　これまで3回にわたり、中小製造業が労働生産性の向上に向けて取り組んでいる施策とその効果を考察してきた。「生産性革命」という視点から「従業員の多能工化と兼任化」「業務プロセスの改善や工夫」「IT導入、設備投資による省力化」「労働人材が担っていた業務のアウトソーシング」という4つの施策を取り上げたが、どの取り組みについても、実施した企業は未実施の企業と比べて労働生産性が向上したことが分かった。

　さらに、これらの取り組みに共通して「業務マニュアルの作成と整備」や「従業員のスキルの見える化」など、業務見直しに関する取り組みを行うことが有効だということも明らかになった。それぞれの企業が置かれている状況や取りうる手段は違えども、業務プロセスの見直しが土台にあってこそ、生産性革命に成功の道が開けるといえるだろう。

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筆者紹介

長島清香（ながしまさやか）

編集者として地域情報誌やIT系Webメディアを手掛けたのち、シンガポールにてビジネス系情報誌の編集者として経験を重ねる。現在はフリーライターとして、モノづくり系情報サイトをはじめ、さまざまな媒体で執筆活動を行っている。

中小製造業のIT導入による労働生産性向上と見えてきた課題
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「ものづくり白書」に見る、日本の製造業の強みと弱み
高い技術力を武器に世界市場をけん引してきた日本の製造業。しかし、周囲を取り巻く環境は目まぐるしく変化し、置かれている状況は決して楽観視できるものではない。日本のモノづくりの現状を示す「ものづくり白書」では、日本の製造業独自の強みを示すとともに、固有の弱みがあることを明らかにしている。日本の製造業の持つ、強みと弱みとは何だろうか。
「第4次産業革命」に抵抗感？　調査で分かった日本の製造業の本音
IoTやAIなどを活用する「第4次産業革命」の動きが活発化している。しかし、国内外の企業を調査したアンケートでは、日本の製造業はこの革命に積極的な姿勢を見せているとは言い難い。いわば、第4次産業革命に対してやや及び腰になっているといえる。