トヨタはなぜカンパニー制を導入したのか、キーマンインタビューで知る製造業IoT:製造マネジメント 年間ランキング2016(2/2 ページ)
ベスト3に入らなかった中から、(編集担当にとって)興味深い記事を2本紹介しましょう。
アルプス電気の「センサーネットワークモジュール」(クリックで拡大) 出典:アルプス電気
1本目は、第9位に入った「アルプス電気はIoTで新規顧客と向き合うため“全てを捨てた”」です。
2016年は「製造業にとってIoT活用は最重要課題である」という意識が浸透した年と言っていいかもしれません。ただし「IoTを使って新たにもうけの種をつくる」ことは、「いいモノを作っていれば売れる」という意識の強い国内製造業にとって至難の業です。
IoTに最適な「センサーネットワークモジュール」を開発したアルプス電気ですが、これをビジネスとつなげるのには大変な苦労がありました。本記事は、その取り組みについての講演レポートとなっています。
2本目は、2016年4月から始まった人気連載「鈴村道場」から、『その改善はトヨタ生産方式の「本質」を外している』です。
2016年の記事ランキングで1位と2位に入ったことからも分かる通り、日本を代表する製造業としてトヨタ自動車の動向は常に注目を集めています。そしてその強さを支える大きな要素といわれているのが「トヨタ生産方式」です。
解説書も多く出版されているトヨタ生産方式ですが、その「本質」をよりシンプルに捉えるために始めたのがこの連載です。2017年1月には、最新の第5回記事が掲載されますのでご期待ください。
- ≫連載『MONOist年間ランキング』バックナンバー
- トヨタが組織の壁を壊す、9つのカンパニー制へ移行
トヨタ自動車は、国内で全社的な体制変更を実施すると発表した。これまで車両の機能ごとに分けていた組織を、製品を軸としたカンパニーに分散させる。カンパニーは先行開発で2つ、車格ごとに3つ新設する。ヘッドオフィスには、長期的な視点のビジネス提案や技術革新に取り組む「未来創生センター」や間接部門を置く。
- 豊田章男社長が謎かけ「十角形の角から引ける対角線の本数は」
トヨタ自動車は、2016年3月期(2015年度)決算を発表した。会見の中で同社 社長の豊田章男氏は「2017年3月期(2016年度)は、われわれの意思の真贋が試される年になる」と説明。為替の“追い風”が止み潮目が変わったことを好機と捉え、「大きくなりすぎたトヨタ」(豊田氏)の仕事の進め方を変えていくことをあらためて宣言した。
- なぜNECは「製造業×IoT」に全力を振り切れたのか
IoTがもたらす革新は、製造業にどういう影響をもたらすのだろうか。ITベンダーでありながら製造業としての立場を持つNECはその強みを生かして早くから製造業のIoT活用を支援する「NEC Industrial IoT」を推進してきた。同活動を推進するNEC 執行役員 松下裕氏に話を聞いた。
- アルプス電気はIoTで新規顧客と向き合うため“全てを捨てた”
アルプス電気の「センサーネットワークモジュール」は、4種類のセンサーを搭載しBluetoothでの通信に対応した新製品だ。センサーと通信モジュールという既存事業の組み合わせから、新規事業を立ち上げることを狙った。展示会で披露すると300件を超える引き合いがあったが、即座にビジネスに直結とは行かなかった。そこから引き合いをモノにするまでにはどのような苦労があったのか。
- その改善はトヨタ生産方式の「本質」を外している
自動車業界のみならず、今やさまざまな製造業で活用されている「トヨタ生産方式」。しかし、今伝えられているトヨタ生産方式の多くは本質を誤解したものーーと指摘するのがエフ・ピー・エム研究所の鈴村尚久氏だ。大野耐一氏とともにトヨタ生産方式を作り上げた父・鈴村喜久男氏の長男であり、自身も長年にわたってトヨタ自動車で生産改善活動に従事。その後100社以上の企業の改善活動を支援してきた鈴村氏。本「道場」ではトヨタ流改革の本質を知る同氏が、日本の製造業が抱えるさまざまな「悩み」と「課題」を斬る。
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