「KPI(Key Performance Indicator)」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

ITmedia DX Summit Vol.11:
「ニアリアルタイム」データを全従業員で回すためにデータ基盤エンジニアは何をすべきか
11年連続2桁成長を維持する間接材通販大手のモノタロウ。事業成長を継続できる秘密は、繰り返し改善と改良続けてきたデータ基盤の強さと、それを使いこなす体制整備の優秀さにあったようだ。同社のデータ基盤が今まで何をしてきたかを「中の人」に解説してもらった。(2022/6/16)

新しいかじ取り役:
売り上げよりも営業利益 オラクル出身の「イトーキ社長」に聞く“オフィス3.0”の意義
社外から初めて次期社長としてイトーキに招聘されたのが3月に社長に就任した湊宏司氏だ。湊氏はIT大手の日本オラクルで最高執行責任者(COO)を務めていた。イトーキの新しいかじ取り役に、今後の方針を聞く。(2022/6/8)

日本製鉄、統合データプラットフォーム「NS-Lib」を構築 2030年までに全従業員をDX人材化
日本製鉄は、統合データプラットフォーム「NS-Lib」を構築した。経営上必要なデータをNS-Libでカタログ化して集約し、迅速な意思決定や課題解決につなげる。(2022/5/31)

動画バブル時代のマーケティングメソッド:
メディア化する企業が勝つ時代の動画マーケティングはどうあるべきか
見込み客の興味についての理解を深化させ、イベントの価値を最大化し、人々の注目を獲得する「際立った存在」になる――。そのための動画活用はどうあるべきでしょうか。(2022/5/23)

PR:企業のサステナビリティ対応、95%が「不十分」 オラクルが示すESG投資の重要性
(2022/5/19)

自治体が本気で取り組むマーケティング活動 「メンマ爆売れ」の裏で市役所職員は何を仕組んでいたか
最先端のマーケティング施策を自治体が駆使することは可能だろうか。福岡県糸島市が示したのは、データを駆使すれば街の活性化は不可能ではないという事実だ。(2022/5/26)

キャンペーンのROIを最大化するために:
コネクテッドTV(CTV)広告のパフォーマンスを包括的に計測、Adjustが新サービス「CTV AdVision」を発表
1つの管理画面でCTV広告の全体的なパフォーマンスを把握可能に。(2022/5/18)

経営を動かすファイナンス:
予算達成に“ひとごと”な事業部門 経営陣と危機感を共有してもらうには?
【Q】会議で部門ごとの予算に対する進捗を確認していますが、どこか“ひとごと”な様子です。経営チームはKPIの達成状況を重要視しており、達成のための危機意識がかなり強いのですが、その温度感が全社的に伝わるにはどうしたらいいでしょうか。(2022/4/28)

人工知能ニュース:
機械学習活用のAIシステム運用に欠かせない「MLOps」とは何か
東芝は2022年4月20日、同社のAI技術を紹介するセミナーの中で、企業が機械学習を用いたシステムを導入した後、同システムを継続的に改善していく「MLOps」について解説した。MLOpsの基礎知識から、実施する際の留意点などを解説した。(2022/4/25)

経営者のコミットを促すフレームワークを無償公開:
PR:真のデータドリブン企業だけが知る「データの御利益」 情報から価値を引き出す秘策とは
DXの推進にデータ活用は欠かせない。経営者から現場の担当者まで、誰でも自由にデータを扱って意思決定ができる文化を企業全体に行き渡らせる必要がある。データ活用体制の構築にコミットする経営者は何を得ているのか。(2022/6/10)

「TV AaaS」に新機能搭載:
テレビスポット効果の最大化へ、AIを活用して複数社間で広告枠の組み替えを実現 博報堂DYメディアパートナーズ
広告主のマーケティングKPIが多様化する中、AIが各社に最適な形で広告枠を組み替える。(2022/3/31)

いまさら聞けないスマートファクトリー(17):
スマート工場化の効果を経営陣にどう示すべきか
成果が出ないスマートファクトリーの課題を掘り下げ、より多くの製造業が成果を得られるようにするために、考え方を整理し分かりやすく紹介する本連載。第17回では、スマートファクトリー化でよく課題だと挙げられる「経営陣の巻き込み」について紹介します。(2022/3/31)

海外事例で考える「脱炭素×製造業」の未来(2):
なぜBASFは製品4万5000点のCO2排出量を可視化できたのか
国内製造業は本当に脱炭素を実現できるのか――。この問いに対して、本連載では国内製造業がとるべき行動を、海外先進事例をもとに検討していきます。第2回は世界最大の化学素材メーカーであるBASFを題材に、同社がいかにして製品のCO2排出量可視化に取り組んだかを解説します。(2022/3/30)

