• 関連の記事

「サステナビリティ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「サステナビリティ」に関する情報が集まったページです。

全加盟国193カ国が一致
AI関係者は絶対無視できない、ユネスコのAI倫理勧告
ユネスコがAIの倫理的利用に関する勧告を採択した。日本を含む加盟国は、今後強制力のある法整備を進めるとみられる。AIに関わる人や企業がこの勧告を無視することは決してできない。(2022/1/26)

IBM、自社製品の環境パフォーマンス管理向けの機能強化に向けEnviziを買収
IBMが環境パフォーマンス管理向けデータ分析ソフトウェアを手掛けるEnviziを買収した。IT基盤運用やサプライチェーン管理などの業務でコストなどと同様にGHG排出量最適化に向けた判断や関連情報のレポート体制整備を支援する。(2022/1/25)

サステナビリティを体感:
「アディダス ブランドセンター 原宿」オープン “スニーカー洗浄”や“給水スポット”も
アディダス ジャパンは1月22日、直営店舗「アディダス ブランドセンター 原宿」をオープンする。(2022/1/21)

Marketing Dive:
「SDGsやってます」アピールが広告代理店にこそ必要な理由
広告代理店は広告主の持続可能性対策の伝達に精通している。だが、自社についてはどうか。きちんと気候変動に向き合い、そのことを広く伝えられているか。(2022/1/21)

電気自動車:
アスクルが日野とEVトラックで実証実験、EVに合わせて業務を変える可能性も
アスクル、日野自動車と関西電力の共同出資会社CUBE-LINX、日野自動車の3社は2022年1月19日、小型トラックタイプのEV(電気自動車)を用いて運行管理とエネルギー利用を最適化するマネジメントの実証実験を開始したと発表した。(2022/1/20)

脱炭素:
空調換気や車載電池など脱炭素を加速、パナソニックが「GREEN IMPACT」推進
パナソニックは2022年1月6日、サステナビリティ経営に関する同社グループ全体の取り組みと、今後の方針に関する説明会を開催した。本稿では、いわゆるESG(環境、社会、ガバナンス)の観点の内、脱炭素など環境に関する同社の取り組みを抜粋して紹介する。(2022/1/18)

「COP」を通じて考える日本企業の脱炭素戦略(後編):
「COP26」以降の気候変動の潮流――その中で日本企業が強みを生かす方法とは?
気候変動に対する世界的な危機感の高まりから、その開催に大きな注目が集まった「COP26」。では今回の「COP26」、そしてそれ以前から続く世界の気候変動に関する大きな流れについて、日本企業は何に注視し、どのように事業戦略に落とし込んでいけばよいのだろうか。「COP」の概要や他国の取り組みをもとに、そのポイントを解説する。(2022/1/17)

STマイクロエレクトロニクス エグゼクティブ・バイスプレジデント 野口洋氏:
PR:サスティナブル社会実現に向け技術革新&脱炭素を加速するSTマイクロエレクトロニクス
STマイクロエレクトロニクスは、豊富な半導体製品ラインアップを「オートモーティブ」「インダストリアル」「パーソナルエレクトロニクス」「コンピューター/通信機器」の注力4分野を中心に展開。2021年は各注力分野での力強い需要に支えられ、高水準の事業成長を果たした。2022年以降も、ニーズが高まるエッジAI関連製品やSiC/GaNパワーデバイスなどのラインアップをさらに充実させ成長を図るとともに、長年にわたって取り組むサスティナブル社会の実現に向けた施策を一層、加速させていくという。同社エグゼクティブ・バイスプレジデントで、中国を除くアジア・パシフィック地区のセールス & マーケティングを統括する野口洋氏に、これからの事業戦略について聞いた。(2022/1/21)

クラウド活用で脱炭素化に取り組むSiemens Energy【後編】
脱炭素化だけじゃない Siemens Energyが「GCP」を選んだ“もう一つの理由”
エネルギー企業のSiemens Energyは脱炭素化のために、オンプレミスインフラで稼働するアプリケーションやデータの「GCP」への移行を進めている。同社がGCPを選んだ理由は脱炭素化だけではない。他の理由は何か。(2022/1/17)

