　土湯温泉（図3）でバイナリー発電に取り組む理由は切実だ。「震災の影響は大きく、大型旅館の廃業も起こった。震災前にあった16軒の温泉旅館は、震災後10軒に減った^＊5）。これで、温泉収入が減った。供給していた湯は震災前に1800L/分、現在は1000L/分にすぎない。これでは温泉共同組合も成り立たなくなる。バイナリー発電で電力を賄う他、温室利用や魚の養殖などいろいろ考えている」（湯遊つちゆ温泉協同組合）。

＊5）宿泊可能人数は震災前が2500～2600人、それが1500人に減った。

図3　土湯温泉の全景　安達太良山の北、JR東北新幹線福島駅から南西に約15kmに位置する。出典：JFEエンジニアリング

実は地熱王国だった福島県

　福島県で地熱資源を利用する意味はもう1つある。福島県には、原発2基分の地熱が埋まっているからだ。

　日本地熱開発企業協議会は2011年9月、地熱開発にかかわる14社の協力を得て、東北6県の地熱資源の調査結果を発表している^＊6）。東北地方復興の観点から、有望な地域と開発可能量を示し、出力3万kW（30MW）のモデルケースの場合の工程表、コスト表を作成した。

＊6）「東北6県の地熱開発有望地区について」（PDF）。

　それによれば、開発可能な地域は5カ所。そのうち1カ所が土湯温泉を含む磐梯地域（7地区）だ。磐梯地区は東北最大の地熱資源が眠っており、賦在熱量ベースのポテンシャル出力は、1251～2502MW（1.2～2.5GW）に上る。これは典型的な出力の原子炉1～2基分の出力に相当する。

　磐梯地域には既設の地熱発電所が1つもない。温泉と共存が必要な場合や初期投資を抑えたい場合は、バイナリー発電、大規模な出力を得たい場合は、従来型の地熱発電というように適材適所の開発が望ましいだろう。

　同協議会の資料によれば、30MW級の地熱発電所開発に必要な費用は、地表調査から試運転までを合計して264億円、そのうち坑井調査に32％のコストを要する。バイナリー発電であれば、この部分は不要だ。同協議会は、再生可能エネルギーの全量買取制度において、20～24円/kWhの買い取り価格が実現すれば、地熱発電が長期的に成立すると見込む。地熱発電の未来は明るい。