経営を動かすファイナンス:
経営会議で毎月の決算報告をしているが、経営チームの反応が薄い……何が足りない?
【Q】毎月の経営会議に経理部門の代表として参加し、決算報告を行っているのですが、聞き手である経営チームの反応が薄いです。【A】経営チームが最も興味を持っているのは、実は……(2022/3/24)

「満足」だけでは不十分?:
PR:顧客満足度調査は「1問」で十分 売り上げに直結するCXの改善方法とは
多くの企業が顧客満足度に関連するCX(顧客体験)の重要性に気付き、調査などを導入している。一方で、顧客が満足しているという結果が出ているにもかかわらず解約をしたりリピートしてくれなかったり、「満足度が売り上げに結び付いていない」点に悩むケースも多い。そうした顧客のCX向上に対する課題を解決する糸口になる、たった「1問」で算出できる指標がNPSだ。(2022/3/28)

製造マネジメントニュース:
NTTコムとOKIが製造業DXで事業共創、IT/OT部門のデータを一元管理
NTTコミュニケーションズは2022年3月10日、製造業のDXを支援するソリューション提供に向けてOKIと事業共創を開始すると発表した。新ソリューションは、同年4月からの提供開始を予定する。(2022/3/11)

OKIとNTT Com、サプライチェーンのリスクマネジメントソリューションを共同提供
OKIとNTT Comは、製造業のDXを支援するソリューションとして、IT/OTデータを基にサプライチェーン全体にわたるリスクマネジメントを一元管理するソリューションを共同で提供する。(2022/3/11)

「omochi」で学んだこと:
「検索しない若者」のための求人サービス パーソルグループが挑んだユーザー視点の新規事業創造とは?
8種類のかわいいキャラクターを使った診断で自分に合ったアルバイトを探せるユニークな求人サービス「omochi」。若い世代のインサイトを起点にしたサービス創造の背景について、事業責任者に聞いた。(2022/3/11)

リクルート事例で分かる数理最適化入門(1):
「数理最適化」とは――4つの応用事例、実問題適用への手順、機械学習との違い、使い分け方
リクルートにおける数理最適化の応用事例の紹介を通じて、数理最適化とは何か、どのようにビジネスに応用できるのかを紹介する連載。初回は、数理最適化の概要、リクルートにおける4つの応用事例、実問題適用への手順、機械学習との違い、使い分け方などについて。(2022/3/11)

製造マネジメントニュース:
人が生きるオートメーションへ、オムロンが新たな長期ビジョンと中期計画を発表
オムロンは2022年3月9日、2030年をターゲットとした長期ビジョン「Shaping the Future 2030」とともに、2022年度(2023年3月期)〜2024年度(2025年3月期)の3カ年の中期経営計画を発表した。(2022/3/10)

産業制御システムのセキュリティ:
心配事は実は同じ、IT/OT部門がセキュリティ対策で協調するのに必要なこと
IT/OT部門の“対立”は製造業ではおなじみのテーマと言えるかもしれない。業務領域や役割への相互理解の欠如は、サイバー攻撃への脆弱さにつながりかねない。しかし、実は両部門がセキュリティ対策で重視する項目は、根底でつながっているのではないだろうか。(2022/3/7)

何を検証すべきか:
東京オリパラに関する総括はどうした
昨夏のコロナ過の最中に行われ、議論を呼んだ東京オリンピック・パラリンピック。その招致時に企図された狙いの大半はコロナ過もあり脆くも崩れ去ったため、費用対効果の面では見るも無残な結果となった。それも含め、ごまかさずにきちんと総括すべきだ。(2022/3/2)

「個人に数値目標を定めない」がSaaS解約率を抑えるカギに 継続率99%以上のSmartHRに聞くカスタマーサクセス戦略
月3%未満を維持すべきといわれるSaaSビジネスの指標「解約率」を1%以下に維持するSmartHR。組織が急拡大し、試行錯誤が続いているにもかかわらず解約率を抑えられる背景には「個人に数値目標を定めない」などの工夫が隠れていた。(2022/2/25)

経営を動かすファイナンス:
予算案の承認を得るには、どう進めればいい? CFO経験者が教える“数値の奴隷にならない”戦い方
予算策定はどのようなプロセスで進めたらいいのか? ファイナンス部門と事業部が対立したら?──FP&AやCFOのポストを経験してきた鷲巣大輔氏が答えます。(2022/2/24)

