　これまでの国内外の研究から、統合失調症は犯罪関連記事とともに報道されることが多く、それが偏見・差別を助長する原因の1つだと指摘されてきた。日本では2002年に、精神分裂病から統合失調症に名称を変更し、統合失調症の偏見・差別を小さくすることを世界に先駆けて示してきた。しかしこれまで、病名変更がマスメディアに与えた影響を網羅的に解析した研究はなく、実態の把握が望まれていた。

　同研究では、1985年1月1日から2013年12月31日に朝日、産経、毎日、読売の各新聞に記載された29年間の新聞記事2200万件を用いた。その中から、テキストデータの分析方法であるテキストマイニングによって、見出しもしくは本文に「精神分裂病」「統合失調症」を含む記事を抽出し、解析した。

　その結果、2002年の新聞記事では、統合失調症に関する記事の38.9％が、「精神分裂病」「統合失調症」双方の名称を含んでいたのに対し、2004年以降は、3件に減少していたことが分かった。しかし、病名変更後も、統合失調症に関する記事は、その見出しに用いられた単語の24.5％が犯罪関係であり、名称変更の前後でこの傾向に違いはなかった。

　つまり、病名変更が統合失調症の偏見・差別の減少に一定の貢献をしている可能性を示せた一方で、病名変更後も犯罪に関連づけされる傾向が続いていることが明らかになった。

　これまでの犯罪研究によると、現在、犯罪事案は統合失調症など精神疾患の有無よりも、貧困などの経済的状況、両親の離婚や虐待などの環境、アルコールや違法薬物の問題と関係していることが分かっているという。小池講師は、マスメディア報道では、犯罪記事で精神疾患との関係を安易に結び付けず、他の要因も踏まえた上で、多元的に議論する必要があるとしている。