震災から1年――。今なお予断を許さない東京電力・福島第一原子力発電所の事故。この過酷な現場に投入されたのが、千葉工業大学 未来ロボット技術研究センター(fuRo)が開発したレスキューロボット「原発対応版Quince(クインス)」だ。本稿では、開発責任者でfuRo副所長を務める小柳栄次氏に、これまでの開発について、そして今後のレスキューロボットについて話を聞いた。
IEEE(米国電気電子学会)は「日本のロボット利用に関する現状と課題 ~福島第一原発における災害用ロボット活用事例から読み解く~」と題したセミナーを開催。国産ロボット「Quince(クインス)」の福島第一原発における活動状況について、その詳細が語られた。そして、なぜ、国産ロボットが真っ先に投入されなかったのか、その理由が明らかに!?
福島第一原子力発電所 原子炉建屋内の放射線量や温度・湿度などの調査に、お掃除ロボット「Roomba(ルンバ)」を手掛ける米iRobot社の軍事用ロボットが導入され話題を呼んだ。本稿では、同社が家庭用から軍事/産業用といった異なる用途のロボット開発に取り組むに至った経緯と、同社CEOが語る日本のロボット開発について紹介する。
震災後、日本のエネルギー政策は見直し・路線変更を迫られている。10年後に子供たちが笑える日本を作るために、日本が誇る技術力で何ができるだろうか。
国内外の最先端ロボットが多数集結した「2011国際ロボット展」。産業用途をはじめとする実用的なものからユニークなものまで、非常に多くのロボットに出会うことができた。今回は、展示会場の模様を多数の写真と動画でお届けしたい。
「日本のロボット技術は世界一」……。しかし東日本大震災による原発事故で最初に投入されたのは米国製ロボットだった。日本は本当に「ロボット大国」なのだろうか?
先に行われた「Embedded Technology West 2011/組込み総合技術展 関西」では、宮城県と岩手県に拠点を置く企業5社が「TOHOKUパビリオン」に出展。震災に負けない力強い姿勢で、自社の技術力をアピールしていた。
IPAの調査報告書から特に日常生活で利用頻度の高い「情報家電」「携帯電話」「カーナビ」の3つの分野に焦点を絞って、組み込みシステムにおける情報セキュリティについて解説していきたいと思います。
ウェザーニューズは、津波を観測・捕捉する「TSUNAMIレーダー」を開発し、東北から北関東の太平洋沿岸部9箇所に設置。捕捉可能範囲は沖合約30kmで、津波が沿岸に到着する最大15分前に捕捉できる。
NECは、宮城県亘理町の仮設住宅85世帯を対象に「まちづくりコミュニティ形成支援システム(愛称:絆チャンネル)」の運用検証を開始する。ルネサス エレクトロニクスとシマフジ電機の技術協力を得て試作開発した「超小型送信ユニット」を用いる。
サンワサプライは、使用電力などの情報を無線LANを介して、Twitterに自動投稿するワットチェッカーを発売。節電意識の向上や安全・安否確認などにも利用できるとする。
村田製作所と登米村田製作所は、宮城県登米市にある小学校4校を対象に理科授業を実施する。村田製作所の自転車型ロボット「ムラタセイサク君」や一輪車型ロボット「ムラタセイコちゃん」による実演が行われる他、動作の仕組みなどが学べるという。
ユビキタスは電力見える化を実現する無線LAN機能搭載電源タップ「iRemoTap(アイリモタップ)」を製品化し、サービスとして展開することを発表した。発売は5月を予定。今回協業が発表されたサンワサプライから発売される。
インタレップは、放射線量とGPS情報を記録できる携帯型のGPS搭載放射線測定ロガーを開発し、企業・団体向けにモジュールもしくは半製品の形でOEM供給する。これに併せ、1セット5万円のサンプルキットの販売も開始する。
堀場製作所は、空間放射線量を測る手のひらサイズの環境放射線測定モニタ「Radi(ラディ)」の新型「PA-1100」を開発、発売する。測定データをAndroid搭載スマートフォン/タブレット端末に送信する機能を備える。
宇宙航空研究開発機構(JAXA)と海洋研究開発機構(JAMSTEC)は、海洋・宇宙開発分野の進展を目指し、連携協力協定を締結した。これまで行ってきた連携協力をより一層強化する構えだ。
村田製作所は、戸田建設、山田照明と共同で、「タスク&アンビエント照明システム」の節電・省エネ効果の実証実験を開始。適切な室内環境をより少ないエネルギーで実現できる技術の開発と確立を目指す。
放射線量の測定ニーズの高まりを受け、NECは、センサーで測定した大気中の放射線量をPCやスマートフォンなどで閲覧可能にする「CONNEXIVE放射線測定ソリューション」の販売を開始する。
東芝は放射線量を「赤」「黄」「緑」「青」と色の変化で表示できる持ち運び可能な「ポータブルガンマカメラ」装置を開発。特定に時間のかかる「ホットスポット」の発見に役立ちそうだ。
CEATEC JAPAN 2011、米iRobot社の日本総代理店を務めるセールス・オンデマンドのブースでは2011年10月7日発売の新製品「ルンバ 700シリーズ」の他、iRobot社が手掛ける各種ロボットが展示された。その模様を多数の写真でお届けする。
ルネサス エレクトロニクスは、東日本大震災からの復旧に関する映像資料「ルネサス 震災からの復興」(日本語版/英語版)をインターネット動画共有サービスYouTubeに掲載した。
ユビキタスは、モノとモノとがネットワークでつながる“Internet of Things”時代を見据えた今後10年の新ビジョンと、“節電の見える化”サービスプラットフォームの実現に向けたSassorとの業務提携を発表した。
ダイキン工業は、同社Webサイト「ダイキンの考えるお店」のオープンとともに、睡眠時専用コントローラー「soine」の販売を開始した。
リネオソリューションズはESEC2011で、組み込みデータベース「Mimer SQL Embedded」と無線モジュール搭載センサーを用い、プラント設備などの保全作業支援をイメージしたコンセプトデモを披露した。
ユビキタスは、無線LANモジュール内蔵の電源タップ「iRemoTap(アイリモタップ)」システムを試作開発したことを発表した。
組込みシステム技術協会は、東北地方太平洋沖地震で影響を受けた会員企業に対して、総額500万円の支援を行うと発表した。
NECは、東北地方太平洋沖地震の影響で生産を停止していたNECグループの生産拠点での生産を本日(2011年3月23日)再開したと発表した。
インテルは東北地方太平洋沖地震の被災地に対し、ITインフラの復旧支援活動を実施。さらに総額170万ドルの寄付を行うと発表した。
テクトロニクスは被災地域への復興支援策として、専用相談窓口を設置。計測機器の点検・修理などの特別支援を実施する
ZMPは、9軸ワイヤレスモーションセンサ&SDK「e-nuvo IMU-Z」の利用者に対し、地震の揺れを多角的に計測するアプリを無償配布すると発表した