　さらに、マテリアル再生の過程における材料とフィラーの配合やパターンなどのノウハウについてもデータを蓄積しつつ、市販の製品容器や家電の筐体などにどのような材料が使われているのかといったマテリアル情報のトレーサビリティや、メーカー側へマテリアル情報の開示を促すためのシステム／仕組みづくりなどの検討も並行して進めているという。

（左）粉砕機の投入口／（右）樹脂製ハンガーをフレーク状にした様子［クリックで拡大］

　「例えば、一口にポリプロピレン（PP）といっても膨大な種類がある。そのため、どのPPなのかによって性能も大きく変わってくる。その違い（履歴）を把握し、追えるようにすることが必要だ。今の社会システムだとPPという1つのくくりで、厳密には性能の異なるあらゆるPPがまとめて回収されてしまう。結果、性能も品質もよく分からないPPの再生材が生み出される。これでは高付加価値なモノへのアップサイクルには使えず、リサイクル＝低品質、リサイクル＝高コストという状況からいつまでたっても抜け出せない」と、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任講師の湯浅亮平氏は指摘する。

　また、今回メインとなる石油由来の樹脂材料の高付加価値アップサイクルの活動と併せて、バイオマス由来の生分解性樹脂を活用した研究開発にも取り組むとしている。その方針について、田中氏は「まずは世の中に大量に出回っている石油由来の樹脂をきちんと回収してアップサイクルにつなげていく流れを作ることを優先しつつ、社会全体としてはバイオマス由来の生分解性のある樹脂に置き換わっていく流れなので、そちらの側面もしっかりと支援していきたいと考えている」と説明する。

（左）アップサイクルの実現においてマテリアル再生は非常に重要な過程となる／（右）家電などに使用されていた廃プラは材料としての品質が良いため、耐久性が求められる家具やベンチなどの造形に適しているという［クリックで拡大］

オリンピック表彰台プロジェクトを手本に

　これら一連のシステムやアプローチは、COI-NEXTの前身である「センター・オブ・イノベーション（COI）プログラム」（実施期間：2013～2021年）の活動を通じて、田中氏らが完成させたプラスチックリサイクルと大型3Dプリンタを接続するシステム、そして同システムを東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（東京2020大会）の表彰台の製造（98台の表彰台を完成させるために、約20日間で7000枚のパネルを量産）で運用した実績が生かされている。

（左）東京2020大会の表彰台のミニチュア／（右）東京2020大会の表彰台に使用された3Dプリント製パネルを音響壁として活用したイメージ［クリックで拡大］

　田中氏は「個人的な思い」と前置きした上で、「従来のリサイクルの場合、市民の皆さんは資源の回収には参加協力しても、回収された資源がその先でどういう使われ方をしているのかまでは追えていない。だが、私が携わった表彰台プロジェクトでは『表彰台を作る』と先に明確に目的（ゴール）を掲げてから、市民の皆さんにリサイクルの協力を呼び掛けている。これは非常に重要なアプローチだといえる。こうした取り組みを、オリンピックという国際的なイベントのときだけに行われる特別な出来事にするのではなく、われわれの社会のレガシーとして当たり前のものにしていきたい」と、今回のプロジェクト、そしてリサイクリエーションラボの開設にかける思いを語る。