待ち時間を「価値ある時間」へ:
トヨタグループの「アイシン」が美容商品を手掛けた理由 都内有名サロン6店舗とコラボ
大手自動車部品メーカーのアイシンが、美容業界に身を乗り出そうとしている。同社は空気中の水分子を目に見えないほど小さな水粒子に変換し、髪の内部と地肌に届ける装置「Hydraid(ハイドレイド)」を開発した。都内有名サロン6店舗と協働し、実証実験を兼ねた施術体験機会を3月から用意する。(2022/1/17)

色が変わる車や最新のQD-OLED TVなど:
「CES 2022」から未来を見通す
CESの製品デモンストレーションは、必ずテレビ映えするだけでなく、さまざまなソーシャルメディアでシェアされるというのも、納得がいくのではないだろうか。しかしその多くは、市場参入を実現することができない。また、市場参入までに時間を要するものもある。(2022/1/17)

牛のゲップを抑えて温暖化対策も GXに取り組むスゴイ会社
DXに続き、昨今のトレンドの1つがグリーントランスフォーメーション(GX)だ。テクノロジーを駆使して脱炭素など、温室効果ガスを抑制し、持続的な社会を築く取り組みを指す。そんなGXに長けた世界の企業をいくつか紹介しよう。(2022/1/14)

グリーンDX:
PR:サステナブルでレジリエントな物流が、コロナ禍を支え社会課題を解決する
コロナ禍とECの普及によって発生した需要の急増と人材不足の板挟みによって厳しい状況にある物流業界。さらに今後は、脱炭素への対応も求められるようになる。富士通のオンラインイベント「Fujitsu ActivateNow 2021」では、サステナブルでレジリエントな物流の実現に向けたデジタル技術を活用した取り組みについて、富士通とDHL、Autofleetの3社が講演を行った。(2022/1/14)

「お金の使い方」を知っていますか? 教育事業参入のマネックス松本社長に聞く
マネックスグループは2021年11月26日に、STEAM教育に取り組むスタートアップ「ヴィリング」を買収した。これは、マネックスが教育事業に新規参入するということを意味する。その背景には何があるのか。松本大社長に聞いた。(2022/1/14)

建設専門コンサルが説く「これからの市場で生き抜く術」(4):
【第4回】人口減時代を乗り切る、地場ゼネコン2社の“サステナブル・モデル”事例報告
本連載では、経営コンサルタント業界のパイオニア・タナベ経営が開催している建設業向け研究会「建設ソリューション成長戦略研究会」を担う建設専門コンサルタントが、業界が抱える諸問題の突破口となる経営戦略や社内改革などについて、各回テーマを設定してリレー形式で解説していく。第4回は、地場ゼネコン2社の他には無い好対照の独自ビジネスモデルを例にとり、地方建設会社がいかにして持続可能性のある事業展開ができるのかを考察していく。(2022/1/12)

製造マネジメントニュース:
国内IT市場の鍵となる技術、市場トレンドなど主要10項目を発表
IDC Japanは、2022年の国内IT市場において鍵となる技術や市場トレンドなど主要10項目を発表した。サステナビリティやビジネス環境変化への対応、現場のエンパワーメントに向けたデジタルファーストの姿勢が強まるという。(2022/1/11)

PR:Windows 11時代はサステナビリティーでリーダーシップをとる――デル・テクノロジーズ
新OSの「 Windows 11 」が登場し、PC選びの基準が変わりつつある。その最新事情をPCベンダー各社に聞いた。まずはデル・テクノロジーズからだ。(2022/1/11)

小さなことから始めよう
今CO2排出量に無頓着な企業が将来直面するものとは?
多くの企業がITシステムの二酸化炭素排出量を気にしていない。削減するどころか排出量が増加する可能性さえある。だが、将来的にこの姿勢が問われることになるかもしれない。(2022/1/11)

アプリは431万ダウンロードを突破:
りそなホールディングス南昌宏社長が語る コロナ禍でも業績好調の理由
りそなホールディングスは2022年3月期の中間決算を発表。銀行本来の業務からの利益である「資金利益」「フィー収益」「その他業務利益」の合計である業務粗利益は、前年同期比58億円増の3231億円で、親会社株式に帰属する中間純利益は同244億円増の808億円だった。同社の南昌宏社長にコロナ禍でも好業績の理由や今後の戦略を聞いた。(2022/1/8)

