SUBARUは自社開発のBEV導入時期を延期へ リソースをICEへ集中させ製品群を拡充：製造マネジメントニュース（1/2 ページ）

SUBARUは、2026年3月期（2025年4月1日〜2026年3月31日）の決算内容と2027年3月期の業績見通しを発表した。同社は自社開発のBEVの導入を延期し、開発リソースをICE系の製品ラインアップ拡充へ集中させ、グローバル全体で販売を拡大していく。

[坪田澪樹，MONOist]

　SUBARU（スバル）は2026年5月15日、オンラインで会見を開き、2026年3月期（2025年4月1日〜2026年3月31日）の決算内容と2027年3月期の業績見通しを発表した。同社は自社開発のBEV（バッテリー電気自動車）の導入を延期し、開発リソースをICE（エンジン車）系の製品ラインアップ拡充へ集中させ、グローバル全体で販売を拡大していく。2026年3月期の連結業績については売上高が前年同期比2.1％増の4兆7850億円、営業利益が同90％減の401億円、当期純利益が同73.1％減の908億円となった。

2026年3月期の連結業績［クリックして拡大］ 出所：スバル

フォレスターが好調も、世界情勢の影響を受け生産台数／販売台数は減少

スバルの戸田新介氏

　2026年3月期の連結生産台数は前年同期比7.0％減の88万台となった。その内訳は、米国が35万5000台、日本が52万5000台である。日本の生産台数が前年度と比較して減少した理由は、矢島工場（群馬県太田市）におけるBEVの自社生産を行うために実施した改修工事の影響により、1ラインを一時的に停止していたからである。

　スバル 取締役執行役員 CFOの戸田新介氏は「矢島工場で生産するトヨタ自動車と共同開発したBEVの生産台数はトヨタ自動車からの委託生産であり、当社の生産実績には含んでいない」と語る。「フォレスター」が好調で米国、日本、カナダで販売数を増やした。だが、中東情勢の緊迫化に伴い輸送船舶の運行に影響が生じ、海外市場向けの出荷販売が一部制約を受けたこともあり、連結販売台数は前年同期比4.3％減の89万6000台となった。

2026年3月期の連結生産／販売台数［クリックして拡大］ 出所：スバル

　2026年3月期の営業利益における前年同期と比べた場合の増減内訳について、米国での追加関税影響や原材料市況の悪化といった事業環境の変化により2893億円の減益、モノづくり活動における今後導入予定の新製品の研究開発費の増加などにより503億円の減益となった。

　一方、販売活動では価格構成の改善により524億円の増益、原価低減活動で231億円の増益を達成している。「その他で1011億円の減益となったが、ここには米国の環境規制クレジットやBEVに関する費用の影響が含まれている」（戸田氏）。

2026年3月期の営業利益における前年同期と比べた場合の増減内訳［クリックして拡大］ 出所：スバル

　キャッシュフローおよび手元資金については、営業活動によるキャッシュフローが3582億円、投資活動によるキャッシュフローが1147億円の損失、フリーキャッシュフローは2436億円であった。

2026年3月期のキャッシュフロー［クリックして拡大］ 出所：スバル