　東京大学は小児の注意欠如多動性障害（ADHD）の薬物治療の1つとして用いられる塩酸メチルフェニデート（MPH）の長期的な効果を、光トポグラフィーの信号変化で予測できる可能性を発表した。同研究は、同大大学院医学系研究科の石井礼花助教、金生由紀子准教授、笠井清登教授らの研究グループによるもので、同年5月4日に米科学誌「Neuropsychopharmacology」のオンライン版に掲載された。

　MPHは、ADHDを患う約70％の小児に症状改善の効果があるとされる。しかし、食欲低下や睡眠への影響など、小児の成長に影響を及ぼす場合があるため、依存性や副作用を懸念して使用を避けることで、症状が改善しないという問題も生じている。そのため、継続的な内服の前に薬物治療の効果を予測する、客観的な指標が求められているという。

　同研究グループは、安全な脳機能検査法である光トポグラフィー（NIRS）を用いて、MPHの内服歴のない6～12歳のADHDの患児（未内服群）22名と、1カ月以上MPHを内服していたADHD患児（内服群）8名に対し、比較試験を行った。

　その結果、MPHを1回内服した後の左下前頭回のNIRS信号が内服前に比べて高くなるほど、MPHを1カ月継続して内服した後の治療効果が高いことが分かった。さらに、1年間内服後のMPHの治療効果についても、同様の結果が得られた。これは、内服前と1回内服後のNIRSの信号変化により、長期的なMPHの効果を予測できる可能性を示しているという。

　さらに、未内服群は健常群に比べて右下前頭回のNIRS信号が低かったが、4～8週間MPHを内服すると、健常群との差が認められなくなった。また、1年間の継続内服後に1週間休薬しても、NIRS信号の差は減少したままだった。

　同研究グループでは、MPHの継続的な内服前（と1回内服後）に行う非侵襲的な光トポグラフィー検査がADHDの薬物治療の効果予測に役立つ可能性を示したことで、今後、ADHDの患児に負担をかけない治療が選択できるようになるとしている。