太陽光パネルを初めて設置:
ジンズ、前橋市にサステナビリティを重視した新型店舗をオープン 野菜の無人販売も
ジンズは、同社のサステナビリティ推進を体現した新しいロードサイド型店舗「JINS前橋小島田店」(前橋市)を1月14日にオープンする。地域社会との新しい関係構築も目指す。(2022/1/7)

狙いはグローバルロジスティクス:
Nestwaveが低電力GPSトラッカーを発表、薄く再利用も可能
Nestwaveは、バッテリー寿命が数年持続する、薄くて再利用可能なロジスティクストラッカー「ThinTrack」をSAMEA Innovationと共同開発している。同社が「CES 2022」(2022年1月5〜8日、米国ネバダ州ラスベガス)で発表したThinTrackは、Nestwaveのジオロケーション技術を使用して消費電力を削減し、バッテリー寿命を延ばしている。Nestwaveは、欧州連合(EU)の「Horizon 2020」プログラムの開発支援を受けている。(2022/1/7)

Lenovoが「Yoga」ノートPCの2022年モデルを披露 Intelの新型GPU「Arc A」搭載モデルも登場予定
Lenovoが、CES 2022に合わせて「Yoga」ブランドの新型ノートPCを発表した。一部モデルでは、Intelが間もなく正式発表する外部GPU「Intel Arc Aシリーズ」を搭載する構成も用意される予定だ。(2022/1/6)

社員のウェルビーイングと企業の成長は両立するか:
ユニリーバが「サステナブルな働き方」で目指すもの【後編】
他社に先駆けて新しい働き方である「WAA」を導入したユニリーバでは、ワーケーションや副業の他、副業人材の受け入れも実施する。こうした先進的な人事制度導入を通じて同社が目指す企業像とは。(2022/1/14)

ドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天の年頭所感 コロナ禍が続く中、5G普及に向けてどう動く?
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天の社長が2022年の年頭所感を発表した。2021年は新型コロナウイルス感染症の流行が続き、デジタル化(DX)やリモートワーク、テレワークの推進にモバイル回線が利用されることもあり、DXを担うとうたった5Gの普及に課題も見えてきていた。(2022/1/5)

「起業後進国」払拭 脱炭素関連、独自技術で存在感
事業活動を通じて社会課題の解決を目指す「社会貢献型ベンチャー企業が存在感を増している。社会課題に挑むことにやりがいを見いだす起業家が出てきたことに加え、その熱意に共感する支援企業が増えたことなどが大きい。(2022/1/5)

社員のウェルビーイングと企業の成長は両立するか:
ユニリーバが「サステナブルな働き方」で目指すもの【前編】
コロナ禍以前に画一的な働き方から脱したユニリーバが取り組む「新しい働き方」とは何か。同社が目指す企業像と、社員の働き方との関係を探る。(2022/1/12)

瀧澤信秋「ホテルの深層」:
「ホテルの賞味期限は10年」 インバウンド向けに急増したホテルが直面する“厳しすぎる”現実
 コロナ禍で意外に堅調だったカップル需要。コロナ禍前であればレジャー(ラブ)ホテルが十八番とされていたが、過去にさかのぼると、伝統的な高級ホテルでも午後チェックイン/深夜にチェックアウトというケースは散見されたという。(2022/1/5)

視点:
エンタメ業界に学ぶ技術戦略の要諦
近年では、業界を問わず経営戦略を語る上でテクノロジー活用は切っても切り離せない。エンタメ業界も例外ではなく、さまざまな先端テクノロジーが生まれている。(2022/1/5)

脱炭素:
供給網のCO2を算定・可視化、富士通グループの知見を生かした新サービス
富士通とRidgelinezは2021年12月24日、サプライチェーンにおけるCO2排出量の算定や可視化を行うサービスを開始すると発表した。これに加えて、SX実現に向けたコンサルティングサービスも2022年1月から開始するとした。(2021/12/28)

UiPathが2022年トレンドを予測 「自動化の競争」を制するのは?
UiPathは、自動化に関するレポート「2022年予測:加速する自動化」を発表した。2022年に自動化は、エンタープライズ環境全体にわたり新しい技術へと加速すると予測し、自動化における10のトレンドを挙げた。(2021/12/27)

