　スバルは前年度に導入したICE系新製品の需要を着実に取り込み、市場ごとの需要に応じてモデルやグレード、仕向けなどの機動的な生産販売調整を図り、目標達成を目指していく。戸田氏は「2026年2月からBEVの生産を行っている矢島工場のラインでは、同年夏頃からICEとの混流生産を開始する。徐々に稼働率を高めながら下期後半よりフル生産体制へ移行し、需要を最大限取り込みつつ販売台数のさらなる拡大に挑戦していく」と強調する。

　連結業績見通しについては、売上高で5兆円、営業利益で1500億円、当期純利益で1300億円の達成を目指す。「営業利益については、原材料価格の高騰や市況悪化により調達コストが大きく上昇するリスクがあるが、このような中でも収益改善策を実行して目標達成を目指す」（戸田氏）。

2027年3月期の連結業績見通し［クリックして拡大］出所：スバル

　2027年3月期の営業利益における前年同期と比べた場合の増減分析について、原材料市況の悪化に関しては現行の価格水準で1年間継続する前提で計算し、1300億円の減益になると予測している。一方で、大口費用の減少によって1500億円の増益、為替の影響で400億円の増益、車両販売／収益強化で300億円の増益、コスト改革で300億円の増益を見込んでいる。

2027年3月期の営業利益における前年同期と比べた場合の増減分析［クリックして拡大］出所：スバル

スバルの大崎篤氏

　スバルは成長投資についても見直しをかけ、同社で開発するBEVの導入を当初の想定時期より延期し、自社開発BEVの量産開発リソースをICE系製品へ再配分した。スバル代表取締役社長 CEOの大崎篤氏は「自社開発のBEVの導入時期は延期するが、BEVが将来のカーボンニュートラル社会の実現に重要な選択肢であるという考え方には変わりはない。バッテリーやeAxleなど将来に不可欠な基盤技術の開発は継続していく」と述べている。

成長投資の見直しについて［クリックして拡大］出所：スバル

⇒その他の「製造マネジメントニュース」の記事はこちら

SUBARUが米国EV戦略を見直し、減損計上で2025年度の営業利益を900億円下方修正
SUBARU（スバル）は2025年度連結業績見通しを下方修正すると発表した。米国における電動車の中長期的な需要見通しを見直して減損損失を計上するなどしたことから、営業利益見通しが前回予想比900億円減の400億円となる。
スバルが目指す「SUBARUデジタルカー」とは　インフィニオンとの協業内容を説明
SUBARU（スバル）とInfineon Technologies（インフィニオン）の日本法人であるインフィニオンテクノロジーズジャパンは、2026年3月9日に発表した次世代スバル車向けの制御統合ECUに搭載するMCUの設計に関する協業の取り組み内容について説明した。
SUBARUがグローバル展開モデルで初めてBEVの混流生産に成功
SUBARUは、群馬製作所矢島工場の生産ラインを改修し、2026年2月よりグローバル展開モデルで初めてICEに加えバッテリーEVを同じラインで生産することに成功した。
SUBARUが取った「選択」は未来へつながるのか　業績予想は700億円の下方修正
SUBARUは、2026年3月期第3四半期の決算と今後の見通しを発表した。米国の追加関税や環境規制の変更、円安の影響を大きく受けて、第3四半期の営業利益が前年同期比82％減となるなど大きく落ち込んだ。
次世代アイサイト向けSoCの半導体IPをSUBARUが独自開発、ASIL-Cの認証を取得
SUBARUは、同社のステレオカメラを用いたADAS「アイサイト」の次世代システム向けに開発しているSoC（System on Chip）について、自動車向け機能安全規格であるISO 26262の認証を取得したと発表した。
SUBARUはEVでも運転の喜びや楽しみを追求　外装色際立つコンセプトカーを披露
SUBARUは「Japan Mobility Show（ジャパンモビリティショー） 2025」で、EVのコンセプトモデル「Performance-E STI concept」を初披露した。