今日のリサーチ:
世界のB2C企業は「カスタマーエンゲージメント」にどう取り組んでいるのか
Brazeがまとめた「2022 グローバルカスタマーエンゲージメントレビュー」から、世界のB2C企業のカスタマーエンゲージメントへの取り組み動向を紹介します。(2022/2/17)

電子機器設計/組み込み開発メルマガ 編集後記:
東芝半導体/HDD事業スピンオフへの期待と不安
2月7日、8日の2日間にわたって東芝が2021年11月に発表していた“3社分割”による経営方針を“2社分割”による経営方針に修正することを発表しましたが、3カ月で3社分割を2社分割に変更するということ自体について経営が混乱に陥っていることが伺えました。(2022/2/14)

いまさら聞けないスマートファクトリー(16):
スマート工場化の「現場の巻き込み」問題をどう解決するか
成果が出ないスマートファクトリーの課題を掘り下げ、より多くの製造業が成果を得られるようにするために、考え方を整理し分かりやすく紹介する本連載。第16回では、スマートファクトリー化で必要な「現場の巻き込み」について紹介します。(2022/2/7)

製造業IoT:
独自技術でIoTデータを階層別にリアルタイム比較できるプラットフォーム
MODEは2022年2月2日、SaaS型のIoTプラットフォーム「MODE BizStack」を提供開始した。独自技術の搭載によって、収集したデータを一元管理するだけでなく、拠点や設備別にリアルタイムで比較できるようにした。(2022/2/4)

非財務指標もKPIに:
富士通・時田隆仁社長に聞く「年収3500万円」の運用状況 みずほシステム障害への対応は?
富士通の時田隆仁社長に、今後の事業展開の方向性を聞いた。(2022/2/1)

「CO2削減」の具体的な成果につなげる
データセンター脱炭素のこつは? “最も持続可能な企業”のノウハウ
膨大な電力を必要とするデータセンターなどの事業において脱炭素を進めるにはどうすればいいのか。Schneider Electricの知見を基に、CO2削減のポイントをまとめる。(2022/2/15)

営業視点のカスタマーサクセス:
カスタマーサクセスが求められる背景 「1:5の法則」とは何か
ビジネスの成長に欠かせないのがLTVの視点。企業のカスタマーサクセスの専任組織は何よりも「継続率」の維持・向上を期待されている。しかし、実は他にもやれることはある。(2022/1/31)

SaaS企業が恐れる「解約率」との正しい向き合い方 継続率99%を超えるSmartHRに聞く
月次の解約率を継続して1%未満に抑えるSmartHR。サービス開始時点では2〜3%程度だったにもかかわらず、数値を抑えられた理由とは。CEOに戦略を聞く。(2022/1/21)

ゼロから作るデータドリブン組織への道(4):
データ活用を導入したのに定着しない――社内の壁を破る「伴走型サービス」の使い方
BIツールを導入し、データ活用基盤を構築したのに、1〜2年してプロジェクトのふたを開けてみれば全く進んでおらず、社内にも定着していない――。こんな「もったいない」事態を引き起こす企業には何が足りないのか。伴走型でデータ活用を支援する企業に成功のポイントを聞いた。(2022/1/26)

連載「情報戦を制す人事」:
最初から「高度な分析」では頓挫する 人事データ活用のため、まずやるべき5ステップ
(2022/1/13)

マイナンバーの利用拡大やデジタル産業も:
デジタル庁発表の「新重点計画」――2025年までの注力分野6つとは
デジタル庁は、デジタル社会を実現するために政府が迅速かつ重点的に実施すべき施策や基本方針を定めた「デジタル社会の実現に向けた重点計画」を策定した。その中身とは?(2022/1/11)

テレワークのオペレーター養成のポイント【後編】
コンタクトセンターのリモート研修、成功に導く7つのヒント
コロナ禍を背景に、コンタクトセンターの管理者はエージェントにリモートで仕事を教える方法を習得しなければならなくなった。リモート研修を成功させるヒントを7つ紹介する。(2022/1/6)

ITとセキュリティをシンプルにする全体最適化:
PR:境界防御の“壁”の有効性が薄れる一方、社内にはセキュリティ対策の障害となる組織的な“壁”がある――どう突破すればよいのか
「新常態」におけるセキュリティ変革を考えるオンラインセミナー「ITmedia Security Week 2021冬」が開催された。セミナーでは、ゼロトラストやSASEのポイントと、新しい時代に向けてITとセキュリティを全体最適化するアプローチが多数紹介された。(2021/12/23)

