車両デザイン:
ヤンマーデザインは3.0へ、「本質デザイン」と「柔和剛健」でさらなる進化
ヤンマーホールディングスが、次世代ヤンマーデザインの“ありたき姿”を視覚化した「YANMAR PRODUCT VISION(YPV)」をはじめとするブランド/デザイン戦略について説明。併せて、YPVに基づくコンセプト農機「YPV-L」などを展示する「YANMAR DESIGN みらいのけしき展」を報道陣に先行公開した。(2024/11/8)
東京大学が開発:
パワー半導体のスイッチング損失を半減、「自動波形変化ゲート駆動ICチップ」
東京大学は、パワー半導体のゲート端子を駆動する電流波形を自動で制御するための機能を1チップに集積した「自動波形変化ゲート駆動ICチップ」を開発した。このICチップを用いると、パワー半導体のスイッチング損失を49%低減できることを確認した。(2024/3/28)
材料技術:
旭化成の素材戦略、次世代半導体のパッケージ材料や水電解システムに重点投資
旭化成は、東京都内とオンラインで説明会を開催し、マテリアル領域における事業ポートフォリオの転換、成長事業の取り組みについて紹介した。(2023/12/28)
電動化:
いすゞが「電動開発実験棟」を新設、藤沢工場に400億円投じる
いすゞ自動車は400億円を投資して藤沢工場に電動開発実験棟を新設する。(2023/12/5)
FAニュース:
チップレットなど先端半導体やEV部品を3Dで高速自動検査、オムロンが検査装置拡充
オムロンは新たなCT型X線自動検査装置「VT-X950」「VT-X850」を2024年に投入する。半導体検査向けの「VT-X950」は2024年春、EV部品向けの「VT-X850」は2024年2月の発売を予定している。(2023/11/22)
組み込み開発ニュース:
TIがEV向けに高電圧半導体製品を展開、次世代パワー半導体はGaNデバイスに注力
日本TIは、EVをはじめ車載向けに展開している高電圧半導体製品の事業展開について説明した。(2023/11/2)
電動化:
ニデックが航空機の電動化に参入、ブラジル企業と合弁会社設立
ニデックはブラジルの航空機メーカーEmbraerと航空機向けの電動システムを手掛ける合弁会社を設立する。(2023/6/19)
電動化:
日本では分からないE-Axleの急速な進化、ニデックはルネサスとの協業で打開へ
ニデックとルネサス エレクトロニクスがEV(電気自動車)向けE-Axleの半導体ソリューションにおける協業の狙いについて説明。EVの急速な市場拡大によって起きている、さまざまな電動化システムを一体化した「X-in-1システム」の需要の高まりと開発競争の激化に対応する。(2023/6/7)
組み込み開発ニュース:
三菱電機のパワーデバイス事業は2030年度にSiC比率30%へ、鍵はモジュール技術
三菱電機が重点成長事業の一つであるパワーデバイス事業を含めた半導体・デバイス事業の戦略について説明。SiCモジュールをEV向けに展開するなどして、2030年度のパワーデバイス事業におけるSiC関連の売上高比率を30%以上に高めたい考えだ。(2023/5/31)
組み込み開発ニュース:
車載バッテリーの800V化に対応、TIがEV向け中核に車載半導体事業を拡大
日本TIがEV向けを中心とする車載半導体事業戦略について説明。トラクションインバーター、BMS(バッテリー管理システム)、車載充電器を中心に半導体搭載数が大幅に増加する中で、売上高に占める車載分野の比率を高めていきたい考えだ。(2023/5/24)
ETロボコン2022:
3年ぶりのリアル開催なのに感じた物足りなさとは〜ETロボコン2022チャンピオンシップ大会〜
2022年のETロボコンは3年ぶりのリアル開催となった。新しい競技に新しいロボットも加わって気分を一新しての再スタート。しかし3年ぶりのリアル開催の大会には物足りなさが残った。(2023/2/2)
車載半導体:
日立AstemoがEV用インバーターにローム製SiC-MOSFETを採用、2025年に供給開始
ロームは、同社の第4世代SiC-MOSFETとゲートドライバICが、日立AstemoのEV(電気自動車)用インバーターに採用されたと発表。このインバーターは、国内自動車メーカーを皮切りに2025年から国内外向けに順次供給される予定である。(2022/12/14)
電動化:
ボルボ、ルノー……中国ジーリーに集まる欧州のエンジン技術
ボルボ(Volvo Cars)は2022年11月8日、内燃機関の開発と製造を完全に終了すると発表した。(2022/11/10)
電動化:
ルノーがCASE対応で新たな動き、EV、ソフトウェア、その他パワトレは新会社に
