2026年12月期通期業績見通しは原油価格前提を見直しの上、据え置きとなった。セグメント別業績見通しも据え置きとなる。
各セグメントの事業見通しについて、建築ガラスセグメントでは、アジア事業において、タイとインドネシアでの需要回復により出荷数量が増加すると見込む。しかし、燃料価格上昇によるコスト増の可能性もあるため、価格調整や生産性向上の取り組みを継続する。欧米事業では、欧州での景気低迷が継続し出荷数量の回復が限定的なため、価格調整やコスト削減を行う。
オートモーティブセグメントでは、自動車の生産台数や中東向けの輸出台数減少により、出荷数量は減少する見通しだ。そのため、品種構成改善や生産性向上の取り組みを継続するとともに、燃料コスト増に伴う価格調整を実施する。
電子セグメントでは、ディスプレイ事業で液晶用ガラス基板の出荷数量がやや減少しているため、収益改善施策を継続する。電子部材事業では、EUV露光用フォトマスクブランクスなどの半導体関連部材の出荷が増えるが、オプトエレクトロニクス用部材の出荷数量は前期並みとなる見通しだ。
竹川氏は「ディスプレイ事業の販売数量自体は着実に伸長しているものの、前年から大きく上振れることは想定していない。これまで取り組んできた構造改善はほぼ完了しており、今後はしっかりと価格の適正化(持ち上げ)を進めながら、同時に販売数量を確保していくフェーズに入っている」と説明した。
化学品セグメントでは、インテグレイテッドケミカルズ事業でエレクトロニクス向け製品などの出荷数量が増えるとともに、エッセンシャルケミカルズ東南アジア事業でタイの増設設備本格稼働により出荷数量が増加する見込みだ。両事業では、原燃材料と販売の価格が上昇していることを踏まえて、中東に依存しない原料入手ソースの確保を進める。
ライフサイエンスセグメントでは、合成医農薬CDMO事業では、増設設備の稼働開始などにより売上高が増加する他、バイオ医薬品CDMO事業で売上高が増加するとともに生産性が改善すると見込む。さらに、米国コロラド拠点閉鎖により赤字が縮小する見通しだ。
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