太陽光:
沖縄の防衛省施設にペロブスカイト太陽電池、積水化学が実証導入
積水化学工業と積水ソーラーフィルムは2026年9月7日、防衛省施設においてフィルム型ペロブスカイト太陽電池の実証実験を開始したと発表した。(2026/9/7)
リサイクルニュース:
ローソンでリチウムイオン電池内蔵製品を回収、JXCSが資源循環の実証に参画
処分に困りがちなモバイルバッテリーや加熱式たばこを、コンビニで手軽に回収――。JXCSは、KDDIとローソンがローソン高輪ゲートウェイシティ店舗付近で実施するAI自動分別リサイクルボックス「Bin-e」を用いた実証への参画を発表した。(2026/9/4)
MONOist新着記事PickUp:
「レスコン2026」レポート/NSKとアトムが国産ヒューマノイド開発へ
2026年8月28日に公開されたMONOistの新着記事をピックアップしてお届けします。(2026/8/28)
材料技術:
AI半導体向けレアメタル「ハフニウム」、第一稀元素が国内製造へ
AIデータセンターなどの急速な普及で需要が高まるレアメタル「ハフニウム」。第一稀元素化学工業は、これまで困難だったハフニウムの国内製造技術を確立した。(2026/8/28)
「資源に乏しい」わけではない 「海底ケーブル」「レアアース」……AI時代、島国ニッポンの勝機はどこにある?
“資源小国”といわれることもある島国ニッポン。しかし今、列島を囲む「海」を巡って海洋資源やビジネスチャンスが次々に生まれている。地政学の視点で、何が起きているのか明らかにする。(2026/8/26)
MONOist新着記事PickUp:
韓国発の睡眠支援デバイス「Sleepisol+」/ARCHIONのデータ分析サービス
2026年8月25日に公開されたMONOistの新着記事をピックアップしてお届けします。(2026/8/25)
リサイクルニュース:
使用済み電池材料が新品に、ブラックマスからレアメタル抽出にも成功
マークテックを含む6社は、リサイクルした電池材料の性能を検証する実証実験を行い、使用済みリチウムイオン電池から回収/再生した再生資源を用いた試作電池で、新規資源由来の試作電池と同等水準の電池性能の確認に成功した。これにより、使用済み電池から取り出した資源を、再び電池材料として活用する「水平リサイクル」の実現に向けて、大きく前進した。(2026/8/25)
リサイクルニュース:
使用済みLIBからニッケル・コバルト硫酸塩を回収するプロセスを開発
DOWAエコシステムは、使用済みリチウムイオン電池(LIB)からニッケル・コバルト硫酸塩を回収するプロセスを開発し、実証試験を開始した。LIBに含まれるリチウム、ニッケル、コバルトの主要レアメタルを回収するリサイクルプロセスを構築した。(2026/7/23)
リサイクルニュース:
銅や希少金属をエッチング廃液から回収! 新しい「排水処理/資源回収事業」
パナソニック環境エンジニアリングは、半導体/電子デバイス工場向けに「排水処理/資源回収事業」を開始した。同事業では、薬液供給から、難分解廃液の処理、さらには廃液からの希少金属回収まで、製造ラインをトータルでサポートする。(2026/7/22)
素材/化学メルマガ 編集後記:
半導体材料メーカーに求められるニーズの変化、ADEKAはどう応えた?
