これらの好実績を受け、通期業績も全項目で上方修正し、売上高は27兆円、営業利益は2兆7000億円、最終利益は2兆1300億円とした。既に2014年11月に発表した通期業績予想でも過去最高を更新する見込みだったが、さらにその更新幅が大きくなる見込みとなった(関連記事:トヨタ、過去最高益も視線の先には「持続成長」)。
同社では2014年度について「意思ある踊り場」(同社取締役社長 豊田章男氏)と位置付けており、販売台数1000万台規模にふさわしい基礎固めに向け投資を進める方針を示す。2014年度については、大きな利益を生み出す結果となったが「あくまでも今は将来における持続的成長に向けた投資を行う時期。そのスタンスは変わらない」(佐々木氏)という。
またその成果の一端として、2014年12月に発売した燃料電池車「ミライ」(関連記事)や2017年度までに日米欧の主要車に搭載する予定の「Toyota Safety Sense」(関連記事)などが生まれているという。佐々木氏は「2014年度だけが“踊り場”というわけでなく、TNGA(Toyota New Global Architecture)モデルの本格投入が進む2017年度くらいまでが正念場だという認識だ」と語っている。
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