「COP」を通じて考える日本企業の脱炭素戦略(前編):
「COP26」の“前と後”を読み解く――日本企業が知っておきたい気候変動の潮流
気候変動に対する世界的な危機感の高まりから、その開催に大きな注目が集まった「COP26」。では今回の「COP26」、そしてそれ以前から続く世界の気候変動に関する大きな流れについて、日本企業は何に注視し、どのように事業戦略に落とし込んでいけばよいのだろうか。「COP」の概要や他国の取り組みをもとに、そのポイントを解説する。(2021/12/27)

脱炭素:
ビール工場の排水から出るバイオガスで発電、アサヒグループが進める脱炭素化
グリッドは2021年12月2日、物流や産業設備における脱炭素化の取り組みをテーマとしたウェビナー「社会インフラが目指す脱炭素化社会」を開催した。本稿では同ウェビナーに登壇したアサヒグループホールディングス Sustainability マネージャーの原田優作氏による、同社の脱炭素化に関する取り組みの講演内容を抜粋して紹介する。(2021/12/27)

クラウド活用で脱炭素化に取り組むSiemens Energy【前編】
Siemens Energyが「SAP ERP」をGCPに移行 その“エコ”な狙いとは
Siemens Energyはデータセンターの規模縮小を進めている。「SAP ERP」に加えて、製造部門やサプライチェーン部門に関連するデータを全て「Google Cloud Platform」に移行させる計画だ。その狙いは。(2021/12/27)

CO2排出権や非化石価値証書なども管理:
日立エナジーがエネルギー取引に向けたリスク管理ソリューションを提供開始
日立エナジーは、日本のエネルギー市場参加者に向けて「TRMTracker」の提供を開始する。TRMTrackerは、エネルギー取引に向けたリスク管理ソリューションで、取引登録やデリバリーからリスク評価、決済までのビジネスプロセスを自動化する。(2021/12/25)

旭化成・小堀秀毅社長を直撃【後編】:
旭化成・小堀秀毅社長を直撃 事業分野を見直し、脱炭素に積極的に取り組む
多面的な事業展開をしてきた旭化成。その一方で、時代にそぐわない分野も出てきている。大胆な事業分野の見直しを断行すると同時に、企業の生命線になったカーボンニュートラルな社会実現のための事業には積極的に取り組む考えだ。小堀秀毅社長にインタビューした。(2021/12/22)

A-Styleフォーラム Vol.8:
Microsoftが提言するニューノーマル時代のクラウド化メリット、「目からウロコ!これからのクラウド活用術」<前編>
2021年10月1日、住宅用3DCADメーカー福井コンピュータアーキテクトは、Webセミナーイベント「A-Styleフォーラム Vol.8」を開催した。建築分野におけるクラウド活用をメインテーマに、日本マイクロソフトによる基調講演をはじめ、指定確認検査機関の建築確認申請電子化の解説、実力派設計コンサルによる設計効率化テクニックの紹介など、多彩かつ充実した3時間となった。前・中・後編と3回に分けてお送りするうち、前編の今回はオープニングセッションと日本マイクロソフトの基調講演を中心にレポートする。(2021/12/21)

製造業DX:
PR:10年後のプラントのあるべき将来像は? DX推進とサステナビリティでの人材教育
AVEVAは、製造業向けのオンラインイベント「AVEVA World Digital Japan〜プラントの未来〜」を開催。本稿ではイベントのセッション講演者が集まり「プラントの未来」をテーマに議論したパネルディスカッションを紹介する。(2021/12/21)

AlphabetのSidewalk Labs、Googleに吸収 CEOがALSで退任のため
Googleが2015年に立ち上げた都市生活改善企業Sidewalk Labsが終了し、Googleに吸収される。CEOのダン・ドクトロフ氏がALS(筋萎縮性側索硬化症)の可能性があると診断され、退任するためだ。(2021/12/17)

CES 2022:
これからのPCや周辺機器はどうあるべき? Dellが複数の「コンセプト」を発表
約半月後に米国で開催される「CES 2022」に先立って、Dell TechnologiesがノートPCと周辺機器の「コンセプト」を披露した。具体的な製品化の予定はないが、ユーザーからの反応によっては今後の製品開発に反映される可能性がある。(2021/12/16)