今回は、ADEKAが2026年7月に本格稼働した「半導体イノベーションセンター」についてつらつら語っています。(2026/7/17)
ボーダフォン、iPhone、Arm、OpenAI ソフトバンク「最強の相方」が導いた成長戦略
ソフトバンクの成長を支えてきたのは、時代ごとに「最強の相方」を見つけ、そこへ資金と経営資源を集中させる戦略だった。Yahoo! BB、iPhone、Arm、OpenAIへと続く変遷から、孫正義氏が描くAI時代の構想を読み解く。(2026/7/9)
パネルリサイクル法に太陽光業界はどう向き合うか? JPEAが描く今後の展望
使用済み太陽光パネルの再資源化を促す「太陽光パネルリサイクル法」が公布された。太陽光発電協会(JPEA)は、これを好機と捉え、法制化に先行して整えてきた自主ルールを土台に、業界挙げての取り組みを本格化させる。(2026/7/9)
鉄鋼材料の基礎知識(12):
工具鋼の基礎知識
今なお工業材料の中心的な存在であり、幅広い用途で利用されている「鉄鋼材料」について一から解説する本連載。第12回は、工具鋼について説明する。(2026/7/15)
素材/化学メルマガ 編集後記:
LCNOがLFPやNCMより高くても競争力があるワケ
今回は、半導体エネルギー研究所(SEL)が開発した正極材料「LCNO」についてつらつら語っています。(2026/7/3)
昔の写真がよみがえり、安全に手放せる一石二鳥のイベントも:
「眠った古いケータイ」を安全でおトクに処分できる 新宿区やKDDIらがキャンペーン
東京都庁でAI自動分別リサイクルボックスによる小型家電の回収キャンペーンが開始された。AI画像認識で瞬時に分別を行い、発火にも対応する最新技術が安全な資源循環をサポートする。古い携帯電話のデータを復活させるイベントも同時開催され、リサイクルへの参加を後押しする。(2026/6/26)
素材/化学メルマガ 編集後記:
銅の地政学リスク、「普通に勝負していたら勝てない状況」
今回は、非鉄金属の資源循環を推進する新会社「NTTサーキュラスト株式会社」の設立発表会で明かされた銅の地政学リスクについて語っています。(2026/6/19)
東大ベンチャーと協業:
スピンコートでLN/LT単結晶薄膜 三井金属が実用化へ
三井金属は「JAPCA Show 2026」(2026年6月10〜12日、東京ビッグサイト)に出展し、東京大学発ベンチャーGaianixxと協業のもと立ち上げ中のLN/LT単結晶薄膜事業などを紹介した。次世代通信向けSAWデバイス用単結晶薄膜、光通信デバイス用単結晶薄膜などの用途を想定し、2026年以降の実用化を目指す。(2026/6/17)
人とくるまのテクノロジー展2026:
カネカが結晶シリコン型太陽電池の限界を突破、配線も効率化可能
カネカは「人とくるまのテクノロジー展 2026」で、LFPと比較して放電容量が1.6倍のリチウムイオン電池用正極材と、セル変換効率32.6%を誇る「3D曲面ペロブスカイトタンデム太陽電池」を披露した。(2026/6/8)
材料技術:
発火しない高容量スマホ電池を実現する新材料! その可能性とは……
モバイルバッテリーの発火事故が問題視される中、半導体エネルギー研究所(SEL)は高容量と高い耐発火性を両立した正極活物質材料「LCNO」を開発した。LCNOを備えた電池の試作にも成功している。その可能性とは……。(2026/6/1)
製造マネジメントニュース:
国内の銅事業再編、大手4社が手を組んだワケ
国内大手4社による一大再編だ。JX金属、三井金属、丸紅、三菱マテリアルは、三菱マテの銅精鉱調達/販売事業をパンパシフィック・カッパー(PPC)に統合する最終契約を締結した。(2026/5/29)
研究開発の最前線:
空気耐性1万倍! 1年以上劣化しないシリコーン硬化用鉄触媒
北里大学らは、シリコーン硬化用鉄触媒をシリコーンレジンを用いてカプセル化し、空気耐性を1万倍以上に向上させたカプセル化鉄触媒を発表した。このカプセル化鉄触媒を活用し、従来設備と環境下でのシリコーンTIM製造に成功した。(2026/5/27)
