　特に鉄鋼業界ではCO₂排出量削減のため、原料炭を使用する高炉から、鉄スクラップを原材料に電力で鉄鋼を生産する電炉への切り替えを検討する動きが、現在国内外で進んでいる。ただ電炉は「原料となる鉄スクラップの供給量が不安定であり、さらに当然電力は再生エネルギー由来のものを使用することになるが、実際にそれで賄えるのか不透明だ」（黒澤氏）といった懸念点があり、普及に向けた課題は残されている。

電炉導入には課題も［クリックして拡大］出所：A1A、鉄鋼新聞社

　ただ、米国やカナダでは今後新設予定の生産設備への投資のほとんどが電炉関係に集中しており、グローバルで電炉導入の動きも強まっている。既存の高炉メーカーが電炉分野に進出する傾向もあり、「今後、電炉使用時の原材料となる鉄スクラップが“奪い合い”の状態になり、価格上昇が見込まれる」（黒澤氏）という。

　またカーボンニュートラルに関連して、近年「DRIプラント」への注目が高まっている。DRIは直接還元鉄のことで、鉄鉱石を天然ガス中にある水素で還元することで生成される。これをさらに還元してHBI（ホットブリケットアイアン）を作り、電炉で使用することで、原料炭を使用する高炉と比較してCO₂排出量を2～4割削減できる可能性があるという。

　既に、欧州ではDRIを応用した水素還元製鉄の取り組みを進めると表明する大手鉄鋼企業も増えている。ただ、「水素の大量調達に課題があることに加えて、精錬時に不純物を十分に除去することが現段階では難しく、いわゆる“高級鋼”の生産は困難」（黒澤氏）であるなど、今後解決すべき問題が残されている。

注目集まるDRIプラント［クリックして拡大］出所：A1A、鉄鋼新聞社

　また、脱炭素化は各国生産量や輸出量に影響を及ぼす可能性もある。例えば、中国では脱炭素に向けて鉄鋼生産におけるCO₂削減に取り組む動きを見せている。その一環として、2022年末までに鉄鋼業界でも排出権取引の仕組みを導入する計画があるという。先述の通り同国は2021年7月に減産指令を出しているが、脱炭素化の流れを鑑みると今後長期的にみて、「（再び）増産に向けて動くとは考えにくい」（黒澤氏）という。

電炉導入には課題も［クリックして拡大］出所：A1A、鉄鋼新聞社

　黒澤氏は「脱炭素化と高級鋼生産を両立させるために国内外の企業が巨額の投資を進めているが、現時点では大量生産は難しい」と指摘した。

⇒その他の「製造マネジメントニュース」の記事はこちら

半導体や樹脂不足、サプライチェーン混乱への対応に迫られる2022年
ワクチン接種なども含め“Withコロナ”への動きが進んだ2021年。製造業においても復調が期待されたが、そこに水を差したのが半導体不足などを含むサプライチェーン混乱だ。2022年はこれらへの一時的対処が進む一方、今後も断続的に生まれるサプライチェーンの問題を抑制するような根本的な対応強化も進む見込みだ。
半導体供給網はいつ落ち着くのか、品質不正問題にも注目が集まった2021年
MONOistの年末恒例企画である年間ランキングの発表企画。製造マネジメントフォーラムにおいて、閲覧数の多かった記事を順番に紹介していきます。
深刻化する半導体不足、納期が1年以上、価格が20～30倍に跳ね上がるものも
半導体や電子部品の通販Webサイトなどを手掛けるコアスタッフは2021年6月30日、不足が叫ばれている半導体に関する考察と、これらの状況に対する同社の取り組みについて発表した。
半導体不足が中堅中小製造業を直撃、自動車業界による在庫確保の余波か
コアスタッフが供給が逼迫（ひっぱく）している半導体や電子部品の現状について、オンライン商社としての立場から解説。同社はこれまでも同様の会見を行っており、その際には「納期が1年以上、価格が20～30倍に跳ね上がっている」と報告したが、現在はさらに状況が厳しくなっているという見立てだ。
半導体不足は2022年以降に状況改善か、車載や無線用途が拡大する見通し
ガートナージャパンは2021年5月11日、2020年の半導体市場の動向と2021年以降の市場見通しに関する説明会を開催した。現在、各業界で深刻化する半導体不足の状況は2022年以降に改善に向かうと予想する。
半導体の国内産業基盤確保へ、経産省が3ステップの実行計画
経済産業省は2021年11月15日、「第4回　半導体・デジタル産業戦略検討会議」において半導体産業基盤緊急強化パッケージとして3ステップの実行計画を示した。
「夏には半導体不足解消」の予想は実現せず、不透明な中でもしこりを残さないで
さて、今週も引き続き、半導体不足の影響が話題となりました。「半導体が足りない！」と自動車業界がザワザワし始めたのは、2020年末から2021年の初めにかけてだったように思います。