　これらの問題を解決するには、全てを医療施設に頼らない「患者参加型医療」に変わる必要がある、と田中氏は訴える。患者参加型とは、患者自身が自らの健康状態を把握し、医療情報・収集に努めることを指す。合わせて医療機関は、疾患前に治療する「先制医療」を推進し、疾患になったとしても重症化しないよう「3次予防」を行う。このような「生涯型医療」といった概念が今後の主流になるという。

これからの健康医療戦略（クリックで拡大）出典：東北大学

　「これらを実現するには、遺伝子や生物分子の情報から疾患予防を行う『ゲノム・オミックス医療』の活用や、バイオマーカー、日常生活の継続的なモニタリングが不可欠だ」（田中氏）。

健康状態から疾病にかかるまでの医療に関する新しい流れ（クリックで拡大）出典：東北大学

　継続的にモニタリングを行うには、「さりげないセンシング」が必要だ。具体的には、生活環境の中にコンピュータチップや計測装置やネットワークが組み込まれ、ユーザーが意識することなく、「どこでも」「いつでも」健康管理を行える状態が理想だという。このような概念は、モバイルを活用して健康・医療サービスがシームレスに連携する「モバイルヘルス（mHealth）」の中心理念に据えられ、実現に向けて取り組みが進められている。

mHealthの概念（クリックで拡大）出典：東北大学

いずれは「健康医療データ信託銀行」も

　mHealthを実践するには、データの蓄積も不可欠だ。田中氏はいずれ整うであろうとされる、「健康医療データ信託銀行」の仕組みについても紹介した。患者は規約に了承し、データを預けて利子をもらう。製薬業界や医療産業がそのデータを基に研究につなげる。過去には抵抗があったというが、近年では医療の発展には必須だと考えられており、日本政府の成長戦略にも記載があるという。