富士経済は、水処理関連市場を調査し、その結果を「2023年版水資源関連市場の現状と将来展望」として発表した。水処理需要の高まりから、国内、世界ともに2030年は2022年対比で需要増加が見込まれる。
富士経済は2023年9月20日、世界的な水資源確保のニーズの高まりから注視される水処理関連市場を調査し、その結果を「2023年版 水資源関連市場の現状と将来展望」として発表した。
新型コロナウイルス感染症の影響が緩和したことで市場は活性化しており、2023年の国内の水処理関連市場は2022年比7.8%増の3869億円になると見込む。今後は、水処理膜や水処理サービスなど、水資源への影響を最終的にゼロにする「ウォーター・ニュートラル」の推進に向け、水使用のライフサイクルの負荷軽減に関係する市場の成長が予想される。こうした動きから、2030年は同18.0%増の4235億円と予測する。
エレクトロニクス分野は、モバイル機器の需要増加や5G通信の普及などで世界的な半導体需要が増加しており、設備投資が活発化。純水、超純水などの水処理デバイス、装置、プラント市場は2020年以降拡大しており、2023年の国内市場は2022年比15.5%増の1734億円となる見通しだ。今後も用水、排水処理ともに伸長が続き、2030年は同60.7%増の2412億円と予測する。
世界市場では、水処理膜や水処理向けのイオン交換樹脂の成長が注目されている。2023年の水処理膜市場は3136億円になる見込みで、水セキュリティへの意識の高まりや排水リサイクルの推進などから、2030年は2022年比62.1%増の4786億円になると予測する。
また、脱塩化処理や軟化処理、排水中の重金属の除去、レアメタルの回収などに使われるイオン交換樹脂は引き続き拡大が予想され、2023年は1643億円になると見込む。今後は製薬や医薬、エレクトロニクス、エネルギー分野などの新たな需要がけん引し、2030年は2022年比44.2%増の2158億円になると推測した。
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