富士キメラ総研は、プラスチックフィルム・シートの市場動向に関する調査結果を発表した。汎用樹脂フィルム・シートとエンプラフィルム・シートなど41品目を調査対象とし、脱炭素への対応についても分析した。
富士キメラ総研は2024年7月2日、プラスチックフィルム・シートの市場動向に関する調査結果を発表した。汎用樹脂フィルム・シートとエンプラフィルム・シートなど41品目を調査対象とし、カーボンニュートラルへの対応やリサイクル動向についても分析した。
プラスチックフィルム・シートの国内市場は、ディスプレイ市況や値上げによる消費低迷、サプライチェーンの混乱などの影響があったものの、原料や電気料金、輸送費などコストの増大を背景とした複数回の値上げにより、金額ベースでは拡大が続いている。2027年には、2023年比6.2%増の1兆8026億円となる予測だ。一方、数量ベースでは、2024年は前年を上回るが、食品包装や容器の薄肉化などから長期的には微減傾向が続くと見込まれる。
世界市場は、2023年比23%増の41兆8083億円と推計する。環境意識の高い欧米を中心に環境対応製品のニーズが高い。また、新興国での経済成長や人口増加に伴う需要増加により、市場規模は堅調に拡大すると考えている。
紙マークが付与できることから、脱プラスチックの取り組みとして製品化が進むヒートシール紙やバリアコート紙のフィルム代替紙製品は、今後も市場が拡大する見込みだ。国内、海外ともに2023年に比べ170%を超える規模になるとみられる。現状はヒートシール紙が中心で、菓子や土産物、化粧品包装やホテルアメニティー包装などに用途が広がっている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.