　日本への本格参入についてヤーノルド氏は「クラウドサービスの成長率が世界的にも高く、また品質を追求する国民性であるので、フィールドサービスにも高品位を求めることが期待されるためだ」と述べる。ただ、そのための準備は入念に進めてきたという。2014年6月から市場調査を開始。「サービスマックス」の日本語対応を進めるとともに、日本のフィールドサービス市場に合った機能拡張なども検討してきた。

サービスマックス日本法人の代表でもある垣貫己代治氏

　その第1弾として、NAVITIMEと提携し、地図および乗換案内を同社のサービスに組み込んで提供するという。同社の日本担当バイスプレジデントでサービスマックス日本法人の代表でもある垣貫己代治氏は「自動車での移動が中心の米国に対し、日本ではフィールドサービスでも電車を移動するケースも多い。これらのニーズに対応した。今後ローカライズした機能拡張をさらに進めていく」と述べている。

　既に国内でも英語版から使用を続ける導入企業があるという。トプコン、SCREENグラフィックアンドプレシジョンソリューションズ、テクノ・トッパン・フォームズなど5社の導入が決まっており、初年度の導入目標社数は50社を目指す。また日本ではパートナーを通じた販売を進めるが、国内パートナー企業としては、テラスカイ、凸版印刷、パクテラ・テクノロジー・ジャパン、コムチュア、電通国際情報サービスなどが決まっている。

サービスのビジネス化が進行

　IoTの進展などから、製造業ではサービスビジネス強化の動きが加速。モノ売りからコト売りへとシフトするサービタイゼーション（サービス化）への期待感が高まっている。ヤーノルド氏は「フィールド技術者は毎日顧客と接しており、ある意味で企業のブランドを決める存在だといえる。このことに多くの企業が気付き始めており、競争力強化のためにフィールドサービスへの投資を増やそうとしている。フィールドサービスは以前はコストセンターだと見られているが、既に収益を生み出す源泉に変わりつつある」と述べている。