「日本におけるテクノロジーのハイプ・サイクル:2015年」を発表製造マネジメントニュース

ガートナー ジャパンは、「日本におけるテクノロジーのハイプ・サイクル:2015年」を発表した。企業の戦略、プランニング担当者に、市場のハイプ、成熟度、ビジネス・メリット、今後の方向性に関する分析情報を提供している。

» 2015年11月10日 09時00分 公開
[MONOist]

 ガートナー ジャパンは2015年10月27日、「日本におけるテクノロジーのハイプ・サイクル:2015年」を発表した。

 ガートナーのハイプ・サイクルは、2000以上のテクノロジーを112分野にグループ化し、市場のハイプや成熟度、ビジネス・メリット、今後の方向性に関する分析情報を提供するものだ。日本では2007年から発表され、企業のCIO、IT部門のリーダー、テクノロジー・ベンダーのマーケティング、製品開発、戦略企画担当者に向け、考慮すべきトレンドを示している。今回のレポートでは、近年同社がその重要性を強調しているNexus of Forces(力の結節:モバイル、ソーシャル、クラウド、インフォメーションという4つの力の強固な結び付き)との関連性と、デジタル・ビジネスへの貢献という点から、36のキーワードを選定。日本国内におけるトレンドを示した。

 それによると、Nexus of Forcesの構成要素であるモバイル(モバイル・コンピューティング)、クラウド(クラウド・コンピューティング)、インフォメーション(代表としてビッグデータ)は、全て「幻滅期」に入っているという。また、ソーシャル・メディアは、2014年時点で「生産性の安定期」に達しているが、企業での利用に関する項目は複数が「幻滅期」に位置している。

 日本では、キーワードの多くが過度な期待のピーク期を越え、「幻滅期」に達したと評価。これはモバイル、ソーシャル、クラウド、インフォメーションのビジネス活用が重要になるという理解が広がったものの、成功事例以上に、取り組みの困難さや想像との違いに直面することが多くなってきているためだ。

 しかし、採用するテクノロジーやプラクティスの決定には、ハイプにとらわれない視点を持ち、自社が受ける影響の大きさという観点からも評価する必要がある。こうした観点から見ると、4つの構成要素は、引き続き革新的なビジネス貢献が期待でき、今後2〜5年で成熟すると考えられる。ビッグデータについても同様で、5〜10年で成熟すると評価している。同レポートから、これら4つの力を個別に、あるいは組み合わせてビジネスに生かすという考え方自体は衰えず、5年後には多くの企業が、何らかの形でこうした技術の恩恵を受けるようになっていると同社は分析している。

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