　仕入れ先などサプライチェーンに向けて内燃機関の方向性を示すため、3社での共同会見を開いた。「ティア1サプライヤーだけでも100社以上と取引があり、裾野は広い。内燃機関の未来を一緒に作っていこうと宣言するために場を設けた。ただ、そのまま内燃機関が存在してよいわけではなく、変わっていく必要があり、技術開発の手を止めてはいけない」（トヨタ自動車社長の佐藤恒治氏）、「1社で内燃機関を頑張ると宣言しても疑われるかもしれないが、3社で宣言することで道しるべを示し、サプライヤーとの対話に生かしていきたい」（マツダ社長の毛籠勝弘氏）と抱負を述べた。

　3社は“敵は炭素”を合言葉に、選択肢の多様性を保つとともに、エンジンとそのサプライチェーンや雇用を守ることにこだわってきた。モータースポーツ活動でも、液体水素やカーボンニュートラル燃料の活用を進めている。

　こうした活動の中で、次世代のエンジンは単体での性能向上だけでなく、モーターやバッテリーといった電動ユニットと組み合わせることを前提に、最適な機能を目指す必要があると確認した。電動車の開発が進む中で電動ユニットの持つポテンシャルや役割が明確になったことを受け、内燃機関の在り方を追求できるとしている。その一例として、「エンジンではなく電気がメインのPHEV（プラグインハイブリッド車）を考えていくべき時代に入った。内燃機関の構造の簡素化や合理化を進め、電動ユニットと内燃機関のベストなバランスを取りに行きたい」（トヨタ自動車の佐藤氏）と述べた。

　また、高効率／高出力を実現しながらエンジンを小型化していく。エンジンフードをさらに下げることでデザイン性や空力性能を向上させ、燃費性能の改善につなげるとしている。今後厳しくなる排ガス規制にも対応する。化石燃料から脱却し、多様な燃料の普及にも貢献していくという。

　「モータースポーツの現場オリエンテッドなコミュニケーションの中で、内燃機関に対する思いを共有してきた。競争するからこそ技術が前進するのは大前提だが、一緒にやった方が早かったりアイデアを深められたりすることもある」（トヨタ自動車の佐藤氏）とし、競争と協調の両方を重視する。

　スバル CTOの藤貫哲郎氏は「技術開発は出口が見えないことも多い。本当にこのまま進んでいいのか、悩むこともある。他社と話すことで、同じ悩みを持っていることがわかったり、解決の出口のヒントをもらったりする。ソリューションを教えてもらうところまでいかなくても、励まされることはエンジニアにとってポイントだ」と協調のメリットに言及した。

写真左からSUBARU 代表取締役社長 CEOの大崎篤氏、同社取締役専務執行役員 CTOの藤貫哲郎氏、トヨタ自動車代表取締役社長 CEOの佐藤恒治氏、同社取締役・副社長 CTOの中嶋裕樹氏、マツダ代表取締役社長 CEOの毛籠勝弘氏、同社取締役専務執行役員 CTOの廣瀬一郎氏［クリックで拡大］出所：トヨタ自動車

トヨタの取り組み

　　　　　　 1|2|3 次のページへ