シスコが最新の5G戦略を紹介 「5Gショーケース」ではパナソニックやNECとの連携も
シスコシステムズが5Gの開発戦略や、5Gを活用した実証実験ができる「5Gショーケース」の最新状況などについて説明した。5Gショーケースで用意しているデモを拡充し、現在は監視系やセキュリティなど15のソリューションを用意している。既に50社以上の企業が5Gショーケースを利用し、100回以上のデモも実施しているそうだ。(2021/12/16)

発行枚数が低迷:
「鬼滅ポスト」も設置したけれど 年賀状離れ止まらず
今年も残り半月となる15日、日本郵便は年賀はがきの受付を全国で一斉に開始した。SNSの普及や環境意識の高まり、新型コロナウイルス禍などで法人需要も減り年賀はがきの発行枚数は低迷している。(2021/12/15)

これからの「労組」に求められるものは:
「4%賃上げ要求」は妥当か? 賃上げ騒動に覚える3つの違和感
政府と連合が中心となり、賃上げを促す動きが出てきている。筆者は、この間の動きをウォッチしながら覚えた違和感があると解説する。果たしてその違和感の正体とは。(2021/12/15)

共通化がもたらす意味とは:
首都圏の鉄道で“似たような車両”が増えている「なるほど」な事情
「首都圏では似たような感じの車両が増えている」と思ったことはないだろうか。JR東日本を中心として東急などの多くの車両は、共通のプラットフォームで作られている。その理由は……。(2021/12/14)

PR:誰でも使えるデータサイエンスツールで“初めの一歩”を踏み出せ――「統計学が最強の学問である」著者が語るデータ活用のススメ方【後編】
データ活用を始めたいが考え方やツールが分からない――こんな悩みに、ベストセラー書籍「統計学が最強の学問である」の著者である西内啓氏が答えます。登場したのは、データサイエンティストの仕事の8割を自動化するツールでした。日本のDXについて語る特別対談の後編です。(2021/12/15)

Weekly Memo:
クラウド中心へ「大転換」図るSAPジャパン 2022年、3つの戦略とは
SAPジャパン社長の鈴木洋史氏に、「2021年の総括と2022年の戦略」について取材した。2022年の目標は「クラウドカンパニーへ大転換」だという。その意味とは。(2021/12/13)

PR:SDGsは身近なアイテムから ジェンダーレスでスマートに使いこなせるPCバッグはこちら
社会の持続可能性(SDGs)への配慮やジェンダーレスデザインが重要視されるようになった今日この頃。大手PCメーカーであるデル・テクノロジーズは、これらの課題にいち早く取り組んでいます。この記事では、同社のSDGsやジェンダーレスを意識したノートPC用バッグと周辺機器を紹介します。(2021/12/8)

SDGs時代の企業IT【後編】
自社と顧客の脱炭素化を推進するGoogleのクラウド戦略
炭素排出量の削減は今後の企業価値に直結してくる。ITによる排出量の把握も必須になるだろう。Googleは炭素排出量を可視化し、排出量の削減を支援する機能を提供する。(2021/12/13)

組み込み開発ニュース:
Wi-Fi 6とArmMCUが鍵に、ルネサスの産業オートメーションとモーター制御の戦略
ルネサス エレクトロニクスは「IIoT Growth Talk」と題したオンライン会見を開き、同社の産業・インフラ・IoT(IIoT)向け事業の中から産業オートメーションとモーター制御の分野にフォーカスして、市場の概況や同社ビジネスの成長ポテンシャルなどについて説明した。(2021/12/10)

研修とは“真逆”のアプローチ:
研修で不正は防げない!──「コンプラなんて他人事」の社員を変えるものとは
研修を実施し、社員のコンプラ意識を向上させる──多くの企業が実施しているコンプラ施策だが、これだけでは、不正を必ずしも防ぎきることはできない。社員を変える、研修とは“真逆のアプローチ”とは。(2021/12/8)

PR:「大豆」が日本から消えた!?→しょうゆ、味噌、どれも全部食べられなくなり…? コミカルミステリー動画の結末がほっこり&勉強になる
ナゾを解くキーワードは、「Returning home(里帰り)」。(2021/12/15)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。