マツダは2027年3月期第1四半期の連結決算と通期の業績見通し、新型「MAZDA CX-5」の販売進捗について説明した。
マツダは2026年8月4日、オンラインで会見を開き、2027年3月期第1四半期(4〜6月期)の連結決算と通期の業績見通し、新型「MAZDA CX-5」の販売進捗について説明した。
2027年3月期第1四半期のグローバル販売台数は、前年同期比1%増の30万4000台となった。北米市場が同5%増の15万4000台、欧州市場が同12%増の4万3000台と好調で、日本市場も同3%増の3万3000台と前年同期比ベースで増加した。その一方、中国市場は同1%増の1万8000台と前年並みを維持し、その他市場が同14%減の5万6000台となった。
その他市場の減少要因について、マツダ代表取締役副社長 兼 経営役員 CFOのジェフリー・ガイトン氏は、「中東情勢の影響により、2026年3月時点で既に生産済みであった約4000〜8000台の中東向け車両の出荷が滞ったものの、7月には滞留在庫の大部分を出荷できた。第2四半期以降の供給正常化を目指す」と説明した。なお、現時点では中東向けの生産は行っていない。
売上高は同17%増の1兆2857億円、営業利益は同789億円改善の328億円、経常利益は同771億円改善の428億円、当期純利益は同717億円改善の296億円となった。売上高は第1四半期として過去最高を記録し、営業損益をはじめ各利益段階において前年同期の赤字から黒字転換を果たした。
営業利益改善の理由についてガイトン氏は、「出荷台数の増加とモデルミックスの改善により434億円、円安による為替差益が413億円寄与している」と説明した。インフレや中東情勢による原材料や物流費などの高騰が240億円の減益要因となったが、構造的なコスト削減を含む157億円のコスト改善によってその影響を一部吸収したという。
2027年3月期の連結業績見通しについては、2026年5月の公表値から変更なく据え置いた。売上高は5兆5000億円(前期比12%増)、営業利益が1500億円(同191%増)、当期純利益が900億円(同157%増)と、増収増益を見込む。グローバル販売台数も北米や欧州を中心として132万4000台(同8%増)を計画している。
第2四半期以降は、グローバルで順次投入している新型MAZDA CX-5に加え、欧州向けに追加された「MAZDA6e」や今夏以降に投入予定の「MAZDA CX-6e」などの新型車が販売成長をけん引していく見通しだ。
通期計画の達成についてガイトン氏は、「第1四半期は会社として大きな『反転(ターンアラウンド)』を遂げることができた。前年度は防戦一方だったが、2026年度は新型車の導入をテコに、攻めのフェーズに転じている」と手応えを語った。通期の見通しには、原油価格の高止まりや、中東向け出荷の他地域への振り替え、為替相場などのリスクを織り込んでいるという。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
モビリティの記事ランキング
コーナーリンク