　“システムサプライヤー”としてのトヨタの強みについて、寺師氏はこれまでの高効率HVの実績を挙げた。「電動車は少ないバッテリーでより多くの距離を走ることが重要になる。トヨタのHVはバッテリー容量と燃費を見た時に高い効率を達成できている。HVやPHVはどれだけモーターで走れるかがカギになるが、バッテリーの容量が大きければいいというわけではなく、エネルギー回生などバッテリーの使い方がポイントになる。これはHVだけではない電動車共通の技術だ。少ないバッテリーでたくさん走ることはEVの価格低減にも効いてくる。単体でトヨタの部品を使ったり、他社の部品を買い集めたりするよりも、システムとして適合開発を進める部分で貢献できる」と寺師氏は自信を見せる。

駆動用バッテリーの容量と燃費の関係。トヨタは他社よりも高効率なHVを開発してきたと自負する（クリックして拡大）出典：トヨタ自動車

　駆動用バッテリーについては特許実施権の無償提供の対象としていないが、「電池も一緒に使ってもらえるのであれば、個別にお話ししていく」（寺師氏）という方針だ。トヨタ自動車はパナソニックと駆動用バッテリーに関する共同出資会社を設立しており、これを通して共同開発したバッテリーを自動車メーカーに広く提供する姿勢をとっている。

　また、今回の発表で対象となったパワーコントロールユニットは、生産や量産開発がデンソーに移管される部品だ。トヨタ自動車から他社への提供が進めば、デンソーが手掛けるパワーコントロールユニットの台数は「桁が1つ以上大きくなる。デンソーに集約してグローバルで戦えるパワーコントロールユニットを開発し、広く使っていきたい」（寺師氏）としている。

トヨタは電気自動車「eQ」で何を反省したか、今後に何を生かすのか
「ハイブリッド車で20年間培ってきた要素技術が、EV開発での競争力の源泉になる」と繰り返し説明してきたトヨタ自動車。2017年11月27日に開催した技術説明会で、あらためて電動化に対する取り組みを語った。
EVの進化は生産技術に懸かっている、「車体重量半減」「全固体電池の量産」
「第29回日本国際工作機械見本市（JIMTOF2018）」（2018年11月1～6日、東京ビッグサイト）の基調講演に、日産自動車取締役副社長で生産事業担当の坂本秀行氏が登壇した。電気自動車（EV）「リーフ」の初代モデルと、2代目となる現行モデルの開発を担当した同氏が、EVの進化に必要な技術を生産の側面から語った。
高級車から広がる48Vシステム、ディーゼルエンジンに代わる環境技術に
聞いたことはあるけれど、正確に知っているかといわれると自信がない……。クルマに関する“いまさら聞けないあの話”を識者が解説します。第4回は、ディーゼルエンジンに対する逆風が強まる中、製品化が相次いでいる「48Vシステム」です。48Vシステムの特徴とは一体何でしょうか。
トヨタの燃料電池車特許の無償公開に見る、4つの論点
トヨタ自動車は2015年1月6日に燃料電池自動車（FCV）の内外特許約5680件を無償公開すると発表しました。「なぜ特許を無償公開するのか」「なぜ2020年の期限付きなのか」「米テスラ・モーターズのEV関連特許開放との関連性」「ホンダとの協調の可能性」など4つの疑問点について、知財専門家が解説します。
トヨタからデンソーへ、HV基幹部品などの生産・開発を移管
トヨタ自動車は主要な電子部品事業をデンソーに集約する検討を始めた。2019年末をめどにトヨタ自動車広瀬工場が担う電子部品の生産をデンソーに移管する方向で協議している。2022年以降は電子部品の量産開発機能もデンソーに集約する。
「中国メーカーにも売る」トヨタとパナソニックが車載用角形電池の合弁会社設立
トヨタとパナソニックは、2020年末までに車載用角形電池事業について合弁会社を設立し、共同で技術開発や製造、販売を行うことを発表した。
車載用“角形”電池でもトップに、パナソニックがトヨタの電池パートナーに名乗り
トヨタ自動車とパナソニックは、車載用バッテリーについて協業の可能性を検討する。両社で高性能リチウムイオン電池や全固体電池を開発する。パナソニックはテスラに供給する円筒形だけではなく角形でも車載用電池で業界ナンバーワンを目指す。トヨタ自動車は2030年までに電動車の販売を2016年比3.7倍に増やしていく中で、パナソニックと協力して電池の競争力向上と安定供給を実現していく。
トヨタ、マツダ、デンソーが新会社、開発するのは「EVの基本構想に関する技術」
マツダとデンソー、トヨタ自動車は、電気自動車（EV）の基本構想に関する技術の共同開発を行う新会社を設立する。2017年8月にトヨタ自動車とマツダが発表した資本業務提携の一環となる取り組みだ。
ホンダが本田技研含めた体制変更、欧州では「電動化を機にブランド強化」
ホンダは2019年2月19日、東京都内で会見を開き、同年4月1日付の組織運営体制の変更と、四輪車の電動化に向けた生産体制の見直しについて発表した。
2030年にマツダは電動車100％、「ディーゼルも電動化組み合わせて残す」
マツダは2018年10月2日、東京都内で会見を開き、2030年に生産する全ての車両に電動化技術を搭載すると発表した。内訳の5％は電気自動車（EV）で、バッテリーのみで駆動するモデルと、ロータリーエンジンを発電に使うレンジエクステンダーモデルを開発する。エンジンのみで走るクルマはラインアップからなくなる。