2025年末より順次発売を開始した新型「MAZDA CX-5」の販売進捗についても説明した。事前の注文を基本とする欧州では発売翌月の6月末時点で2万台超、2026年5月に販売を開始した日本でも1万台超の受注を獲得しており、当初の想定を上回るペースで推移しているという。
米国市場においては、ガソリン価格の高騰や金利の高止まりによって消費者の節約志向が強まる環境にあるものの、「新型CX-5は高い価格競争力を維持している」(ガイトン氏)と説明した。店頭の在庫車両から購入されるケースが一般的な米国において、6月と7月の個人向け販売は前年同期比で約10%増加した。
EV(電気自動車)を含む電動化対応の進捗についても説明した。マツダは自社単独での巨額投資を避け、パートナー企業の技術や既存のアセットを最大活用する「ライトアセット戦略」によって電動化を推進している。
具体的な取り組みとして、中国の長安汽車との協業による共同開発車のグローバル展開を進めている。現在、中国市場において導入しており、欧州など電動化が進む市場に向けても、「MAZDA6e」や、2026年夏導入予定のクロスオーバーSUV「MAZDA CX-6e」などの共同開発車を順次投入していく計画だ。
ガイトン氏は、長安汽車との共同開発車について「単に台数を稼ぐだけでなく、現地ディーラーのビジネスを支え、マツダの電動車を待望していた顧客ニーズを満たす極めて重要な商品だ」とその位置付けを強調した。また、「長安汽車とはすでに発表しているモデルに加え、さらなる追加モデル2車種の開発も進行中だ」(ガイトン氏)と明かし、電動化市場へ迅速かつ効率的に対応していく構えを示した。
足元の為替相場は変動が激しく対応に苦慮する状況が続いているが、上期は円安傾向、下期は円高傾向で推移すると見込み、通期の想定為替レート(1ドル=155円)は変更していない。短期的な為替変動はコントロールできないため、企業体質を強化するためのコスト削減を徹底する方針だ。
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