T-Connectのサービスは、クラウド利用が前提になるエージェントなどを含めて通信接続が必要である。この通信接続については、スマートフォンとT-Connectナビをテザリングでつなげるのが基本になりそうだ。また、auのWi-Fiスポットも無料で利用できる。これらのWi-Fi接続でT-Connectを利用する場合の料金は永年無料(有償Appsアプリを除く)である。なお、T-Connectの通信容量は、「毎日利用しても、1カ月当たり7Mバイト程度」(友山氏)で、スマートフォンの通信容量上限にそれほど影響を与えるものではなさそうだ。
G-BOOKでも提供していた車載通信機「DCM」を使って、T-Connectのサービスを常時接続で受けることも可能だ。この場合、初年度は無料だが、2年目からは年間1万2000円の料金が掛かる。
高級車ブランド「レクサス」向けのテレマティクスサービス「G-Link」でも、今後はT-Connectと同様の機能/サービスが提供される。G-Link対応ナビとDCMが標準装備となった上で、利用料金は3年間無料である。
友山氏は、報道陣との質疑応答の中で、「T-ConnectナビはLinuxをベースに新たに開発した。また、Appsアプリの開発は基本的にJavaでやってもらうことになると思う」と述べた。
トヨタ自動車は、2011年7月にLinux Foundationのゴールドメンバーになるなど、Linuxを用いた車載情報機器の開発に注力する姿勢を示している(関連記事:自前主義からオープンソース活用へ、トヨタが車載情報機器の開発方針を転換)。また、車載情報機器向けLinuxプラットフォームとして有力視されていた「Tizen IVI」の開発にも参加していた(関連記事:トヨタが「Tizen IVI」の開発に参加、車載情報機器のLinux採用に本腰)。ただし、T-Connectナビについては、「LinuxベースではあるもののTizen IVIは採用していない」(同社)という。
T-Connectナビは、通信接続を常時行い、オープンソースのLinuxを採用していることもあってセキュリティも課題になるとみられる。友山氏はこれについて、「T-Connectナビにセュリティチップを採用し、クラウドのトヨタスマートセンターにもファイアウォールを設けるなど、セュリティについては万全の体制を敷いた」と回答した。
また、Appleの「CarPlay」のような、スマートフォンと車載情報機器を接続して、スマートフォンのアプリを車載情報機器で利用できるようにする機能に対する需要も高まっている。友山氏は、「CarPlayの活動には参加しているし、Androidのオープン・オートモーティブ・アライアンス(OAA)に関する情報収集も進めている。ただし、実際に採用するかどうかは、安全性や情報セキュリティを見極めた上で検討したい」としている。
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