ルノーグループは2022年11月8日、投資家向けに説明会を開き、営業利益率を2025年に8%以上、2030年までに10%以上に高める事業計画を発表した。(2022/11/9)
最長航続距離は600キロ超え:
トヨタ、bZシリーズ第2弾「TOYOTA bZ3」を中国で発表
トヨタ自動車は10月24日、TOYOTA bZシリーズの第2弾となるTOYOTA bZ3を中国で発表した。(2022/10/25)
電動化:
次世代エアモビリティの開発着々、ロールス・ロイスが電動化推進を本格化
ロールス・ロイスは2022年6月15日にオンライン記者会見を開き、次世代エアモビリティや大型航空機などの電動化推進によるネットゼロ実現に向けた取り組みを説明した。(2022/6/20)
導入事例:
CO2排出ゼロを可能にする次世代圧入機「ジャイロパイラーGRV0611e」をオランダ世界遺産PJで導入、技研製作所
技研製作所は、電動の鋼管杭回転切削圧入機「GRV0611e」と電動化させた「GRBシステム」を開発し、2022年1月にオランダの現場に適用した。(2022/3/17)
性能、機能、信頼性/安全性が向上!:
PR:未来のクルマを見据え、すべてをアップグレードした車載マイコン「AURIX TC4x」が登場
2022年1月、車載半導体大手メーカーのインフィニオン テクノロジーズは車載マイコン「AURIX」の新世代ファミリーになる「AURIX TC4x」を発表した。未来のクルマに向けた車載マイコンとして開発され、これまでの車載マイコンとは一線を画すアップグレードを遂げている。そこで本稿では、AURIX TC4xファミリーを詳しく紹介していこう。(2022/3/11)
電動システム:
ジェイテクトのリチウムイオンキャパシターが燃料電池ドローンに、運動性能を向上
ジェイテクトは2022年3月3日、高耐熱リチウムイオンキャパシターが燃料電池ドローンの補助電源に採用されたと発表した。機体はロボデックスが開発中で、経済産業省大臣の特認や、国土交通省航空局の飛行許可を取得している。リチウムイオンキャパシターの特性を生かし、燃料電池ドローンの運動性能向上に貢献していく。(2022/3/4)
モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
「DX化」って、その「化」いります?
「化」はどんな言葉に付けてもそれっぽくはなるんですが……。(2021/12/23)
自動車業界の1週間を振り返る:
カギ代わりのスマホアプリにトラブル、新しい機能や装備の満足度を高めるには
さて、先週の土曜日、テスラのオーナー向けスマートフォンアプリで障害が発生したと報じられました。アプリがサーバに接続できず正しく動作しなかったため、車両とアプリの接続もうまくいかなかったようです。その結果、リモコンキーを持ち歩かずアプリを鍵代わりにしていたユーザーは、クルマに乗れなかったり、始動したりできなかったとのこと。(2021/11/27)
電動システム:
鉄とニッケルでレアアースフリーのモーター用磁石、デンソーが開発中
デンソーは2021年11月18日、メディア向けに説明会を開き、先端技術研究所の取り組みを紹介した。(2021/11/22)
電動システム:
三菱電機が2025年に電動化とADASの売上高2.5倍に、水平展開でシェア伸ばす
三菱電機は2021年11月9日、自動車分野の重点事業と位置付ける電動化とADAS(先進運転支援システム)の取り組みについて発表した。(2021/11/10)
電動システム:
シリーズ方式で実現したダイハツの軽くて安いHEV、211万円で28.0km/l、車重1060kg
ダイハツ工業は2021年11月1日、シリーズハイブリッドシステム「e-SMART HYBRID」を開発し、小型SUV「ロッキー」に搭載して発売したと発表した。(2021/11/2)
電動システム:
日野ダカールラリー参戦車両がHEV化、ジェイテクトのリチウムイオンキャパシター採用
ジェイテクトは2021年10月27日、日野自動車が「日野チームスガワラ」として参戦するダカール・ラリー2022(2022年1月2〜14日、サウジアラビア)の参戦車両に、高耐熱リチウムイオンキャパシターが採用されたと発表した。(2021/10/28)
自動車業界の1週間を振り返る:
EVプラットフォームをホンハイから買うか、VWから買うか
1週間おつかれさまでした。寒くなってきましたね。これを書いている10月22日は、関東で12月並みの気温となりました。ついこの間まで、ちょっと汗ばむような気温だったはずなのに、一気に冬になったような気がします。暖かくしてお過ごしくださいね。(2021/10/23)
電動システム:
電動自転車の電池切れをモバイルバッテリーが助ける、ホンダが2電源システム
