欧州などで世界的なPFASの規制強化が進む中、製造業のサプライチェーン全体で迅速な対応が急務となっている。しかし、「どの物質が対象か」「どう分析・評価すべきか」と頭を悩ませる企業は多い。こうした産業界の課題を解決するため、産総研は、高水準の分析技術で企業のPFAS対応を支援するプラットフォームを整備した。
産業技術総合研究所(産総研)は2026年4月6日、PFAS(ペルフルオロアルキル化合物とポリフルオロアルキル化合物)対応を支援するプラットフォーム「PFAS Total Solutions(PFASOL)」を整備したと発表した。欧州など国内外におけるPFAS規制の強化により、対応が求められるPFASの分析技術を提供する。
産総研は、環境中の微量化学物質の分析や評価に関する研究開発において、PFASの分析技術や評価手法の高度化に取り組んできた。特に、複雑なマトリクスを含む環境試料を対象とした分析技術など、さまざまな分析手法を蓄積している。
PFASの化学構造や用途は多様で、産業界ではどの物質が対象となるのか、分析結果をどう評価、判断すべきかなどの課題を抱えている。産総研は、これまでのPFASに関する知見と技術をベースに、技術的な連携を進めるプラットフォームとしてPFASOLを整備した。
PFASOLでは、最先端のPFAS計測分析装置群と蓄積してきたPFAS分析技術により、高水準のPFAS分析が可能だ。企業と共に分析手法の選択や分析結果の評価を進め、PFAS対応に必要な判断材料を提供する。また、分析技術の習得、対策技術開発に向けたPFAS分析も支援する。
PFASOLを通じて、産業界のPFAS対応を促進し、PFAS課題の解決と環境保全に貢献するとしている。
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