IDCは2017年10月19〜31日に、国内企業にフルタイムで勤務する20〜69歳の男女を対象とし、Webアンケートを実施した。回答数は約1000だった。回答者の属性については、以下(図)だった。
調査結果からは、欧米と比較して、日本におけるAR/VRのビジネス利用状況は明らかに低調であることがうかがえたという。ビジネスの利用率については、米国や欧州で実施した同時期かつ同様の調査で8〜9%という結果が出たことに対し、日本においては2〜3%という結果になった。
「ビジネスで採用している」という回答の中で、多かった業種は、製造業と情報通信関連だったという。流通や小売業は、他業種と比べて極端に少なかったとのことだ。ニュースなどで導入事例がよく聞こえてくる建築・土木系だが、アンケートから見えた導入率はそれほど高くなかった。「業界には小規模な企業や個人事業主が多くを占めるため」とみており、「市場の裾野が広い」と菅原氏は述べる。
以下は、アンケートに寄せられた自由意見の一部だ。
菅原氏は、上記の回答傾向をまとめると、大体以下2つの問題に絞られると説明する。
「この手の理由は、新しいモノを勧められたときに断る理由としてよく使われる。また断る時によく使われるのも『お金が』(という言葉)。AR/VRについては、“わがこと化”が進んでいないために、どうやって使ったらよいか分からない」(菅原氏)。
実際、ビジネス利用の阻害要因についての回答においても、やはり金銭がらみと、使い道が不明といった理由が多かった。
日本市場について、総じて悲観的な回答にはなってしまった今回だが、今後の普及について、ヒントとなるような情報も得られたという。AR/VRを「(ビジネス以外の)個人で体験したことがある」と答えたユーザーと、ビジネスで採用したことがあるというユーザーの比率に相関性が見られたことだ。「AR/VRを個人で体験すると、そのユーザーが企業でインフルエンサーになってくれる可能性がある。体験すれば、採用を考えてくれる傾向」(菅原氏)。個人レベルでの体験を拡大させることで、AR/VRのビジネス利用の機会や可能性を広げられるだろうとしている。
「AR/VRのビジネスはまだ始まったばかり、草創期である。全産業に目を向けると、まだ潜在的な可能性が眠っている分野は多いと思われる。AR/VRをまだ知らない人々に向けてアピールしていくことで、将来の市場を広げていけるだろう」と菅原氏は述べた。
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