ホンダは2021年10月21日、シェアサイクルで使用する電動アシスト自転車向けに「2電源システム」を開発したと発表した。ユーザーが持ち歩いているモバイルバッテリーを自転車につなげることでバッテリー残量の減少を補う。2022年中にシェアサイクル事業者と共同で実証実験を行い、将来の事業化に向けて検討を進める。(2021/10/22)
電動システム:
車載リチウムイオン電池の市場は2024年に6.7兆円、電力貯蔵システムも需要拡大
富士経済は2021年1月22日、リチウムイオン電池の市場調査結果を発表した。2024年の市場規模は車載用が2019年比2.6倍の6兆7403億円、民生用で小型のものは同15.9%増の1兆9810億円、電力貯蔵システム向けは同2.2倍の7990億円に拡大する見通しだ。世界各国の政策が普及を後押しする電動車や、リモートワークなど家で過ごす時間が増えたことによる新たな需要喚起で2021年以降の需要拡大が見込まれる。(2021/1/26)
電動システム:
「ヤリス」など4万5000台リコール、防錆油でインプットダンパーに異常な滑り
トヨタ自動車は2020年12月16日、「ヤリス」「ヤリス クロス」のリコールを国土交通省に届け出た。(2020/12/17)
製造マネジメント メルマガ 編集後記:
日の丸ジェットはSpaceJetの電動化で希望を見いだせないか
これだけ航空需要が減った状態だとSpaceJetには夢も希望も感じられませんが……。(2020/11/10)
オートモーティブメルマガ 編集後記:
「いい技術だから他社にも売り込む」、もっと増えたらいいのに
そして「いい技術だから他社のものでも使おう」が広がってほしい。(2020/8/5)
兵器ロボっぽいド派手デザインの極み ランボルギーニから超絶高性能車「シアン ロードスター」登場、限定19台
目が「Y」字ですもん。走れば皆振り返っちゃうやつ。(2020/7/10)
池田直渡「週刊モータージャーナル」:
RAV4 PHV 現時点の最適解なれど
トヨタはRAV4 PHVを次世代システムとして市場投入した。世間のうわさは知らないが、これは早目対応の部類だと思う。理由は簡単。500万円のクルマはそうたくさん売れないからだ。売れ行きの主流がHVからPHVへ移行するには、PHVが250万円程度で売れるようにならなくては無理だ。たった18.1kWhのリチウムイオンバッテリーでも、こんな価格になってしまうのだ。まあそこにはトヨタ一流の見切りもあってのことだが。(2020/6/15)
電動化:
デンソーの「電動開発センター」が開所、新たな電動システム開発体制が整う
デンソーは、自動車の電動化領域の開発と生産体制を強化するため、安城製作所(愛知県安城市)内に設けていた「電動開発センター」を開所した。(2020/6/9)
日本ものづくりワールド 2020:
究極の航空機電動化は全超電導推進システム、液体窒素で冷やす
NEDOは、「日本ものづくりワールド 2020」内の「第2回 航空・宇宙機器開発展」において、航空機の電動化に向けて九州大学や産業技術総合研究所などが開発を進めている超電導システムを展示した。液体窒素による冷却で超電導を起こすイットリウム系超電導線材を用いて、出力1MWクラスの全超電導推進システムの開発を目指している。(2020/3/10)
車載半導体:
マレリがGaNデバイス搭載電動システムの開発へ、Transphormと提携
自動車関連サプライヤーのマレリはGaNを使った次世代パワー半導体を開発するTransphormと電気自動車の新技術開発に向けた戦略的提携を結んだと発表した。(2020/3/6)
オートモーティブワールド2020:
車載リチウムイオン電池を無線通信で管理する理由は「リユースとリサイクル」
ケーヒンは、「オートモーティブワールド2020」において、リチウムイオン電池モジュールの各電池セルの状態を無線通信で管理できる「ワイヤレス式バッテリーマネジメントシステム」を展示した。(2020/1/24)
電気自動車:
軽トラを48VシステムでEV化、時速100kmで100km走行を目指す
ヴァレオジャパンは2019年12月3日、電源電圧が48Vの軽トラックタイプの電気自動車(EV)を群馬大学と共同で製作したと発表した。(2019/12/10)
自動運転技術:
日系自動車メーカーはメガサプライヤーから「系列重視に変化」、ZFの立ち位置は
日本の自動車メーカーと付き合うのは簡単ではなかったーー。2019年8月にZFジャパンの代表取締役社長に就任した多田直純氏は、複数の外資系サプライヤーで働いた経験を基にこう語る。自動車メーカー同士のアライアンスやサプライヤーの経営統合が相次ぐ中、メガサプライヤーの日本法人をどのように率いるか、多田氏が語った。(2019/12/2)
100年に1度の大変革に立ち向かう:
