横浜ゴムは、2023年1月に三島工場に備えているモータースポーツ用タイヤ生産ラインで使用する全ての電力を再エネ電力に切り替えた。
横浜ゴムは2023年4月6日、同年1月に三島工場(静岡県三島市)に備えているモータースポーツ用タイヤ生産ラインで使用する全ての電力を再生可能エネルギー由来の電力(以下、再エネ電力)に切り替えたと発表した。
これにより、2023年以降は、国内外の多様なモータースポーツを対象に、カーボンニュートラルに貢献するタイヤを供給していく。
導入した再エネ電力は、東京電力エナジーパートナーが調達するトラッキング付きFIT非化石証書と再エネ指定の非FIT非化石証書が付与されたもので、使用電力は実質的に100%再生可能エネルギー由来かつCO2排出量ゼロとされる。
今回の取り組みは、カーボンニュートラルの達成やモータースポーツの持続可能な進化と発展を目指す活動の一環として行われた。
同社は、「2050年にCO2排出ネットゼロ」を目標に掲げており、生産拠点のカーボンニュートラル化、再生可能エネルギーの自給および調達、省エネ活動、植樹と生物多様性保全によるネイチャポジティブなどを推進している。
環境活動では、カーボンニュートラルの他に、サーキュラーエコノミーとして「2050年にサステナブル原料100%」を目指している。
三島工場では、横浜ゴムが供給するモータースポーツ用タイヤを生産しており、国内の自動車レース「全日本スーパーフォーミュラ選手権(スーパーフォーミュラ)」や「SUPER GT」、ドイツの「ニュルブルクリンク24時間レース」、米国の「パイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライム」など、国内外の大規模な大会に供給している。
三島工場で製造しているドライ用タイヤは、従来タイヤと同等のグリップ性能を維持しつつ、サステナブル素材比率で33%を達成し、導入された再エネ電力を使用して生産される。2023年4月に開催されるスーパーフォーミュラの開幕戦にドライ用タイヤを供給し、同年7月からはウェット用タイヤも供給する予定で、今後もサステナブル比率をさらに向上したタイヤ開発を継続していく。
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