DXを推進する企業はスキル育成に違い、国内企業のデジタルスキル育成などの実態調査結果：製造マネジメントニュース

IDC Japanは、国内ITバイヤー企業におけるデジタルスキル育成とナレッジ共有の実態についての調査結果を発表した。DXを推進する企業とそうでない企業とで、スキル育成の方法に違いがあることが分かった。

[MONOist]

　IDC Japanは2025年2月18日、国内ITバイヤー（エンドユーザー）企業におけるデジタルスキル育成とナレッジ共有の実態についての調査結果を発表した。先行企業は高度なデジタル人材育成を実践するも、遅行企業は5社に1社が手つかずという実態が明らかになった。

DX人材の育成手法、媒体（DXの進捗、成果水準 比較）［クリックで拡大］ 出所：IDC Japan

　同調査によると、DX（デジタルトランスフォーメーション）に積極的に取り組む「先行‐良好企業」は、従業員のデジタルスキル育成に関して、座学だけではなく人を介した育成やAI（人工知能）を積極的に活用していることが分かった。反対に「遅行‐不良企業」では、座学の研修に多くを頼っていた。

　また、育成の成果にも差が生じており、先行‐良好企業は70％以上が成果を収めていると回答。一方、遅行‐不良企業では、20％未満の企業しか育成の成果や効果に満足していないという結果になった。

　同社は、DX実現のためには、必要なスキルセットを明確にした上で最適な育成計画を実行することが重要だと見ている。また、座学だけではなく、DXプロジェクトへの参加などの実践的な経験の機会を提供することも必要だとしている。