サプライチェーンのレジリエンス:
PR:求められる供給網のレジリエンス強化、鍵を握るデジタル化をどう進めるか
MONOistが2021年11月25〜26日にかけて開催したオンラインセミナー「サプライチェーンの革新〜アフターコロナに対応するサプライチェーンのレジリエンス〜」にKPMGコンサルティング Operations Strategy PARTNERの坂田英寛氏が登壇。同氏はサプライチェーンデジタル化の重要性と、デジタル化に向けた投資判断フレームの刷新を訴えた。(2021/12/22)

「正直レビュー」で購入を後押し:
Instagramで「保存」されると購買につながる スパイスボックスがレビュー創出サービスを開始
Instagram上でどれだけのアカウントに保存されたかを数値化した「保存数」は、インフルエンサー施策のKPIとして重視される傾向にある。(2021/12/9)

「アステラスメディカルネット」刷新プロジェクトに学ぶ:
DX遅れまくり業界における挑戦 アステラス製薬が“脱プロモーションサイト”に向けてやったこと
DXが遅れがちなヘルスケア領域だが、顧客(医療従事者と、その先にいる患者)のニーズに応える必要はある。どこから変革に着手し、どう進めるべきか。「アステラス メディカルネット」刷新プロジェクトの事例に学ぶ。(2021/12/9)

第一弾は銀行向け:
業界特化型CDPソリューション「DOMA」 電通デジタルが提供開始
独自に構成したテンプレートを使って業界特化型の汎用パッケージを開発。迅速かつ低コストでCDPを活用できる。(2021/12/8)

Gartner Insights Pickup(235):
サイバーセキュリティプログラムの有効性を証明する4つの指標、「CARE」
「CARE」フレームワークを使って、組織のサイバーセキュリティプログラムの信頼性やディフェンシビリティを証明する指標を作成する。(2021/12/3)

IDC調査で判明:
企業におけるデータ利活用5つの課題と IoTで進む二極化
IDCが発表した調査結果で、企業のDX推進を阻む複数の課題が明らかになった。コロナ禍を機に進行する、企業の二極化も見えたという。(2021/11/29)

パッチ適用が難しい6つの理由【第2回】
「パッチを全て、今すぐ適用する」がなぜ“間違い”なのか?
企業が恒常的にパッチを適用できていない現状の原因は、「全てのパッチを一度に適用しようとしているため」だと専門家は指摘する。どうすればこの問題を解消できるのか。(2021/11/25)

製造ITニュース:
連携機能強化、製造業向けIoTソリューションMeister Factoryシリーズ最新版
東芝デジタルソリューションズは、製造業向けIoTソリューション「Meister Factoryシリーズ」の最新バージョンの提供を開始した。製造業向け統合データモデル「Meister DigitalTwin」を中心に機能を強化している。(2021/11/24)

急成長中のSansanに学ぶ、B2B SaaS開発組織の広げ方 3度の体制変更を経てたどり着いた答え
オンラインで名刺交換できるSaaS「Sansan」。年々売り上げを伸ばす同サービスだが、事業拡大に伴い開発組織も大きくなることから、組織の編成を何度も変えて対応しているという。業績を伸ばすSansanの開発組織は、これまでどのように編成を変えてきたのか。(2021/11/10)

日本と世界の「DXのKPI」を比較:
日本は「前準備」で悩み、世界は「推進中に生まれた課題」に悩む IDCが日本と世界のDX動向を比較
IDC Japanは、DXに関する動向調査の国内と世界の比較結果を発表した。日本の企業はDXを進める上での課題に悩んでいる段階だが、世界の企業はDXを実装してビジネス的効果を計測している段階にあることが分かった。(2021/11/9)

製造マネジメントニュース:
海外企業は「ファンづくり」意識が高いか、DX調査レポート公開
IDC Japanは2021年11月2日、DX(デジタルトランスフォーメーション)に関する国内外の比較調査結果を発表した。調査からは、国内企業と比較すると海外企業はDXを既に実装している段階にあり、社内抵抗や予算などで困難に直面していることが推測される。(2021/11/8)

DXのKPIから分かる、日本と世界の意識の違い
IDCによると、国内企業におけるDXの取り組みは、戦略面では世界の平均と肩を並べる状況になったものの、実装状況については差があることが分かった。日本企業がこれから直面する課題とは?(2021/11/5)

製造業DXが生む3つの価値(3):
“クラウドネイティブ”なERPは製造業に何をもたらすのか
製造業でも多くの関心が寄せられている「DX」。本連載では、DX基盤を構築したその先で、具体的に「何が実現できるのか」を紹介する。今回のテーマは「クラウドERP」だ。定義や海外ベンダーらの市況を紹介する。(2021/10/26)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。