キヤノン他3社は、栃木県宇都宮市の清原工業団地で実施しているスマートエネルギー事業において、蒸気供給余力予測などにより、さらなる省エネルギー、CO2排出削減につながる取り組みを開始した。
キヤノンは2022年12月5日、カルビー、久光製薬、東京ガスエンジニアリングソリューションズとともに、栃木県宇都宮市の清原工業団地で実施しているスマートエネルギーネットワーク事業において、蒸気供給余力予測などにより、さらなる省エネルギー、CO2排出削減につながる取り組みを開始したと発表した。
2019年に開始した本事業は、清原工業団地内の清原スマートエネルギーセンター(清原SEC)に設置したコージェネレーションシステムで発電した電気と、発電時に発生した廃熱から製造した蒸気や温水を、キヤノン、カルビー、久光製薬の3社7事業所で利用するもの。これにより、単独事業所の場合よりも約20%の省エネルギーとCO2排出削減を達成している。
今回の取り組みは、廃熱由来の蒸気供給余力を予測して可視化し、蒸気利用設備の導入や設備の運用改善をすることで、従来と比較して2ポイント以上の省エネとCO2排出削減を目指す。
具体的には、清原SECの設備稼働、気象、各事業所のエネルギー負荷データなどを分析し、蒸気供給余力を1週間先まで予測する「蒸気供給余力予測ロジック」を開発。これをエネルギーマネジメントシステム「SENEMS」に追加した。
また、カルビーの事業所では、新たに廃熱由来の蒸気を活用して食品加工用蒸気を製造するリボイラを導入。キヤノンおよび久光製薬の各事業所では、夏場など蒸気供給に余力のある時間帯に蒸気吸収式冷凍機を使用したりすることで、電力使用量を削減する。
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