ITmedia Virtual EXPO 2026 冬:
パナソニック エナジーが挑む持続可能な車載電池技術開発とは
本稿では「パナソニック エナジーの持続可能な車載電池技術開発」と題してパナソニック エナジー 副社長執行役員 CTOの渡邊庄一郎氏が行った講演の一部を紹介する。講演では、不確実性の時代においても事業の成長と持続可能な環境の実現の両立を目指し挑み続ける、同社の事業戦略と取り組みについて説明した。(2026/4/3)
リサイクルニュース:
リサイクルリチウムの次世代生産技術、核融合発電の燃料製造に役立つワケ
LiSTieが、使用済みリチウムイオン電池から1枚のセラミックス膜で高純度リチウムを抽出する技術の実証機を開発した。実証機は市況の5分の1という低コストでリサイクルリチウムを製造できる。同技術は核融合発電の燃料製造に役立つという。そのワケとは――。(2026/3/30)
頭脳放談:
第310回 【最新動向】やはりAIバブルは崩壊するのか? イラン情勢を背景にAI・半導体・電力が一蓮托生で沈む新シナリオについて考える
2026年、世界は各地で噴出する戦火と、膨張しきった「AIバブル」の臨界点に直面している。NVIDIAとOpenAIの関係変化や、ホルムズ海峡封鎖によるエネルギー危機、そして半導体供給を揺るがす物理的リソースの限界。かつての日本バブル崩壊を知る筆者が、複雑に連関し、制御不能な大クラッシュへと向かう世界の危うさを鋭く突く。(2026/3/23)
EV向け高機能材料インタビュー:
パナソニック エナジーがハイニッケル正極材を実現した策と次のターゲットとは?
電気自動車(EV)へのシフトの加速と減速により激動の車載電池市場。その最前線で車載用リチウムイオン電池を展開するのがパナソニック エナジーだ。同社に、リチウムイオン電池の材料開発で苦労した点やその解決策、開発に注力しているEV向け高機能電池材料、開発におけるデジタル技術の活用、今後の展開について聞いた。(2026/3/12)
強みの技術を融合し新規材料開発へ:
JX金属、株式交換で東邦チタニウムを完全子会社化
JX金属は2026年2月25日開催の取締役会で、株式交換により東邦チタニウムを完全子会社化することを決めた。既存領域における事業の強化やサプライチェーンの安定化、新たな材料開発による新規事業の拡大などが経営統合の狙い。(2026/2/27)
古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」:
「悪魔の金属」の異名 値動きの激しい「銀」、それでも底値が上がっているワケ
地政学リスクや世界的なインフレなどの影響を受け、安全資産としての「金」の価格が高騰している。しかしこれを上回る勢いで高騰していたのが「銀」だ。(2026/2/11)
研究開発の最前線:
レアメタルを使わないシリコーン硬化用の鉄触媒を開発
大阪公立大学は、レアメタルに依存しない製造プロセスで、シリコーン硬化に適した鉄触媒の開発と製品化に成功した。実際の製造環境と同じ空気中でも、問題なく硬化シリコーンを得られた。(2026/2/6)
いまさら聞けない「希土類元素」(レアアース) 実はそんなに“レア”じゃない元素の基本を解説
「希土類元素」(レアアース)の正体とは何か? それらは“産業のビタミン”と呼ばれるほど、私たちの生活に欠かすことができないものだ。この記事では、希土類元素の分類や用途、課題に関する基本的な点を解説する。(2026/1/30)
ペロブスカイト太陽電池の部材市場 高単価のバリアフィルムとTCO基板が急拡大
富士経済は2025年1月22日、ペロブスカイト太陽電池の主要部材についての調査レポート「ペロブスカイト太陽電池の主要部材・材料の市場とサプライチェーン動向」を公開した。(2026/1/27)
世界を読み解くニュース・サロン:
半導体とレアアースはどこへ向かうのか 2026年に高まる“見えないリスク”
