　このプログラムとデータベースはクラウド上にあり、3Dプリンタや周辺機器などからアクセスする。3Dプリンタに入力された3次元データのポリゴンを独自のアルゴリズムで簡素化し、あらかじめ作られたブラックリストの対象製品の3次元データのポリゴンと高速照合する。また3Dスキャナなどで現物をスキャンした3次元データも同様の処理をする。プログラムで「不法なデータ」と判定された場合、3Dプリンタの作動を停止させる仕組みだ。対応データフォーマットは主にSTL、VRML（テクスチャやカラーが含まれる場合）など。

プログラムの構成

　Webサイトからダウンロードした3次元データに、多少の装飾や改変、アングル変更などを施した場合でも、ある一定レべルの変更であれば、ブラックリスト対象製品と的確に照合可能だという。ブラックリスト対象製品は適宜追加登録できる。

　3Dプリンタで拳銃を作ったとしても、例えば拳銃の形状そのものだけでは不法判定の材料には当然ならない。ブラックリストの収集や、照合のための具体条件は、今後詰めるべき課題とのことだ。

　DNPは今後、関連省庁、3Dプリンタ関連の企業や団体、CADベンダー、情報セキュリティベンダー、キャラクター著作権を持つ企業や団体などに協力を仰ぎ、2017年までに本プログラムの実用化を目指す。プログラムを利用した具体的な規制方法や運用、仕様制定、販売体制など、さまざまな課題について議論していく。

　プログラムについては、同年5月29～30日に日本印刷学会が主催する第131回研究発表会「広がりゆくプリンティング技術」でも説明する。