　横浜ゴムグループが多様な製品の原料として調達する天然ゴムのサプライチェーンには、多数の小規模ゴム農園、仲介業者、加工工場などが介在し、複雑な構造となっている。そのため、サプライチェーンにおける違法な森林破壊、水資源管理などの環境問題、児童労働、強制労働、地域社会への影響などの社会問題に関するリスクの評価／モニタリングが困難で、持続可能な調達を促進する上でトレーサビリティーの確保が課題となっていた。

　そこで、横浜ゴムはRubberWay Geo-Mappingを導入した。RubberWay Geo-Mappingは、農家の位置情報や環境問題および社会問題に関する情報を評価／モニタリングすることができるアプリケーションソフトで、現在3万以上の農園がシステムに登録されている。今回の導入により、サプライチェーンにおける天然ゴムのトレーサビリティーの向上を図り、自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）の提言に基づく開示や欧州森林破壊防止規則^※1（EUDR）への対応を加速していく。

※1 欧州森林破壊防止規則：2024年12月30日から、EU域内で天然ゴムなどの関連商品を扱う事業者は森林破壊によって開発された農地で生産されたものでないことのデューデリジェンスが義務付けられる。

　横浜ゴムは、持続可能な天然ゴムのためのプラットフォーム（GPSNR）に創設メンバーとして参画するとともに、2021年9月には従来の「持続可能な天然ゴムの調達方針」を改定し、GPSNRの活動との連携を強めている。今回のリスク評価ツール導入は、同方針に掲げられた「トレーサビリティーの向上」「環境への取り組み」を反映したもので、今後も同方針で定めた活動指標に沿った取り組みを実施し公表していく。また、国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」の達成に取り組んでおり、その一環として天然ゴムをはじめとしたサステナブルな原料調達に向けた活動を推進している。

⇒その他の「製造マネジメントニュース」の記事はこちら

タイヤの状態を検知するセンサーやパンクしても走れる“シール”付きタイヤ
横浜ゴムは、「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」で、開発を進めるタイヤ内面貼り付け型センサー、高負荷小径タイヤ、エアロダイナミクステクノロジー、セルフシールタイヤ、未来のプレミアムスポーツタイヤを参考出品した。
スーパーフォーミュラに供給するタイヤを再エネで製造
横浜ゴムは、2023年1月に三島工場に備えているモータースポーツ用タイヤ生産ラインで使用する全ての電力を再エネ電力に切り替えた。
タイヤ内のゴムとスチールコードの接着老化が発生する仕組みを解明
横浜ゴムは、タイヤの耐久性に関わるタイヤ内のゴムとスチールコードの接着部で劣化が起こる仕組みを解明した。接着老化が起こりにくい材料配合や新素材の開発を進め、タイヤの耐久性向上に活用する。
太陽光発電システムや再エネ電力を用いたEV専用タイヤの生産を開始
横浜ゴムは、太陽光発電システムや調達する再生可能エネルギー由来の電力を用いたハイパフォーマンスタイヤの生産を開始したと発表した。愛知県の新城南工場を「カーボンニュートラルモデル工場」にする考えだ。
横浜ゴムがIoTタイヤで新ビジネス創出へ、技術開発ビジョンも策定
横浜ゴムは2021年2月19日、乗用車用タイヤセンサーの中長期的な技術開発ビジョン「SensorTire Technology Vision」と、アルプスアルパイン、ゼンリンと共同で進めるタイヤ・路面検知システムの実証実験について発表した。
横浜ゴムがインドで新工場を前倒し稼働、オフハイウェイタイヤの生産を開始
横浜ゴムは2022年8月18日、インドで建設を進めてきたVisakhapatnam（ヴィシャカパトナム）工場での生産を開始したと発表した。新工場は当初2023年第1四半期の開所予定だったが、旺盛な需要に対応するため前倒ししたという。