世界的に注目される半導体やレアアースは、AIの急速な進展を背景に、2026年はますますその重要性が高まるだろう。米国や中国の貿易戦争によって、輸出規制などが実行されると、日本企業のビジネスに大きな影響を及ぼす可能性がある。(2025/12/26)
小寺信良のIT大作戦:
“発火しにくい”モバイルバッテリー続々 「脱リチウムイオン」へ動き出したバッテリーの世界
山手線での発火事故で再注目されたモバイルバッテリーの安全性。過剰な価格競争で粗悪品が横行する中、国内メーカーが動き出した。エレコムはナトリウムイオン電池、cheeroやCIOは半固体電池を採用した製品を相次ぎ投入。ポータブルバッテリー界隈では全固体電池も登場し、「脱リチウムイオン」の流れが加速している。(2025/12/11)
リサイクルニュース:
電池からリチウムを回収するNF膜材料の量産技術確立、収率95%以上
電気自動車(EV)をはじめとする電動車の普及に伴い、リチウムイオン電池で使用するレアメタルの不足が国内で課題となっている。その解決策となる技術が実用化に向け大きく前進した。(2025/12/9)
エレコムのナトリウムイオン電池搭載モバイルバッテリーが15%オフの5490円で販売中 安全性の高い製品に買い替えるチャンス
Amazonにてエレコムのモバイルバッテリーが15%オフの5490円で販売されている。世界初となるナトリウムイオン電池を採用し、氷点下などの過酷な環境でも動作するというタフなモデルだ。(2025/11/21)
素材/化学インタビュー:
脱炭素社会実現のため化石燃料の価格を目指せ! コスモの合成燃料戦略
脱炭素の切り札とされる「合成燃料」と「バイオ燃料」の普及で障壁となっている「高い製造コスト」。コスモエネルギーホールディングスが開発を進めるCCU技術とバイオ燃料製造技術がこの壁を乗り越えようとしている。(2025/11/19)
ディープな「機械ビジネス」の世界(3):
モノの量産を巡る「機械ビジネス」〜金型、板金からレアメタルまで
本連載では、産業ジャーナリストの那須直美氏が、工作機械からロボット、建機、宇宙開発までディープな機械ビジネスの世界とその可能性を紹介する。今回は、モノを量産するために必要な要素や材料について触れる。(2025/11/4)
セレンの浄化回収資源化に成功:
微生物を用い廃太陽光パネルからレアメタル回収、芝浦工業大ら
芝浦工業大学とケー・エフ・シーは、「世界で初めて」(同大ら)セレン酸還元微生物を用い廃棄される太陽光パネルからレアメタルの「セレン(Se)」を浄化し回収再資源化することに成功した。(2025/10/30)
スポンジチタン廃材の再生技術(4):
スポンジチタン廃材の再生技術の展開と応用
本連載では、大阪大学 接合科学研究所 教授の近藤勝義氏の研究グループが開発を進める「スポンジチタン廃材の再生技術」を紹介。第4回では、スポンジチタン廃材の再生技術の展開と応用について解説する。(2025/10/29)
リサイクルニュース:
使用済み太陽電池からレアメタルのセレンを“微生物”で回収する技術を開発
芝浦工業大学とケー・エフ・シーは、使用済み太陽光パネルからセレンを含むレアメタルを溶解し、微生物によるセレンの浄化回収再資源化に成功した。(2025/10/23)
電気自動車:
中古EVの蓄電池性能を適切に診断可能に 大阪ガスらがリチウムイオン電池向け新技術
大阪ガスと同社子会社のKRIは、電気自動車(EV)などに搭載されたリチウムイオン蓄電池の急激な容量低下を診断する新手法を開発したと発表した。(2025/10/17)
太陽光:
微生物で太陽電池からレアメタル回収に成功、CIGS系からセレンを
芝浦工業大学とケー・エフ・シー(東京都港区)は、微生物を用いて廃棄するCIGS系太陽電池からからセレンを含むレアメタルを回収する手法の開発に成功したと発表した。(2025/10/16)
KDDIとローソン、スマホやモバイルバッテリーを回収 発火事故を受け一部店舗で実施
