　同調査によると、2016年度のIoT型センサーシステム国内市場規模（エンドユーザー設置数量ベース）は、前年度比6.7％増の109万6000システム。M2M（機器間通信）を通信回線に利用したシステムの導入が好調だった。分野としては、HEMS、BEMSなどのエネルギー関連やセキュリティ関連が堅調で、加えてMVNO（Mobile Virtual Network Operator：仮想移動体通信事業者）の事業拡大による用途の多様化も拡大要因とみられる。

国内IoT型センサーシステムの市場予測出典：矢野経済研究所

　今後も、作業者向けの健康モニタリングといったヘルスケア関連、ガス業界でのセンサーシステム導入などを要因として伸長が続き、2020年度に200万システムを超え、翌2021年度には214万2000システムになると予測している。

　分野別に見ると、2016年度の国内市場では、セキュリティ関連（機械警備など）が46.0％、自動車関連（TPMS：Tire Pressure Monitoring System、防犯装置、運行管理、コネクテッドカー関連など）が36.5％、エネルギー関連（HEMS、BEMS、店舗でのエネルギー監視など）が16.1％で、この3分野で98.6％を占めている。

国内IoT型センサーシステム分野別構成比（2016年度）出典：矢野経済研究所

　将来的には、工場／製造関連分野の成長が期待できるとする。同分野では、生産設備／機器やユーティリティー設備などへのセンサー設置は進んでいるが、一方で取得したデータの活用は限定的なものにとどまっている。近年、工場にIoTを導入してデータの収集／蓄積／分析をシステム化する動きが進んでおり、特に設備／機器のエネルギー監視、保全／メンテナンス、品質管理といった業務でのIoT型センサーシステムの活用が見込まれる。中長期的には、CBM（Condition Based Maintenance：状態基準保全）や予防保全、故障予知ソリューションとしての普及が期待される。

　同調査は、クラウドタイプのセンサーネットワークシステムを対象とする。また、親機（中継器）と子機（センサーノード）で構成される後付けタイプのシステムに加え、機器にあらかじめセンサーが組み込まれた組み込みタイプも含む。通信回線は無線および有線。スタンドアロンで利用されている装置や、スマートフォンなどのスマートデバイス、RFID（Radio Frequency Identification）システムは含まない。