半導体製造装置事業の強化に向け、新開発棟と新生産棟を建設 : 工場ニュース
荏原製作所は、CMP装置をはじめとする装置事業の強化に向け、藤沢事業所に新開発棟を、熊本事業所に新生産棟を建設する。新棟の建設により、開発力と生産力を強化し、さらなる事業拡大を図る。
荏原製作所は2022年2月14日、CMP装置をはじめとする装置事業の強化に向け、藤沢事業所(神奈川県藤沢市)に新開発棟(仮称:V8棟)を、熊本事業所(熊本県玉名郡南関町)に新生産棟(仮称:K3棟)を建設すると発表した。新棟の建設により、開発力と生産力を強化し、さらなる事業拡大を図っていく。
新開発棟の建築面積は約4300m2 。開発エリアを拡充し、IoT(モノのインターネット)ネットワークによる開発を加速させる。開発には最先端の開発装置、検査装置、ユーティリティー環境を活用。顧客へのプロセス評価と提案力を強化する。着工は2022年10月、完成は2023年12月を予定している。
開発棟完成予想イメージ 出所:荏原製作所
新生産棟の建築面積は約1万4500m2 。従来に比べて生産能力を1.5倍以上に拡大し、生産システムにはIoT技術を活用。DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進し、高効率生産ラインを確立する。着工は2023年7月、竣工は2024年6月を予定している。
生産棟完成予想イメージ 出所:荏原製作所
半導体露光機で日系メーカーはなぜASMLに敗れたのか
法政大学イノベーション・マネジメント研究センターのシンポジウム「海外のジャイアントに学ぶビジネス・エコシステム」では、日本における電子半導体産業の未来を考えるシンポジウム「海外のジャイアントに学ぶビジネス・エコシステム」を開催。半導体露光機業界で日系企業がオランダのASMLに敗れた背景や理由について解説した。
半導体や樹脂不足、サプライチェーン混乱への対応に迫られる2022年
ワクチン接種なども含め“Withコロナ”への動きが進んだ2021年。製造業においても復調が期待されたが、そこに水を差したのが半導体不足などを含むサプライチェーン混乱だ。2022年はこれらへの一時的対処が進む一方、今後も断続的に生まれるサプライチェーンの問題を抑制するような根本的な対応強化も進む見込みだ。
ナイロン不足は長期化の見通し、ヘキサメチレンジアミンを使う他の素材への影響も
ナイロンの供給に関しては2018年ごろにも問題が発生したが、今回はさまざまな原因が絡み合っていることで供給不足が長期化しかねない。エンジニアリングプラスチックを手掛けるオランダの化学大手DSMに、ナイロンと代替素材の状況について話を聞いた。
半導体不足の遠因となった、旭化成の半導体工場火災で起こったこと
旭化成は2021年9月14日、2020年10月に起きた宮崎県延岡市の旭化成エレクトロニクス 半導体製造工場の火災について事故調査報告書をまとめたと発表した。建屋棟の損傷が激しく火災原因の特定には至らなかったが、発火場所の推定と、再発防止策などの調査結果を公開している。
ナノスケールのちりの影響を抑制、半導体製造装置が目指すIoT活用
「SEMICON Japan 2016」のIoTイノベーションフォーラムで登壇した東京エレクトロン執行役員の西垣寿彦氏は、半導体製造における“ちり”の管理と、IoTを使った生産性向上の取り組みについて紹介した。
72台の装置を半日で稼働、日本発「ミニマルファブ」が変える革新型モノづくり
産総研コンソーシアム ファブシステム研究会などは「SEMICON Japan 2016」で、「ミニマルファブの開発成果を発表。同研究会などが推進するミニマル生産方式による製造装置「ミニマルシリーズ」72台を設置し、半導体製造工程のほとんどをカバーできるようになった成果をアピールした。
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