岡山大学らは、後方視調査の結果から、一定レベルの診療ができる診療看護師を特別養護老人ホームに配置することで、緊急受診の減少や医療費増加の抑制などの効果が認められたと発表した。
岡山大学は2023年12月1日、慶應義塾大学らと共同で、特別養護老人ホームでの後方視調査から、自律的に一定レベルの診療ができる診療看護師(Nurse Practitioner:NP)の配置により、緊急受診の減少や医療費増加の抑制などの効果が認められたと発表した。岡山大学学術研究院ヘルスシステム統合科学学域教授の原田奈穂子氏らによる研究成果だ。
診療看護師とは、日本NP教育大学院協議会が認定する資格だ。診療看護師は、初期医療に関する知識や技術、医学の知識を習得しており、従来の看護師より侵襲性の高い処置が実施できる。さらに、患者の病状をタイムリーに捉えて、検査や処置、適切な説明ができる。
後方視調査には、2019年10月〜2022年9月まで、宮城県内の特別養護老人ホームで実施した調査データを用いた。調査の結果、診療看護師を配置することで、緊急受診の回数が減少すること、不必要な入院を防いで医療資源の適正利用につながることが示された。利用者の加齢に伴い要介護度が重症化しても、診療看護師の効率的な健康マネジメントにより、1日当たりの医療費の増加を抑制し得ることが分かった。
診療看護師の知名度は、現状ではまだ低いものの、今回の研究結果から特別養護老人ホームにおける診療看護師の重要性が明らかとなった。この成果は医療人材の最適化を通じて医療経済面に効果をもたらすと考えられる。研究グループは今後、在宅ケアにおける診療看護師の役割とその効果に関する研究を進める予定だ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.