KDDIは10月15日から、使用済みの携帯電話やモバイルバッテリーなどに内蔵されたリチウムイオン電池の店頭回収を行う実証事業に参画する。ごみ収集車や処理施設での火災原因となり社会問題化しているリチウムイオン電池の適切な処理を促し、安全確保と資源の再利用を推進することが目的だ。この取り組みは環境省の事業の一環で、まずは茨城県守谷市内のローソン2店舗で実施する。(2025/10/14)
リサイクルニュース:
JX金属がキルン炉などの設備を増強、リサイクル原料処理能力を5割増
さまざまな国でリサイクル原料の囲い込みが進む今、JX金属が対策を講じる。2027年度の稼働を目指し、佐賀関製錬所の前処理設備に約70億円を投じ、低品位E-wasteなどの増集荷にも対応できるようにし、リサイクル原料の処理能力を約5割増強する。(2025/9/30)
蓄電・発電機器:
マグネシウム蓄電池向け正極材を新開発、室温で200回以上の充放電に成功
東北大学の研究グループと物質・材料研究機構(NIMS)が、マグネシウム蓄電池向けた酸化物正極材料を開発。これを用いて試作した電池で、室温環境下で200回以上の繰り返し充放電ができることを確認したという。(2025/9/22)
日本でのエネルギーインフラの普及を後押し:
PR:水素・原子力の課題を解決――3Mが提案する新たなエネルギーソリューションとは?
カーボンニュートラルの達成を目指す日本のエネルギー戦略において、今後大きな役割を担うと期待されている水素と原子力。その一方で懸念されるコストや安全性の課題に、素材(マテリアル)の革新による解決策を提案しているのがスリーエム ジャパンだ。同社が日本市場で新たな展開に注力する、3つのエネルギーソリューションとは?(2025/9/10)
EV向け高機能材料インタビュー:
EVの常識を変えるか? 出光が挑む「柔らかい」全固体電池材料の強み
「充電が遅い」「走行距離が短い」「火災リスクがゼロではない」など、電気自動車(EV)の課題を一挙に解決すると期待される次世代バッテリー「全固体電池」。その実用化を阻む壁を、出光興産が開発した「柔らかい」固体電解質が打ち破ろうとしている。(2025/8/28)
スポンジチタン廃材の再生技術(2):
鉄を使用したチタン再生技術
本連載では、大阪大学 接合科学研究所 教授の近藤勝義氏の研究グループが開発を進める「スポンジチタン廃材の再生技術」を紹介。第2回では、鉄を使用したチタン再生技術について解説する。(2025/8/20)
スマホやモバイルバッテリーの回収義務付けの方針、2026年4月から 発火事故低減にも
経済産業省が8月12日、モバイルバッテリー、携帯電話、加熱式たばこデバイスに対して、自主回収を義務付ける方針を示した。メーカーの自主回収には限界があり、資源有効利用促進法の改正で回収を義務付ける。法改正の主目的は資源の有効活用だが、リチウムイオン電池の発火事故低減にもつながる。(2025/8/14)
クイズで学ぶ! モノづくりトレンド:
【クイズ】金属資源循環スキーム「PMPループ」で再資源化した銅の量とは?
MONOistの記事からクイズを出題! モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回はパナソニックグループと三菱マテリアルで取り組んでいる「PMP(Product−Material−Product)ループ」から出題します。(2025/8/14)
素材/化学インタビュー:
廃プリント基板の資源循環スキームで、パナソニックと三菱マテリアルが組む理由
パナソニックETソリューションズ 企画担当 CEエキスパートの田島章男氏と三菱マテリアル 金属事業カンパニー 資源循環事業部 事業開発部 企画室 室長の古賀沙織氏に、金属資源循環スキーム「PMPループ」の構築背景や概要と特徴、効果、採用事例、今後の展開について聞いた。【訂正あり】(2025/8/8)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。