PR:CASE時代の次世代自動車開発に欠かせない電磁界解析と複合領域解析の重要性
「100年に1度」の大変革期を迎える自動車業界。「CASE」の考えに基づく次世代自動車の開発が急ピッチで進められているが、ソフトウェアやエレクトロニクス技術が占める割合が増えたことで設計開発の複雑さが増し、開発現場を悩ませている。その救いの手として注目を集めているのが電磁界シミュレーションの活用だ。(2019/11/26)
東京モーターショー2019:
ピザ屋になるレベル4自動運転車、3000Wの電力供給でピザ窯も設置可能
矢崎総業は、「第46回東京モーターショー2019」に出展し、CASEやMaaSといった新たなモビリティ社会で同社の電源技術や通信技術をどのように活用できるかをイメージした車両モックアップを披露した。(2019/10/31)
東京モーターショー2019:
「C-HR」のEVにeAxle採用のアイシン、ドライバーモニターでの“おもてなし”も
アイシングループは、「第46回東京モーターショー2019」に出展し、ハイブリッド車向けの電動システムをはじめとするさまざまな電動技術を披露。また、コンセプトカーの「i-mobility TYPE-C」は、ドライバーモニターの技術を活用した“おもてなし”を体験できる。(2019/10/30)
電気自動車:
ワイヤレス給電インホイールモーターは、大容量バッテリーよりも「トータルコストが安い」
東京大学とブリヂストン、日本精工(NSK)、ローム、東洋電機製造は2019年10月10日、千葉県柏市で説明会を開き、走行中のワイヤレス給電が可能なインホイールモーターの第3世代品を開発したと発表した。(2019/10/15)
ズドォォンと迫りくる存在感 ベントレー初の高級PHV「ベンテイガ ハイブリッド」欧州で発売 気になるお値段は?
らぐじゅありーです。(2019/9/30)
うほぉかっけぇぇ!! ビアンキ、近未来デザインのe-bike「e-SUV」発表、エッジ効かせまくりでメカメカしさ噴出【写真17枚】
このメカメカしさ、好き。お値段は約80万円!!(2019/9/9)
ランボルギーニ、過激なハイブリッド特別車「シアン」発表 ド派手キンキラカラーで「稲妻」表現【写真17枚】
荒ぶるV12+電動の激烈パワー。(2019/9/5)
NXP Semiconductors 園田慎介氏/安田浩明氏:
PR:これからの自動車が求めるテクノロジーを網羅 ―― NXPの自動車向け技術/製品戦略
NXP Semiconductorsは、自動運転、電動化、コネクティビティの実現に向けて大きな進化を遂げつつある自動車市場に対し、特長のある技術、製品ソリューションの展開を加速させている。自動運転を実現するための高性能コンピューティング技術やセンサー技術、自動車の安全性を担保するためにも必要になっているセキュリティ技術などを手掛け、次世代自動車の実現に向けたさまざまな課題を解決する“ソリューション”として提供する。NXP Semiconductorsの自動車市場向け技術/製品ソリューション戦略について、NXPの日本法人で自動車向けビジネスを担当する園田慎介氏(=第一事業本部 マーケティング統括部 統括部長)/安田浩明氏(=第一事業本部 アプリケーション技術統括部 統括部長)に聞いた。(2019/8/20)
製造マネジメント メルマガ 編集後記:
日立の“ライフ”の一員にすぎない自動車部品事業は復活できるのか
なぜかモビリティセクターには入れてもらえなかったようです。(2019/6/11)
人とくるまのテクノロジー展2019:
48VシステムをEVやPHEVにも展開、車載充電器にはGaN採用
ヴァレオジャパンは、「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」(2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜)において、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)向けの48Vシステムを提案した。低コストな電動車の実用化に貢献する。(2019/5/29)
製造マネジメントニュース:
デンソーによる愛三工業への出資拡大、トヨタの電動化戦略と連動
デンソーと愛三工業は、デンソーから愛三工業へのパワートレイン事業の一部譲渡と、デンソーの愛三工業に対する出資比率の引き上げについて検討を開始することで基本合意した。パワートレイン事業と将来の成長領域における競争力強化を目的としており、2019年秋をめどに正式契約の締結を目指す。(2019/5/22)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。