　TSUNAMIレーダーは、海底地震発生時に生じる海面の変動（＝津波）を捉えるもの。捕捉可能範囲は沖合約30km。津波のスピードは海底の地形や水深で変化するが、時間に換算すると津波が沿岸に到着する最大15分前に捕捉できるという。また、2秒に1回の観測が可能で、津波発生から到達までの状態をほぼリアルタイムに観測し続けることができるとのこと。

　同社は、東日本大震災の津波発生時に太平洋沿岸を航行していた海上保安庁の巡視船「まつしま」に搭載された船舶衝突防止用レーダーが津波を捉えたことをきっかけに、“レーダーで津波を捕捉する”取り組みを開始したという。現在、八戸、宮古、釜石、大船渡、仙台、相馬、小名浜、日立、鹿島にTSUNAMIレーダーを設置し、東北地方太平洋沿岸で発生する津波をほぼカバーできるとする。今後、日本全国に展開・設置する予定だという。

「TSUNAMIレーダー」の設置箇所（八戸、宮古、釜石、大船渡、仙台、相馬、小名浜、日立、鹿島）　
※2012年3月5日時点

（左）福島県小名浜に設置した「TSUNAMIレーダー」／（右）「TSUNAMIレーダー」が津波を捉える仕組み

　また、同社は、TSUNAMIレーダーで観測した津波の情報を迅速に伝えるサービス「TSUNAMI Radarcast」の運用を3月1日から開始。Webサービスと携帯電話やスマートフォン向けのメールサービスを通じて、沿岸部や海上で活動している作業員などに、観測情報をいち早く伝達する。これにより、避難行動・誘導を促進し、津波被害の軽減などを図る。同社は、TSUNAMI Radarcastを東日本大震災の復旧・復興に携わる企業や自治体などに提供するとしている。また、TSUNAMIレーダーの展開に併せ、順次TSUNAMI Radarcastの提供エリアを拡大し、東海・東南海・南海地震時など、今後大規模地震・津波が発生する可能性が高いといわれるエリアも対応していく予定だとする。

　さらに、現段階ではWebサービスとメールサービスでの情報伝達となるが、東日本大震災発生時に通信網が途絶えたことを教訓に、震災発生時でも情報を確実に伝達できる通信網を利用した情報提供の準備も進めているとのことだ。