米国でEV購入意向を調査、2024年は検討する人が前年より減少：電動化

J.D.パワーは、2024年米国EV検討意向調査の結果を発表した。新車購入者のEV検討率が、前年から3ポイント減の58％となっている。EV検討率が前年比で減少したのは、2021年の調査開始以降で初だという。

[MONOist]

　J.D.パワーは2024年5月16日、2024年米国EV検討意向調査（J.D. Power 2024 U.S. Electric Vehicle Consideration （EVC） Study）の結果を発表した。

　同調査では、新車購入者のEV（電気自動車）検討率が58％となった（「検討する」と「たぶん検討する」の合計）。前年から3ポイント減となっている。EV検討率が前年比で減少したのは、2021年の調査開始以降で初だという。

　Y世代（1977〜1994年に生まれた世代）で5ポイント減の32％、Z世代（1995〜2006年に生まれた世代）で2ポイント減の24％が「検討する」と回答した。

　「たぶん検討しない」「検討しない」という回答の理由としては、「充電ステーションの不足」が最も多く52％を占めた。前年比で3ポイント増加している。その他の理由としては、購入価格や充電時間、充電1回当たりの走行可能距離の不足、自宅や職場で充電できないことなどが挙がった。

　通勤時間が長い運転者ほど、EVの購入検討率が低下する傾向がみられた。1日の通勤時間が片道46〜60分の層では、「検討する」と回答した割合が前年比で13ポイント減の24％となっている。なお、燃料価格が高かった前年の調査では、反対に1日の走行距離が長いほどEV購入検討率が上がる傾向となっていた。

　車両の買い増しを検討している層では、EVの購入検討率が68％となった。一方で、クルマを1台しか所有しない層では、EVの購入検討率が47％にとどまっている。セカンドカーを持たない購入検討者は、EVの購入に対して慎重であることが伺える。

　同社は、2024年1〜4月にかけてオンラインで同調査を実施した。8179人が回答している。

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