

　また、こうしたEV市場の不透明感を背景に、2026年3月17～19日に開催された「SMART ENERGY WEEK【春】2026」「BATTERY JAPAN【春】～第20回［国際］二次電池展～」では、次世代の動力源が注目を集めました。会場では、最新の水素燃料電池モジュールや、EVの弱点を補う最先端の熱暴走対策素材などが相次いで披露され、モビリティの新たな可能性を提示しています。

　逆風の米国市場でEVのアクセルを踏み続けるのか、それとも水素（FCEV）などの次世代モビリティへ本格的に舵を切るのか。各社の「次の一手」はどうなるのでしょうか。

EVの開発中止を決めたソニー・ホンダ、今後は立ち返り方向性の検討へ

　ホンダが2026年3月12日に発表した四輪電動化戦略の見直しに伴い、ソニーグループ、ホンダ、ソニー・ホンダモビリティ（SHM）の3社は同月25日、SHMのEVの第1弾モデル「AFEELA 1」とSUVタイプの第2弾モデルの開発／発売を中止すると発表した。（2026年3月26日公開）続きを読む

スズキが5カ月連続で自動車生産2位、電動車戦略見直しのホンダを尻目に

　日系自動車メーカー8社の2026年1月の世界生産合計は、トヨタ自動車、日産自動車、マツダの3社が減少し、2カ月ぶりの前年割れとなった。日系メーカーが得意とするHEVの人気など、日本車に対する需要は底堅く、米国トランプ政権による新たな相互関税も自動車には直接的な影響はないとみられる。（2026年3月24日公開）続きを読む

ヒョンデ、2026年販売予定の新型「NEXO」と水素自動充填ロボットを披露

　ヒョンデ（現代自動車）は、「第25回 SMART ENERGY WEEK【春】」において、同社の燃料電池自動車（FCEV）「NEXO（ネッソ）」の新型モデルである「The all-new NEXO」と水素自動充填（じゅうてん）ロボットを披露した。The all-new NEXOは、2026年4月に販売開始予定だ。（2026年3月23日公開）続きを読む

ホンダの次世代燃料電池モジュールの実機サンプル、生産時期は後ろ倒しに

　ホンダは、「第25回 SMART ENERGY WEEK【春】」において、次世代燃料電池モジュールの実機サンプルを披露した。同モジュールの生産は日本に新設する工場で実施予定であるが、2025年6月に工場の稼働時期を当初の2027年度から後ろ倒しにすると発表しており、現時点での具体的な生産開始時期は未定だという。（2026年3月26日公開）続きを読む

EVバッテリーの熱暴走を防ぐエアロゲルシート、最大1300℃に耐える

　三洋貿易は、「SMART ENERGY WEEK【春】2026」に出展し、オランダの合成ゴムメーカーであるARLANXEO製の水素ニトリルゴム「Therban」や韓国の材料メーカーであるPAP製の板状アルミナ、フランスのエアロゲルメーカーであるENERSENS製のエアロゲル断熱シート「SKOGAR」を披露した。（2026年3月25日公開）続きを読む

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