PFASフリーダイヤフラム弁の実証実験開始　複数の水処理装置を活用：材料技術

栗田工業は、旭有機材と共同で、PFASフリーのエンジニアリングプラスチック材を使用したダイヤフラム弁の実証実験を2025年春に開始する。

» 2025年04月08日 06時30分 公開
[遠藤和宏，MONOist]

　栗田工業は2025年4月4日、旭有機材と共同で、PFASフリーのエンジニアリングプラスチック材を使用したダイヤフラム弁の早期実用化を目指し、複数のユーザーの水処理装置を用いてこのダイヤフラム弁の実証実験を同年春に開始すると発表した。配管などの部材でもPFASフリー製品の開発や実証を進めていく。

　ダイヤフラム弁とは、ダイヤフラムで流路を開閉する構造のバルブで、流体やガスの制御／調節に広く使用されている。水処理装置で使用されているダイヤフラム弁は、ダイヤフラム部分はゴム製、その他部材は高温に耐え得る樹脂製となっている。

両社が共同開発中のPFASフリーダイヤフラム弁イメージ 両社が共同開発中のPFASフリーダイヤフラム弁イメージ［クリックで拡大］ 出所：栗田工業

PFASフリーダイヤフラム弁開発の背景

　有機フッ素化合物のうち、ペルフルオロアルキル化合物およびポリフルオロアルキル化合物（Per-and PolyFluoroAlkyl Substances）を総称してPFASと呼び、1万種類以上の化学物質があるとされている。撥水性、耐熱性、耐薬品性などに優れ、半導体、自動車、電気電子機器、電池、冷凍空調機器、太陽光発電設備など幅広い産業用途に使用されてきた。しかし、自然界で分解されにくく、一部のPFASは安全性にも懸念があり、欧米を中心に健康被害や汚染リスクを抑えるための規制が進められている。

　PFASの中でも、発がん性や内分泌かく乱作用が懸念されるPFOA（ペルフルオロオクタン酸）とPFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）は、健康保護の観点から、「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約（POPs条約）」において規制対象物質に登録されている。日本でも、「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（化審法）」で、PFOAおよびPFOSの製造／輸入などは禁止されている。国内では2026年度から、PFASのなかでも有害性が確認されているPFOAおよびPFOSに対し、水道水水質基準化と定期的な検査の義務化も予定されている。

　栗田工業グループは、PFASへの対応を社会課題の1つと認識し、2023年10月に立ち上げたPFAS対策室を中心に、事業領域におけるPFASの影響などに関する情報の収集／分析および対応の検討を進めている。顧客に対しては、PFASの分析、処理、処理材廃棄の課題解決を、技術的な知見に基づき支援している。

　これらの一環として、水処理装置におけるPFASフリー部材の共同開発に向け、さまざまな素材／成型企業やユーザー企業と対話、部材の試作を実施している他、栗田工業グループのイノベーション創出拠点である「Kurita Innovation Hub（東京都昭島市）」で実際の水処理装置を用いて試作品の実証なども行っている。

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